本記事は、YouTube動画『今日は韓国株売りの大暴落。来週の日程がやばすぎる』の内容を基に構成しています。
韓国市場で何が起きたのか
2026年6月5日、アジア株式市場は朝から大きな緊張に包まれました。特に衝撃が大きかったのが韓国市場です。
韓国総合株価指数であるKOSPIは、前日比6.73%安という急落を記録しました。さらに新興市場であるKOSDAQも5.31%安となり、心理的な節目とされる水準を割り込む展開となりました。
今回の下落が特に深刻だったのは、単に株価が大きく下がったからではありません。韓国取引所が、相場の急変を抑えるために2段階の緊急停止措置を発動したことが市場に強い不安を与えました。
まず発動されたのが「サイドカー」です。これは、先物市場が急落した際にプログラム売買を一時的に止める仕組みです。大量の自動売買が一気に市場を下方向へ押し流すことを防ぐための、いわば緊急ブレーキのような制度です。
しかし、このブレーキだけでは売り圧力を止めることができませんでした。続いて、より強力な措置である「サーキットブレーカー」が発動され、市場全体の取引が一時停止される事態となりました。
市場全体を止めなければならないほどの急落が起きたという点で、今回の韓国株暴落は単なる一時的な調整ではなく、投資家心理に大きな傷を残す出来事だったといえます。
暴落の引き金はブロードコム決算だった
今回の急落のきっかけになったのは、米国時間2026年6月4日に発表された半導体大手ブロードコムの決算でした。
ただし、ここで重要なのは、ブロードコムの決算そのものが悪かったわけではないという点です。
動画内では、ブロードコムの第2四半期売上高は221億ドルで、市場予想の221億3000万ドルとほぼ同水準だったと説明されています。また、1株利益も2.40ドルと、市場予想の2.39ドルを上回っていました。
さらに、次の第3四半期の売上高見通しも294億ドルとされ、市場予想の286億ドルを上回る内容でした。つまり、会社全体の業績だけを見れば、決して悪い決算ではありません。むしろ、一般的には好決算といえる内容です。
それにもかかわらず市場が失望した理由は、AIチップ関連の売上見通しにありました。
第3四半期のAIチップ売上高見通しは160億ドルとされましたが、市場が期待していた水準は172億ドルでした。その差は約7%です。
通常であれば、7%の差だけで世界の株式市場が大きく揺れるとは考えにくいかもしれません。しかし、現在の市場ではAI関連銘柄に対する期待が極端に高まっています。そのため、会社全体が好調でも、AIという一点で市場期待を下回るだけで、投資家は強い失望として受け止めてしまうのです。
これが、今回の相場で最も重要なポイントです。
つまり、現在のAI相場では「業績が良いかどうか」だけでは不十分です。市場がすでに非常に高い成長を織り込んでいるため、「期待をどれだけ上回れるか」が株価を左右します。高決算であっても、期待値に届かなければ売られるという逆説的な状況が生まれているのです。
なぜ韓国市場だけが大きく崩れたのか
同じブロードコム決算を受けても、なぜ韓国市場だけがサーキットブレーカー発動に至るほど大きく崩れたのでしょうか。
その背景には、韓国市場特有の構造があります。
まず、韓国株はAI半導体ブームの恩恵を強く受けてきました。特にサムスン電子とSKハイニックスという2社は、韓国市場の中心的な存在です。AI向け半導体やメモリ需要への期待が高まる中で、この2社に投資資金が集中し、KOSPI全体を押し上げてきました。
しかし、これは裏を返せば、市場全体が一部の半導体関連銘柄に大きく依存していたということでもあります。
幅広い銘柄がバランスよく上昇していたのではなく、AI半導体というテーマに資金が集中していたため、そのテーマに失望が生まれると、市場全体が一気に崩れやすい構造になっていたのです。
さらに問題だったのが、個人投資家のレバレッジです。
レバレッジとは、借入や信用取引を使って、自分の資金以上の金額を投資することです。相場が上がっているときは利益が大きくなりますが、反対に下がったときは損失も大きくなります。
