資産はいくらから急増する?500万円・1000万円・3000万円で変わる複利の威力と資産形成の分岐点

本記事は、YouTube動画『【不労所得】この金額から資産が急上昇します!複利が急増するラインについて徹底解説します。』の内容を基に構成しています。

資産運用を始めたものの、なかなかお金が増えている実感がないという人は少なくありません。毎月コツコツと積み立てていても、最初の数年間は運用益が数千円程度にとどまることもあります。

しかし、資産運用には、ある金額を超えると運用益が大きくなり、資産の増加ペースが加速していくという特徴があります。

その理由が「複利」の効果です。

例えば、毎月5万円を年利5%で運用した場合、最初の1000万円を作るまでには約12年かかります。しかし、そこから3000万円まで資産を増やすには、さらに約13年で到達する計算です。

最初の1000万円を作るのに12年かかったにもかかわらず、その後はほぼ同じ期間で2000万円も資産が増えることになります。

今回は、資産500万円、1000万円、3000万円、5000万円という節目に注目し、複利の効果がどのように変化するのかを具体的なシミュレーションから解説します。

なお、以下のシミュレーションは原則として年利5%で運用できると仮定したもので、将来の運用成果を保証するものではありません。

目次

なぜ投資を始めたばかりの頃は資産が増えないのか

資産形成の初期段階では運用益が小さい

投資を始めて1年、2年が経過しても、思ったほど資産が増えていないと感じることがあります。

SNSでは毎月数十万円の運用益を報告する投資家も見られますが、その違いは必ずしも投資技術や銘柄選択の能力によるものではありません。

大きな要因の1つが、運用している元本の違いです。

例えば、毎月3万円を積み立てる場合、1年間で投資する元本は36万円になります。

36万円を年利5%で1年間運用できれば、利益は1万8000円です。

ただし、積立投資では毎月少しずつ資金を投入するため、36万円すべてを最初から運用できるわけではありません。

動画のシミュレーションでは、最初の1年間の運用益は約8400円となっています。

月平均に換算すると700円弱です。

毎月3万円を積み立てても、最初の1年間に得られる運用益はそれほど大きくありません。

しかし、これは投資が失敗しているという意味ではありません。

単純に、運用する資産がまだ小さいためです。

利回りよりも元本の大きさが重要

同じ年利5%でも、元本が増えるほど運用益は大きくなります。

運用元本年利5%の利益月平均の利益
100万円5万円約4200円
500万円25万円約2万1000円
1000万円50万円約4万2000円
2000万円100万円約8万3000円
3000万円150万円12万5000円
5000万円250万円約20万8000円

