本記事は、YouTube動画『暴落止まらず年初来安値更新！地獄ナンピン』の内容を基に構成しています。
NTTが年初来安値を更新、高配当株投資家に試練の局面
2026年6月5日時点で、NTTの株価が大きく下落し、年初来安値を更新する展開となりました。動画では、株主優待ライダー氏が「暴落止まらず年初来安値更新、地獄ナンピン」というテーマで、NTTを再び買い増したことについて語っています。
NTTは証券コード9432の通信大手であり、日本を代表する大型株の1つです。通信インフラを担う企業であり、個人投資家の間でも知名度が高く、高配当株や長期保有銘柄として注目されやすい存在です。
しかし、直近では株価が156円前後から146円前後まで下落し、これまで意識されていた150円から160円程度のレンジを下に割り込むような動きとなっています。これまで「150円台で買えばいずれ戻る」と考えていた投資家にとっては、想定以上に厳しい値動きになっているといえます。
NTTをナンピンし続ける理由
動画内で特に強調されていたのは、投稿者がNTTを長期にわたってナンピンし続けているという点です。ナンピンとは、保有銘柄が値下がりした際に追加で買い増しを行い、平均取得単価を下げる投資行動を指します。
NTTは1株あたりの株価が比較的低く、100株単位でも購入金額が大きくなりにくいため、個人投資家にとって買いやすい銘柄です。動画でも「買いやすいからどんどん買ってしまう」と表現されており、気づけば保有株数が大きく増えている状況が語られています。
投稿者は、NTTの保有株数がすでに1万株を大きく超えていると話しており、保有額としても自身のポートフォリオの中でかなり大きな割合を占めているようです。そのため、NTTへの偏りが気になりつつも、売却するつもりはなく、下がればさらに買う方針を続けていると説明しています。
配当利回り3.7%台のNTTは魅力的なのか
NTTの魅力として挙げられていたのが、配当利回りの高さです。動画では、現在の株価水準では配当利回りが3.7%程度まで高まっていると紹介されています。
一般的に、時価総額の大きい安定企業で3%台後半の配当利回りがある場合、高配当株投資家にとってはかなり注目されやすくなります。もちろん、配当利回りが高いからといって必ずしも安全というわけではありません。株価が下がったことで見かけ上の利回りが高くなっている可能性もあるため、業績や将来の配当維持力を見る必要があります。
それでも、NTTは日本を代表する通信企業であり、時価総額も大きく、連続増配の実績もあります。動画では、10年以上にわたって増配を続けている点が評価されており、短期的な株価下落よりも長期的な配当成長に期待している様子がうかがえます。
業績面には不安もあるが、長期テーマへの期待も残る
一方で、動画ではNTTの業績が必ずしも絶好調ではないことにも触れられています。足元の業績には厳しさがあり、自己資本比率の変化なども気になる材料として挙げられていました。
ただし、投稿者はそれを過度に心配するというよりも、通信インフラを担う企業としての安定感や、将来的な成長テーマに期待しているようです。特に、NTTが取り組む次世代通信技術「IOWN」などが将来的に花開くことを期待していると語られています。
短期的には株価の下落が続いているものの、長期的には配当を受け取りながら成長を待つという考え方です。これは高配当株投資ではよく見られるスタイルですが、同時に、1銘柄に資金が偏りすぎるリスクもあります。
NTTの株主優待はDポイントが魅力
NTTには株主優待もあります。動画では、2年以上の継続保有で1,500ポイント、5年以上の継続保有で3,000ポイントのDポイントがもらえると紹介されています。
ただし、これは毎年継続してもらえるタイプではなく、一定期間保有した際にもらえる「もらい切り」の優待です。そのため、KDDIやソフトバンクのような継続的な株主優待と比べると、優待目的での人気はやや劣るという見方も示されていました。
それでも、NTTは100株であれば比較的少額で保有できるため、まだ持っていない人にとっては、長期保有の入り口として検討しやすい銘柄とされています。
通信株ではKDDIとソフトバンクの人気が強い
動画後半では、通信株の比較にも話が広がっています。株主優待の観点では、KDDIとソフトバンクの人気が高いとされています。
KDDIは連続増配株としての評価が高く、安定した通信大手として多くの個人投資家に人気があります。以前はカタログギフト優待の印象が強い銘柄でしたが、優待内容の変更後もなお注目されています。
ソフトバンクについても、株主優待としてPayPayポイントがもらえる点が評価されています。動画では、100株であれば目をつぶって買ってもよいくらいの銘柄として紹介されており、NTT・KDDI・ソフトバンクの通信3社は、バリュー株投資家や高配当株投資家にとって見逃せない存在とされています。