今回の急落では、レバレッジ型ETFなどが14%から18%という大幅な下落を記録したと説明されています。こうした商品を保有していた投資家には、証券会社から追加担保を求めるマージンコールが発生します。
マージンコールに応じられなければ、保有している株式やETFは強制的に売却されます。すると、売りがさらに売りを呼び、相場の下落が加速します。
今回の韓国市場では、AI半導体への過剰な期待、特定銘柄への集中、個人投資家のレバレッジ、外国人投資家の資金流出が同時に重なりました。その結果、単なる調整では済まず、市場全体を巻き込むパニック的な売りにつながったと考えられます。
韓国ウォン安と外国人投資家の売りも重なった
韓国市場の下落をさらに大きくした要因として、韓国ウォン安も挙げられます。
動画内では、韓国ウォンが17年ぶりの安値を更新していたと説明されています。通貨が下落すると、外国人投資家にとっては為替差損のリスクが高まります。
たとえば、外国人投資家が韓国株で利益を出していても、韓国ウォンが大きく下落すれば、ドルや円に換算したときのリターンが目減りしてしまいます。そのため、通貨安が進む局面では、外国人投資家が資金を引き揚げやすくなります。
動画では、外国人投資家が5月以降だけで約220億ドルを韓国市場から売り越し、SKハイニックス単体でも約120億ドルの資金を引き揚げたとされています。
つまり、韓国市場ではすでに外国人投資家の売りが進んでいました。そこへブロードコム決算をきっかけとするAI半導体への不安が重なり、さらに個人投資家のレバレッジ解消売りが連鎖したことで、今回の大暴落につながったのです。
日経平均882円安の裏で起きていた奇妙な現象
韓国発の衝撃は、日本市場にも波及しました。
2026年6月5日の日経平均株価は、前日比882円安の6万6588円で取引を終えました。取引時間中には下げ幅が一時1600円を超え、6万6000円を割り込む場面もあったとされています。
ここだけを見ると、日本株全体が大きく崩れたように感じます。
しかし、動画では非常に重要な指摘がされています。同じ日の東証プライム市場では、値上がり銘柄数が1224、値下がり銘柄数が319だったというのです。
つまり、プライム市場の多くの銘柄は上昇していたにもかかわらず、日経平均だけが大きく下落していたということです。
この現象を理解するには、日経平均株価の仕組みを知る必要があります。
日経平均は、225銘柄で構成されていますが、単純に市場全体を均等に表しているわけではありません。特に、株価の高い値がさ株の影響を強く受ける計算方式になっています。
そのため、東京エレクトロン、アドバンテスト、レーザーテックなどの半導体関連の値がさ株が大きく売られると、他の多くの銘柄が上がっていても、日経平均は大きく下がることがあります。
今回もまさにその構図でした。
AI半導体関連株には利益確定売りが出ましたが、一方で銀行、海運、防衛、内需関連、任天堂のようなバリュー株には資金が流入していました。
実際、TOPIXは前日比0.07%安と、ほぼ横ばいに近い動きでした。このことからも、日本株市場全体が崩れたというより、AI半導体関連の一部銘柄が大きく売られた局所的な調整だったと見ることができます。
NT倍率から見える資金の入れ替え
動画では、日経平均とTOPIXの関係を見る指標としてNT倍率が紹介されています。
NT倍率とは、日経平均株価をTOPIXで割った数値です。この倍率が高いほど、日経平均に大きな影響を与える値がさ株や成長株が強いことを意味します。一方、NT倍率が低下する場合は、TOPIXに含まれる幅広い銘柄、特にバリュー株や内需株が相対的に強くなっている可能性があります。
動画内では、当日の終値ベースのNT倍率が約17倍だったと説明されています。直近では半導体株高を背景に17倍台後半まで上昇していたものの、今回の急落で急速に圧縮されたとされています。
これは、グローバルな機関投資家がAI半導体株のポジションを縮小し、銀行株や海運株、防衛株などのバリュー株へ資金を移し替えている可能性を示しています。
つまり、日経平均が大きく下がったからといって、日本株全体から資金が逃げているとは限りません。むしろ、同じ日本株の中で資金の移動が起きていると見る方が自然です。
