本記事は、YouTube動画『【緊急】9月、日銀が利上げする可能性がとんでもないことになりました…この緊急事態の本当の意味をご存知ですか？』の内容を基に構成しています。
日本の金利上昇が、これまで以上に注目されています。
動画では、日本の長期金利が約30年ぶりの高水準に達していることや、今後の日銀による追加利上げの可能性を取り上げながら、「金利が上がると株、債券、為替、金はどう動くのか」という投資の基本について詳しく解説しています。
金利の話は難しく感じられがちですが、実は株式投資やFX、債券、金など、ほぼすべての金融市場につながっています。
さらに、単に「金利が上がった」「利上げ観測が高まった」というニュースを見るだけではなく、その背景にある物価や雇用、市場参加者の予想まで理解することで、マーケットを見る視点が大きく変わってきます。
今回は動画の内容をできるだけ省略せず、初心者にも分かる形で整理していきます。
日本の長期金利が約30年ぶりの高水準に
動画ではまず、日本の長期金利が一時2.945％付近まで上昇したことが取り上げられています。
こうしたニュースを見ると、「金利が30年ぶりの水準まで上がった」「大変なことが起きている」と不安になる人も少なくありません。
しかし動画では、単純に「金利が高い＝すぐに危機が起きる」という見方はしていません。
約30年ぶりの高水準であること自体は珍しいものの、それだけで直ちに金融ショックが起きるわけではないという考え方です。
重要なのは、金利上昇が徐々に企業活動や家計、株式市場などへ影響を及ぼしていくことです。
動画ではこれを、突然何かが崩壊するのではなく、徐々に状況が変化していくものとして説明しています。
つまり、投資家として必要なのは「怖がること」ではなく、「金利が上昇すると何が起こるのか」を理解し、その変化に対応できるようにしておくことです。
円安が続けば1ドル200円もあり得るのか
動画では、2020年以降、日本円の価値が大きく低下していることにも触れています。
足元ではドル円が160円近辺まで上昇しており、このペースが続けば将来的に170円、あるいは200円といった水準も完全には否定できないのではないか、という話題が紹介されています。
もちろん、将来の為替レートを正確に予測することはできません。
しかし、円だけで資産を持っている場合、円安が進めば海外旅行や輸入品などの負担が増えます。
そのため、長期的に資産形成を考えるのであれば、円の価値や日本の金利を理解しておくことが重要になります。
そして円相場を考えるうえでも、大きなカギとなるのが「金利」です。
そもそも金利とは何か
動画では、まず金利の基本から説明しています。
例えば100万円を貸し、1年後に5万円の利息を受け取るのであれば、金利は5％です。
つまり金利とは、簡単に言えば「お金を貸すことに対する対価」です。
金利には信用力も関係します。
非常に信用できる相手にお金を貸す場合、低い金利でも貸しやすくなります。一方で、返してくれるか分からない相手に貸す場合には、より高い金利を求めることになります。
国についても同じ考え方があり、国が発行する国債の金利を基準として、企業向け融資や住宅ローンなどにさまざまな金利が上乗せされていきます。
そして金融市場全体で特に重要になるのが、中央銀行が決める「政策金利」です。
日本では日本銀行、米国ではFRBなどが政策金利を決定します。
政策金利は、いわば金融市場全体につながる水道の蛇口のような存在です。
蛇口を緩める、つまり金利を下げれば、お金が借りやすくなります。
逆に蛇口を締める、つまり金利を上げれば、お金が借りにくくなります。
この政策金利の変化が、株、債券、為替、不動産など、さまざまな資産に波及していきます。
金利が上がると株価が下がりやすい理由
では、金利が上昇すると株式市場にはどのような影響が出るのでしょうか。
一般的には、金利上昇は株式にとってマイナス材料になりやすいとされています。
大きな理由の1つは、企業がお金を借りにくくなることです。
企業は設備投資や事業拡大のために資金を借ります。
金利が上がれば利息負担が増えるため、新しい工場を建てたり、研究開発へ投資したりするハードルが高くなります。
結果として企業の成長が鈍化し、株価にも悪影響が出る可能性があります。
もう1つ重要なのが「企業価値の計算」です。
金利上昇で株の「現在価値」が下がる