メガバンク株は堅調、みずほ・三菱UFJ・三井住友に注目
NTTの下落とは対照的に、メガバンク株は堅調な動きを見せていると紹介されています。
みずほフィナンシャルグループは高値を更新する場面があり、三菱UFJフィナンシャル・グループや三井住友フィナンシャルグループも強い動きとなっています。背景には、今後の利上げ期待があると考えられます。
銀行株は金利上昇局面で収益改善が期待されやすく、投資家から買われやすいセクターです。動画では、メガバンクの株価が戻ってきたにもかかわらず、投稿者の含み益全体はあまり戻っていないと語られており、不動産、イオン関連、交通系など他の保有銘柄が足を引っ張っている可能性があると分析されています。
保険株やソニーFG、東京海上にも注目
金融関連では、保険株についても触れられています。ソニーフィナンシャルグループは株価が下落しており、配当利回りが5.7%程度と高い水準になっていると紹介されています。
また、東京海上ホールディングスも直近で株価を落としているものの、配当利回りは3.5%程度あり、増配が入っていることから、現在の株価水準でも検討できる銘柄とされています。
さらに、東京海上については議決権行使を行うことで500円分のクオカードがもらえる特典があると紹介されていました。株主総会関連の書類は捨ててしまいがちですが、こうした隠れた特典があるため、封筒の中身を確認することが重要だと述べられています。
外食・家電・優待銘柄の動きも確認
動画では、エターナルホスピタリティグループ、チムニー、バリューHR、エディオン、ヤマダホールディングスなどの株主優待関連銘柄にも触れられています。
エターナルホスピタリティグループは鳥貴族を運営する企業で、株式分割と株主優待制度の変更が発表されました。分割後も100株から優待が受けられる形になるため、少額投資家にとっては注目材料となります。
チムニーについても、優待券の利用単位が変更され、使いやすくなった点が好材料として紹介されています。株価が下落している銘柄の中でも、優待改善がある銘柄は個人投資家の関心を集めやすいといえます。
バリューHRは株主優待ポイントが魅力の銘柄として紹介されており、長期保有でポイントが増える点が評価されています。Dポイントなどに交換できるため、実質的に現金に近い使い方ができる優待として人気があります。
REITは利回りの見方に注意が必要
最後に、REIT関連の銘柄についても解説されています。積水ハウス・リート、日本都市ファンド投資法人、オリックス不動産投資法人、平和不動産リート投資法人などが紹介され、いずれも株価が下落して利回りが高まっている状況です。
ただし、動画ではREITの利回りを見る際の注意点も説明されています。REITの分配金利回りは、直近の分配金を基に計算されることが多いため、一時的に分配金が大きく増えた場合、実際よりも高い利回りに見えることがあります。
たとえば、直近の分配金が特別に高かった場合、それを年2回分として計算すると、実態以上に高い利回りに見えてしまいます。そのため、REITに投資する場合は、直近だけでなく過去の分配金推移や今後の見通しも確認する必要があります。
高配当株投資は魅力とリスクの両方を見る必要がある
今回の動画全体を通じて見えてくるのは、高配当株投資の魅力と難しさです。
NTTのような大型安定株でも、株価が下がり続ける局面はあります。配当利回りが高くなったからといって買い増しを続けると、保有割合が大きくなりすぎる可能性があります。ナンピンは平均取得単価を下げる効果がありますが、下落が続けば含み損も拡大します。
一方で、長期的に見れば、優良企業を安く買い、配当を受け取りながら保有し続ける戦略は、資産形成の有力な方法の1つです。重要なのは、企業の業績、配当方針、財務状況、成長余地を確認しながら、無理のない範囲で投資を続けることです。
まとめ
今回の動画では、NTTが年初来安値を更新する中で、投稿者が再びナンピンを行ったことが中心テーマとなっていました。NTTは株価が下落している一方で、配当利回りは3.7%程度まで高まり、連続増配や通信インフラ企業としての安定感から、長期投資家にとっては依然として注目度の高い銘柄です。
ただし、1銘柄への集中投資や、下落時の安易なナンピンには注意が必要です。高配当株投資では、利回りの高さだけで判断するのではなく、業績や財務、今後の成長性も確認することが大切です。
また、動画ではKDDIやソフトバンクといった通信株、メガバンク、保険株、株主優待銘柄、REITなど幅広い銘柄にも触れられていました。株価が下がっている局面では不安も大きくなりますが、冷静に銘柄ごとの魅力とリスクを見極めることが、長期的な資産形成には欠かせません。
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