このようなセクターローテーションを理解していないと、日経平均の下落だけを見て過度に不安になってしまいます。
AIメモリバブルの核心にあるHBMとDDR5の問題
今回の動画で特に重要なのが、AIメモリ市場の構造変化についての解説です。
AIサーバーには、高性能なGPUだけでなく、大量の高速メモリが必要です。その代表的な存在がHBMです。HBMはHigh Bandwidth Memoryの略で、日本語では広帯域メモリと呼ばれます。
HBMは、複数のメモリチップを縦方向に積み重ね、非常に高速なデータ処理を可能にする技術です。AIモデルの学習や推論には膨大なデータ処理が必要になるため、HBMの需要は急速に高まってきました。
SKハイニックスは、このHBM市場で大きなシェアを持ち、NVIDIA向け供給でも重要な役割を担っているとされています。そのため、AIブームが続く限り、SKハイニックスやマイクロンなどのメモリメーカーは大きな利益を上げ続けると見られていました。
しかし、動画ではここに大きな変化が起きていると指摘されています。
それが「マージン逆転」です。
これまでHBMは高価格で販売できるため、製造コストが高くても利益率の高い製品だと考えられてきました。しかし、HBMは製造工程が非常に複雑です。複数のチップを積み重ね、シリコン貫通電極と呼ばれる高度な技術で接続するため、歩留まりが悪くなりやすいという問題があります。
歩留まりが悪いとは、製造した製品のうち、正常に使える良品の割合が低いということです。良品率が低ければ、同じ数量を出荷するためにより多くのコストがかかります。
一方で、汎用サーバー向けのDDR5メモリ価格が大きく上昇しているとされます。動画では、DDR5価格が2025年だけで246%も急騰したと説明されています。
その結果、歩留まりの悪いHBMを無理に増産するより、DDR5を作った方が1枚あたりの利益が大きくなるという逆転現象が起きている可能性があるのです。
これが本当であれば、AIメモリ市場の前提が大きく変わります。
HBM価格上昇がAI投資を冷やすリスク
HBMの利益率が低下すれば、メモリメーカーは価格を引き上げようとします。価格を上げなければ、自社の利益を守れないからです。
しかし、HBMを買っているのは、主に巨大IT企業やハイパースケーラーです。具体的には、AIデータセンターを大規模に構築している企業群です。
こうした企業は大量のAIサーバーを導入していますが、部品価格が高騰しすぎると、投資採算が合わなくなります。AIサービスで十分な利益を回収できないまま設備投資だけが膨らめば、どこかの段階で投資ペースを落とす可能性が出てきます。
つまり、HBM価格が上がればメモリメーカーの利益は守られるかもしれませんが、最終需要であるAI投資が冷え込むリスクがあります。
反対に、HBM価格を下げれば需要は維持しやすくなりますが、メモリメーカーの利益率が悪化します。
動画では、この構造を自己破壊的なループとして説明しています。
AIブームを支えるために必要なHBMが高くなりすぎると、AI投資そのものの採算を壊してしまう。かといって価格を下げれば、メモリメーカー側の利益が壊れる。このジレンマが、現在のAIメモリ市場の中心にあるという見方です。
ただしスーパーサイクル継続の根拠もある
一方で、動画ではバブル崩壊シナリオだけでなく、スーパーサイクル継続シナリオにも触れています。
重要なのは、マイクロンやSKハイニックスが2026年のHBM生産能力について、すでに完売していると説明している点です。さらに、現在は短期のスポット取引ではなく、3年から5年の長期契約で供給量を確保する形が増えているとされています。
この場合、短期的な需要変動だけでHBM価格が急落する可能性は低くなります。
また、AIデータセンター向けにDRAMの供給が奪われることで、通常のDDR5などの汎用メモリが逆に不足し、価格がさらに上昇するという見方もあります。
つまり、AIメモリ市場には2つの見方が存在しています。
1つは、HBM価格の上昇が最終需要を壊し、AI投資が減速するというバブル崩壊シナリオです。
もう1つは、AIデータセンター需要が想像以上に強く、HBMもDDR5も供給不足が続くというスーパーサイクル継続シナリオです。