動画では、将来のお金を現在の価値に直す「現在価値」という考え方を使って説明しています。
例えば、
「今100万円もらう」
のと、
「5年後に130万円もらう」
のであれば、どちらが得でしょうか。
金利がほとんどなければ5年後の130万円にも魅力があります。
しかし、銀行に預けるだけで年10％増える世界であれば話は変わります。
100万円を年10％で5年間運用すると、複利によって約161万円になります。
その場合、5年後に130万円を受け取るより、今100万円を受け取った方が有利です。
反対に、5年後の130万円を「今の価値」に直して考えることもできます。
この考え方が現在価値です。
企業価値を計算するときにも、将来企業が稼ぐ利益やキャッシュフローを現在価値に割り引いて計算する「DCF」という方法があります。
金利が高くなると、将来利益を現在価値に戻す際の割引率も大きくなるため、企業価値は低く計算されやすくなります。
そのため、金利上昇局面では株価の理論的な評価額も低下しやすくなります。
特に将来の成長期待を強く織り込んでいるグロース株は、この影響を受けやすいとされています。
「時間軸を揃える」ことが投資判断では重要
現在価値という考え方は、株価評価だけではありません。
例えば、
「10年後に1000万円受け取れる投資」
と言われると魅力的に見えるかもしれません。
しかし、現在手元にある資金を別の商品へ投資した場合、10年間でそれ以上に増える可能性もあります。
重要なのは、「現在」と「10年後」をそのまま比較しないことです。
10年後のお金を現在価値に直すか、現在のお金を10年後の価値に直して、時間軸を揃えて比較します。
そうすることで、感覚ではなく数字で投資を判断しやすくなります。
動画では、この現在価値の考え方を投資家にとって非常に重要な知識として紹介しています。
金利が上がると債券価格は下がる
株式だけではなく、債券も金利から大きな影響を受けます。
ここで初心者が混乱しやすいのが、
「金利が上がるのに、なぜ債券価格は下がるのか」
という点です。
例えば、100万円で購入すると年間3万円の利息を受け取れる、利率3％の債券があるとします。
その後、市場金利が上昇し、新しく利率4％の債券が発行されたとします。
同じ100万円を投資するなら、年間3万円しか受け取れない債券より、年間4万円もらえる新しい債券を買いたいと考える人が多いでしょう。
その結果、既に存在している3％の債券は人気が低下し、価格を下げなければ売れなくなります。
つまり、
金利が上昇すると既存の債券価格は下がりやすくなり、金利が低下すると既存の債券価格は上がりやすくなる
という関係があります。
金利が上がると通貨は上昇しやすい
通貨については、一般的に金利が高い国の通貨が買われやすくなります。
理由は比較的シンプルです。
同じように資金を預けるのであれば、金利が低い国よりも、高い金利を受け取れる国に資金を置きたいと考える投資家が増えるからです。
例えば日本の金利が上昇し、米国などとの金利差が縮小すれば、円を買う動きにつながる可能性があります。
そのため、日銀の利上げは一般論として円高要因になります。
逆に日本の金利が低いままで海外の金利が高ければ、円を売って海外通貨を買う動きが起こりやすくなります。
ただし為替相場は金利だけで決まるわけではありません。
景気、貿易、地政学リスク、投資家心理など、さまざまな要因が絡み合っています。
そのため、金利上昇＝必ず円高になるわけではない点には注意が必要です。
金利上昇は金価格には逆風になりやすい
動画では「金」と金利の関係についても解説しています。
金は一般的に安全資産として認識されています。
一方、米国債も世界を代表する安全資産の1つです。
両者の大きな違いは「利息が付くかどうか」です。
金は保有しているだけでは利息を生みません。
これに対して国債は利息を受け取ることができます。
そのため、国債金利が高くなると、
「同じ安全資産なら、利息を受け取れる国債を持とう」
と考える投資家が増えやすくなります。
結果として、一般論では金利上昇は金価格にとってマイナスになりやすいとされています。
逆に金利が低下すると、債券を持つメリットが低下するため、金が選ばれやすくなります。
ただし、この関係も常に成立するわけではありません。
セオリーを知ることで「異常」が分かる
動画で重要なポイントとして語られているのが、金融市場のセオリーを知る意味です。
例えば一般論では、
金利上昇 → 株式に逆風
金利上昇 → 債券価格下落
金利上昇 → 通貨高
金利上昇 → 金価格に逆風
という関係があります。
しかし実際の市場では、この通りに動かないこともあります。
動画では、金利が高いにもかかわらずAI関連を中心に株式市場が上昇することなどが例として挙げられています。
セオリーを知らなければ、
「株が上がっている」
という事実しか見えません。
しかし基本的な関係を理解していれば、
「本来は金利が高ければ株に逆風なのに、それでも株が上昇している。何か別の強い要因があるのではないか」
と考えられるようになります。
つまりセオリーは未来を100％当てるためのものではなく、「市場で何か普通ではないことが起きている」と気づくためにも役立ちます。
中央銀行はなぜ金利を上げ下げするのか
では、そもそも中央銀行は何を基準に金利を決めているのでしょうか。
動画では、景気と金利の循環を分かりやすく説明しています。
例えば、新型コロナウイルスのような経済ショックが起きた場合、企業活動が低迷し、人々がお金を使わなくなります。
そこで中央銀行は金利を下げます。
金利が下がれば企業がお金を借りやすくなり、投資を増やしやすくなります。
住宅ローンなども借りやすくなるため、不動産購入なども活発になります。
企業の業績が回復すれば、従業員の給料やボーナスも増え、人々がお金を使うようになります。
すると需要が増加し、物価が上昇します。
物価が継続的に上昇する状態がインフレです。
インフレが進み過ぎると、今度は中央銀行が金利を引き上げます。
金利を上げることで企業や家計がお金を借りにくくし、景気を少し冷やすことで物価上昇を抑えようとするわけです。
そして景気が悪くなり過ぎれば、再び金利を下げます。
中央銀行はこのバランスを調整しています。
中央銀行を悩ませる「コストプッシュ型インフレ」
中央銀行にとって特に難しいのが、景気が良くないにもかかわらず物価が上昇するケースです。
これがコストプッシュ型インフレです。
例えば戦争などによって原油価格が上昇すると、企業の燃料費や輸送費が上がります。
農業でもトラクターなどの燃料コストが上昇し、小売商品を運ぶトラックの費用も増えます。
その結果、企業の業績が特別に良くなっていなくても、商品の価格だけが上昇していきます。
関税引き上げなどによって輸入コストが上昇するケースも同じです。
この状況では中央銀行が難しい判断を迫られます。
物価だけを見れば利上げしたいところですが、景気や雇用が既に弱い場合、利上げするとさらに経済を悪化させる可能性があります。
そこで重要になるのが、「物価」と「雇用」です。
CPIと雇用統計が重要な理由
金融ニュースで頻繁に登場するのがCPIと雇用統計です。
CPIは消費者物価指数で、物価がどの程度上昇しているかを確認する代表的な指標です。
例えばCPIが市場予想より高ければ、
「インフレが想定以上に強い」
と判断されます。
そうなれば中央銀行は利上げを続けたり、利下げを先送りしたりする可能性が高くなります。
反対に雇用が急激に悪化し、失業者が増えている場合には、景気を支えるために金利を下げる必要が出てきます。
中央銀行はこの物価と雇用の間でバランスを取っています。
「タカ派」と「ハト派」とは何か
金融ニュースでは「タカ派」「ハト派」という言葉も頻繁に使われます。
動画ではこの言葉についても説明されています。
タカ派とは、インフレ抑制を重視し、金利を引き上げる方向に積極的な立場を指します。
英語では「hawkish」と呼ばれます。
一方、ハト派は景気や雇用への配慮から、利下げや金融緩和に前向きな立場です。
英語では「dovish」と呼ばれます。
例えばCPIが予想以上に高ければ、
「タカ派的な材料が出た」
と判断される場合があります。
逆に雇用が大きく悪化すると、
「ハト派的な材料が出た」
と捉えられます。
このような経済指標から中央銀行の次の政策を予想し、その先に起きる株、債券、為替、金の値動きを考えることが、マーケットを見る基本になります。
株価だけではなく「上流」を見る
多くの投資家は、
「株が上がった」
「株が下がった」
という値動きだけに注目しがちです。
しかし動画では、そのさらに上流を見ることの重要性が強調されています。
例えば、
CPIが発表される