現在の市場は、この2つのシナリオの間で大きく揺れている状態だといえます。
日本の半導体株に起きている需給の歪み
動画では、日本の半導体株についても詳しく解説されています。
特に注目されているのが、海外投資家によるヘッジ売りです。
アドバンテストや東京エレクトロンのような銘柄は、日本企業でありながら、世界のAI半導体リスクを調整するための投資対象として使われやすい面があります。
たとえば、米国のAI関連株に不安が出たとき、海外投資家は日本の半導体関連株を売ることで、ポートフォリオ全体のリスクを下げることがあります。
この場合、日本企業の個別業績が悪化したわけではなくても、世界的なAI関連株の調整に巻き込まれて売られることになります。
さらに、個人投資家の信用買い残が高水準に積み上がっている場合、株価が下がるとマージンコールや損切りが連鎖しやすくなります。
これにアルゴリズム取引の自動売買が重なると、短時間で株価が大きく下落することがあります。
つまり、日本の半導体株は、業績だけでなく、需給や海外投資家のヘッジ、個人投資家の信用取引にも大きく影響される状態になっているのです。
アドバンテスト、東京エレクトロン、レーザーテックの見方
動画では、日本の主要半導体関連銘柄についても個別に触れています。
アドバンテストは、半導体テスト装置で世界的な競争力を持つ企業です。HBMのような高性能メモリが増えるほど、高精度な検査装置の需要は高まりやすくなります。その意味では、AI半導体ブームの恩恵を直接受けやすい企業です。
ただし、すでに予想PERが40倍から45倍程度まで上昇しているとされ、好材料はかなり株価に織り込まれている状態です。期待が高い分、少しでも失望材料が出ると売られやすい点には注意が必要です。
東京エレクトロンは、半導体製造装置の大手です。HBM製造に必要な装置や、次世代メモリ向けの製造工程で重要な役割を担っています。こちらも長期的な成長期待はありますが、株価にはすでに高い期待が反映されています。
レーザーテックは、EUV関連の検査装置で高い存在感を持つ企業です。独自性の高い事業を持つ一方、予想PERが50倍を超える水準とされ、バリュエーション面ではかなり高い評価を受けています。
これらの銘柄に共通するのは、企業としての競争力は高いものの、株価にはすでに相当な期待が乗っているという点です。
長期的には魅力があっても、短期的には期待値の調整で大きく下がる可能性があります。
キオクシアとKOKUSAI ELECTRICにも注目
動画では、やや異なる視点から注目できる銘柄として、キオクシアホールディングスとKOKUSAI ELECTRICも紹介されています。
キオクシアは、NAND型フラッシュメモリの大手です。スマートフォンやAIサーバー向けSSD需要の回復が追い風となり、業績の黒字転換やサプライズが期待される企業として説明されています。
AI向けHBMの熱狂とは少し異なり、メモリ市況の底打ちやSSD需要の回復という独自の成長ストーリーを持っている点が特徴です。
KOKUSAI ELECTRICは、半導体製造における成膜装置などを手がける企業です。HBM製造工程では熱処理や成膜工程の重要性が高まるため、同社の装置需要が増える可能性があります。
動画では、営業利益の大幅増益計画や、バリュエーション面での割高感が相対的に少ない点が指摘されています。
もちろん、これらも特定銘柄の推奨ではありません。ただ、AI半導体と一口にいっても、GPU、HBM、製造装置、検査装置、メモリ、SSDなど、さまざまな分野が存在します。
投資家としては、単に有名な半導体株を追いかけるのではなく、どの企業がどの工程で利益を得るのかを冷静に見極める必要があります。
今後の日経平均に考えられる2つのシナリオ
動画では、今後の日経平均について、下落シナリオと上昇シナリオの両方が提示されています。
下落シナリオでは、日経平均が5万2000円から5万5000円まで調整する可能性が示されています。
このシナリオでは、生成AI向けの大規模投資に対する回収率が想定より低く、巨大IT企業が設備投資のペースを落とすことが前提になります。さらに、HBM4などの最先端メモリで製造歩留まりが改善せず、メモリメーカーが設備投資を凍結する展開です。