↓
インフレ見通しが変わる
↓
中央銀行の利上げ・利下げ予想が変わる
↓
金利が動く
↓
株、債券、為替、金が動く
という流れがあります。
株価は最終的に表面に現れる結果の1つにすぎません。
その前に物価や雇用、中央銀行の政策判断があります。
そのためCPIや雇用統計を見ることで、株価だけを追うよりもマーケットの一段上流から考えられるようになります。
原油価格の上昇が金利予想を変えることもある
動画では、戦争による原油価格の上昇が金融政策に与える影響についても触れています。
もともと市場では利下げが予想されていたとしても、戦争などによって原油価格が上昇すると状況が変わります。
原油はエネルギーの根幹です。
ガソリンや電気、物流、農業など、さまざまな分野のコストに影響します。
そのため原油価格が上昇すると、企業のコストが増加し、商品価格にも波及します。
結果としてインフレが再び強まる可能性があります。
インフレが再加速すれば、中央銀行は予定していた利下げを見送ったり、場合によっては利上げを検討したりすることになります。
すると株式市場では、
「利下げすると思っていたのに、金利が下がらない」
という予想外の変化が起こります。
これが株価や金などの値動きを大きく変える要因になります。
市場は「結果」より「予想との差」で動く
ここで投資家にとって非常に重要なのが「折り込み」という考え方です。
例えば市場参加者のほとんどが、
「次の金融政策決定会合で利上げされる」
と考えていたとします。
この場合、利上げそのものは既に株価や為替レートに反映されている可能性があります。
実際に利上げが行われても、ほとんど相場が動かないこともあります。
一方、
「利上げされると思っていたのに据え置きだった」
「利下げされると思っていたのに利上げされた」
という予想外の結果が出ると、市場は大きく動く可能性があります。
つまり相場では「何が起きたか」だけではなく、「市場が何を予想していたか」が重要なのです。
金利予想を見るFedWatchツール
動画では米国の金融政策について、市場参加者の金利予想を確認できるFedWatchツールが紹介されています。
FedWatchを見ることで、次回のFOMCで政策金利が据え置かれる可能性や、0.25％引き上げられる可能性などを、市場が何％程度織り込んでいるのか確認できます。
例えば市場の65％が据え置きを予想し、34％が利上げを予想しているとします。
その後CPIや雇用統計などが発表されると、この確率が変化していきます。
こうした数字を見ることで、
「市場参加者は次の金融政策をどう考えているのか」
を確認できます。
これは投資判断を考えるうえで非常に有効な情報になります。
金利は国同士の比較も重要
為替市場では、1国だけの金利を見るだけでは不十分です。
例えば日本が利上げしたとしても、同時に米国も大幅に利上げすれば、日米金利差はあまり縮まらない可能性があります。
逆に日本が利上げし、米国が利下げすれば、日米金利差は大きく縮小します。
この場合、円が買われやすくなる可能性があります。
ユーロやポンドなどについても同様です。
各国の金融政策の方向性を比較することで、どの通貨が強くなりやすく、どの通貨が弱くなりやすいのかを考えることができます。
動画では、このように金利を起点に「連想ゲーム」のようにマーケットを見ることで、投資対象の幅も広がると説明しています。
日本は約30年かけて「金利のある世界」へ戻りつつある
日本経済を考えるうえで重要なのが、1990年代以降の長期低迷です。
バブル崩壊後、日本では景気を支えるために金利が引き下げられ、長期間にわたって超低金利政策が続きました。
動画では、この低金利の状態から脱却するまでに約30年かかったと説明しています。
日経平均株価も長期間停滞していましたが、近年は企業業績の改善や賃金上昇などが見られ、再び金利を引き上げられる環境が整いつつあるとしています。
日本経済にとって、金利が上昇するということは単なる金融市場の変化ではありません。
30年近く続いた「金利がほぼない世界」から、「金利のある世界」への大きな転換を意味する可能性があります。
金利上昇で恩恵を受けやすい銀行株
日本の金利が上昇する局面で、代表的な恩恵銘柄として動画で紹介されているのが銀行です。
銀行の基本的なビジネスモデルは、預金者から集めた資金を企業や個人に貸し出し、その金利差で利益を得ることです。
しかし長期間にわたって金利が極めて低い状態が続くと、銀行にとって利ざやを確保することが難しくなります。
一方、金利が上昇すれば貸出金利も上昇しやすくなるため、銀行の収益環境は改善する可能性があります。
動画では、日本の金利上昇を背景に銀行の収益が改善していることにも触れています。
そのため、今後さらに金利が正常化していくと考えるのであれば、銀行セクターは重要な投資テーマの1つになります。
円高なら輸入企業や内需企業にも恩恵
日銀が利上げすると、一般論では円高方向への圧力が強くなります。
円高になると、海外から原材料や商品を輸入している企業にとってはコスト低下につながる場合があります。
例えば海外から商品を仕入れて国内で販売している企業では、円高によって仕入れ価格が下がり、利益率が改善する可能性があります。
動画では、輸出企業よりも輸入関連企業や国内需要を中心とした企業が恩恵を受ける可能性があるとして、家具・小売などの例も挙げられています。
逆に輸出企業にとっては、円高になると海外で稼いだ利益を円に換算した際の金額が減るため、業績の逆風になる場合があります。
このように利上げという1つのニュースから、
金利上昇
↓
円高
↓
輸入企業のコスト低下
↓
内需・輸入関連株に恩恵
と連想していくことで、投資アイデアにつなげることができます。
9月の日銀利上げ観測で重要なのは「確率」ではなくその後
動画では、日銀の利上げについて、市場でかなり高い確率が織り込まれているという前提で話が進められています。
ここで重要なのは、
「利上げするか、しないか」
だけを見ることではありません。
既に多くの市場参加者が利上げを予想しているのであれば、利上げ自体は相場にかなり反映されている可能性があります。
むしろ重要なのは、
「市場予想以上にタカ派なのか」
「今後も追加利上げを続けるのか」
「利上げしたものの、今後は慎重になるのか」
といった点です。
金融市場は現在の数字だけではなく、常に将来を先取りして動きます。
そのため日銀の政策決定を見る場合も、利上げの有無だけではなく、その後の金融政策の方向性まで確認する必要があります。
投資では「金利からの連想ゲーム」が重要になる
今回の動画で繰り返し語られているのは、金利を単独のニュースとして見るのではなく、他の資産へつながる「連想ゲーム」として考える重要性です。
例えば、
インフレが強い
↓
中央銀行が利上げする可能性が高まる
↓
金利が上昇する
↓
株式の評価には逆風
↓
既存債券価格は下がりやすい
↓
通貨は買われやすい
↓
金価格には逆風
という流れです。
さらに日本であれば、
日銀が利上げ
↓
日米金利差縮小
↓
円高要因
↓
輸入企業に追い風
↓
銀行株にも金利上昇の恩恵
といった形で考えられます。
もちろん市場は常に教科書通りに動くわけではありません。
しかし基本的な因果関係を理解していれば、ニュースを見た瞬間に次に影響を受けそうな市場や銘柄を考えられるようになります。
これこそが、動画で強調されている「投資の幅を広げる」という意味でしょう。
まとめ
今回の動画では、日本の金利上昇と日銀の追加利上げ観測をきっかけに、金利が株式、債券、為替、金などにどのような影響を与えるのかが詳しく解説されました。
日本の長期金利が約30年ぶりの水準に達しているからといって、直ちに金融危機が起きるわけではありません。
しかし日本は長年続いた超低金利の世界から、徐々に「金利のある世界」へ移行しつつあります。
その変化は、企業の資金調達、株価評価、債券価格、円相場、銀行収益、輸出入企業の業績など、幅広い分野に影響します。
特に覚えておきたいのは、金利が上がれば一般的に株式には逆風となり、既存債券価格は下落しやすく、その国の通貨は上昇しやすく、金には逆風になりやすいという基本関係です。
また、CPIや雇用統計を確認することで、その先にある中央銀行の利上げ・利下げを予想できるようになります。
さらに市場は「利上げしたかどうか」だけではなく、「事前予想と比べてどうだったか」で大きく動きます。
そのため、金融政策を見るときには市場の織り込み状況まで確認することが重要です。
株価の上下だけを見るのではなく、物価、雇用、中央銀行、金利、為替という上流からマーケットを見る。
この考え方を身につけることで、投資ニュースの見え方は大きく変わってくるでしょう。
コメント