そうなれば、東京エレクトロンやアドバンテストなどの製造装置メーカーにも受注減少リスクが出てきます。株価に織り込まれていた高い成長期待が剥落し、PERが40倍台から20倍台前半へと切り下がる可能性もあります。
一方、上昇シナリオでは、日経平均が7万5000円から7万8000円まで上昇する可能性が示されています。
このシナリオでは、NVIDIAの次世代プラットフォームによってHBM需要がさらに膨らみ、AIサーバー向けの投資が加速することが前提になります。サムスン電子などの供給体制も整い、メモリ市場全体が再び強い成長サイクルに入る展開です。
その場合、日本の半導体製造装置メーカーには追加発注が増え、株価は再び上昇基調に戻る可能性があります。
つまり、今後の相場は非常に大きな分岐点にあります。AI投資が採算悪化で減速するのか、それとも次世代AI需要によってさらに加速するのか。この判断が、半導体株だけでなく日経平均全体にも大きな影響を与えることになります。
長期投資家が今回の相場から学ぶべきこと
今回の相場で最も重要な教訓は、日経平均の数字だけを見て市場全体を判断してはいけないということです。
日経平均が882円安となれば、誰でも不安になります。しかし、その裏では東証プライム市場の多くの銘柄が上昇していました。TOPIXもほぼ横ばいでした。
つまり、指数の下落と市場全体の実態が一致していなかったのです。
これは投資初心者にとって非常に重要な視点です。ニュースでは「日経平均大幅安」と報じられることが多いですが、その中身を見ると、半導体株だけが売られている場合もあれば、銀行株や内需株には資金が入っている場合もあります。
また、今回の韓国市場の暴落は、レバレッジの怖さも教えてくれます。
借金を使って投資すれば、上昇局面では利益が大きく見えます。しかし、下落局面では強制売却によって、自分の意思とは関係なくポジションを失うことがあります。特に相場が急落したときは、マージンコールが売りを呼び、その売りがさらに別の投資家のマージンコールを引き起こすという連鎖が起きます。
長期投資家にとって大切なのは、どちらのシナリオが来ても耐えられるポジションを作ることです。
AI半導体に集中しすぎず、銀行、内需、防衛、海運など異なるセクターにも分散すること。レバレッジを使わず、自分の資金の範囲で投資すること。そして、話題性だけで銘柄を選ぶのではなく、決算ごとに実際の需要や利益率を確認することが重要です。
まとめ
今回の動画では、韓国株の大暴落をきっかけに、AI半導体相場の脆弱性、日本株市場の構造、そして今後の日経平均のシナリオについて詳しく解説されていました。
韓国市場では、ブロードコムのAIチップ売上見通しが市場期待を約7%下回ったことをきっかけに、AI半導体関連への過剰な期待が一気に剥がれました。そこへ、韓国ウォン安、外国人投資家の資金流出、個人投資家のレバレッジ解消売りが重なり、サイドカーとサーキットブレーカーが発動されるほどの急落につながりました。
日本市場でも日経平均は大きく下落しましたが、TOPIXはほぼ横ばいで、プライム市場の多くの銘柄は上昇していました。これは、日本株全体が崩れたというより、日経平均に大きな影響を与えるAI半導体関連の値がさ株が集中的に売られた結果だと考えられます。
今後の焦点は、AIメモリ市場の構造変化です。HBM需要がさらに拡大してスーパーサイクルが続くのか、それとも価格上昇が最終需要を壊し、AI投資が減速するのか。この分岐が、半導体株と日経平均の行方を大きく左右します。
長期投資家にとって重要なのは、ニュースの見出しだけで慌てないことです。指数の中身を確認し、資金がどのセクターからどのセクターへ移動しているのかを見極める必要があります。
そして何より、レバレッジに頼りすぎず、どちらのシナリオが来ても耐えられる分散投資を心がけることが大切です。相場は常に不確実ですが、情報を丁寧に読み解き、冷静に判断することで、パニックに巻き込まれにくい投資姿勢を作ることができます。
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