例えば、元本100万円で年利10%を達成した場合、年間利益は10万円です。

一方、元本500万円を年利5%で運用すれば、年間利益は25万円になります。

つまり、元本が大きければ、無理に高い利回りを狙わなくても大きな利益を得られる可能性があります。

高い利回りを追求すると、それに伴って損失のリスクも大きくなることが一般的です。

そのため、特に資産形成の初期段階では、利回りを追い求めるよりも、無理のない範囲で積立額を確保し、運用元本を大きくすることが重要になります。

積立投資を10年間続けると何が変わるのか

毎月3万円を年利5%で積み立て続けた場合、動画では次のようなシミュレーションが紹介されています。

運用期間積立元本評価額運用益
1年36万円約36.8万円約0.8万円
5年180万円約204万円約24万円
10年360万円約466万円約106万円

1年目はほとんど運用益を感じられませんが、5年後には約24万円、10年後には約106万円まで累積運用益が増加しています。

重要なのは、資産全体に占める運用益の割合が徐々に大きくなっていることです。

最初の数年間は、自分が積み立てた金額が資産形成の中心となります。

しかし、10年程度続けると、積み立てた元本だけでなく、それまでに得た運用益も新たな利益を生み出すようになります。

さらに、毎月の積立額を3万円から4万円に増やした場合、10年間で追加する元本は120万円です。

動画の試算では、10年後の評価額は約155万円増加するため、追加した120万円に対して約35万円の運用益が上乗せされる計算になります。

積立投資では、早い時期から投資する資金ほど長く運用できるため、時間を味方につけることが大切です。

資産500万円が最初の大きな分岐点になる理由

500万円なら年間25万円の運用益が期待できる

資産形成における最初の大きな目標として紹介されているのが500万円です。

500万円を年利5%で運用すると、年間25万円の利益になります。

月平均では約2万1000円です。

この金額になれば、通信費や光熱費など、毎月の生活費の一部に相当する運用益が期待できます。

もちろん、これは毎月2万円が安定して口座に振り込まれるという意味ではありません。資産価値が年間で5%上昇した場合の換算額です。

また、毎月3万円を積み立てている人の場合、年間の積立額は36万円です。

資産500万円の年間運用益25万円は、まだ自分が積み立てる36万円よりも少ないため、この段階では引き続き積立投資が大きな役割を果たします。

新NISAを利用すると税金の負担を抑えられる

500万円という資産を運用する際に重要になるのが税金です。

通常、株式や投資信託の売却益などには20.315%の税金がかかります。

例えば、25万円の利益を確定した場合、税金は約5万1000円です。

手元に残る利益は約19万9000円となります。

一方、新NISAを利用していれば、制度の対象となる運用益は非課税です。

新NISAの主な投資枠は次の通りです。

項目上限
つみたて投資枠年間120万円
成長投資枠年間240万円
年間投資枠の合計360万円
生涯非課税保有限度額1800万円
成長投資枠の生涯上限1200万円

毎月5万円の積立投資なら年間60万円、毎月10万円でも年間120万円です。

そのため、多くの人は資産形成の初期段階で年間投資枠を使い切ることなく、非課税制度を活用できます。

なお、NISA口座でも投資による損失が発生する可能性はあります。また、課税口座では売却益や配当などの利益に課税されるため、保有しているだけで評価益に毎年課税されるわけではありません。

500万円に到達するまで何年かかるのか

元本0円から毎月積み立て、年利5%で運用した場合の動画内の試算は次の通りです。

毎月の積立額500万円到達までの期間
3万円約10年7ヶ月
5万円約7年
10万円約3年10ヶ月

毎月3万円の場合は10年以上かかる一方、毎月10万円なら約4年で到達する計算です。

資産形成の初期段階では、運用益よりも入金額の違いが到達期間に大きく影響します。

また、毎月3万円で500万円に到達した場合、そのうち約381万円が積立元本、約120万円が運用益という計算になります。

時間をかけて積み立てるほど、資産に占める運用益の割合が大きくなりやすいことも特徴です。

500万円を30年間運用すると2000万円を超える

500万円に到達した後、追加の積み立てを一切行わず、年利5%で運用を続けるとどうなるのでしょうか。

運用期間資産額
開始時点500万円
10年後約814万円
20年後約1327万円
30年後約2161万円

追加投資をしなくても、30年間で資産が約4.3倍になる計算です。

しかも、最初の10年間の増加額は約314万円ですが、次の10年間では約513万円、最後の10年間では約834万円増えます。

運用期間が長くなるほど増加額が大きくなることが分かります。

これこそが複利の大きな特徴です。

資産1000万円で「運用益が積立額を超える」現象が起こる

1000万円なら年間50万円の運用益

資産1000万円を年利5%で運用すれば、年間50万円の利益が期待できます。

月平均では約4万2000円です。

年間生活費が360万円の世帯であれば、年間50万円は生活費の約14%に相当します。

500万円の段階では生活費の一部を補う程度だった運用益が、1000万円になると家計にとって無視できない金額になります。

そして、ここで重要になるのが、運用益が自分の積立額を超えるという現象です。

複利が加速する金額は簡単に計算できる

例えば、毎月3万円を積み立てる場合、年間の積立額は36万円です。

資産1000万円なら、年利5%の運用益は50万円になります。

つまり、自分が年間36万円を積み立てる一方で、それまでに形成した資産が年間50万円を生み出す計算です。

運用益が自分の入金額を上回る状態になっています。

この分岐点は、次の計算式で求められます。

運用益が年間積立額を超える資産額=年間積立額÷想定利回り

年利5%の場合、積立額ごとの分岐点は次の通りです。

毎月の積立額年間積立額運用益が積立額に並ぶ資産額
3万円36万円720万円
5万円60万円1200万円
10万円120万円2400万円

毎月3万円の人なら、資産720万円が1つの目安です。

毎月5万円なら1200万円、毎月10万円なら2400万円になります。

興味深いのは、積立額が大きい人ほど、この分岐点も高くなることです。

ただし、これは積立額が多い人の方が不利という意味ではありません。

単純に、自分自身の入金額が大きいため、それを運用益が超えるまでに必要な資産額も大きくなるということです。

また、この分岐点は毎年の運用益が必ず積立額を超えることを意味しません。実際の株式市場では、資産が大きくても運用成績がマイナスになる年があります。

そもそも複利とはどのような仕組みなのか

複利とは、運用によって得られた利益を再投資し、その利益にもさらに利益がつく仕組みです。

例えば、1000万円を年利5%で運用した場合、1年後には1050万円になります。

2年目は最初の1000万円ではなく、1050万円全体に5%の利益がつきます。

そのため、2年目の運用益は52万5000円です。

3年目には資産が約1102万5000円となり、年間の運用益は約55万1000円になります。

このように、利益が次の利益を生み出すことで、資産の増加ペースが徐々に加速していきます。

一方、単利の場合は最初の元本に対してだけ利息がつくため、毎年の利益は一定です。

1000万円を年利5%で30年間運用した場合、単利なら2500万円ですが、複利では約4322万円になります。

その差は約1822万円です。

長期運用になるほど、複利と単利の違いが大きく表れます。

1000万円から3000万円への到達が速くなる理由

動画では、毎月5万円を積み立てた場合、最初の1000万円を作るまでに約12年かかると説明しています。

ところが、1000万円から3000万円まで増やすには、追加で約13年という試算です。

最初の1000万円を作るのとほぼ同じ期間で、その後は2000万円増やせることになります。

これは、すでに保有している1000万円が運用益を生みながら、さらに毎月5万円の積み立てが加わるためです。

毎月10万円を積み立てる場合も同様です。

最初の1000万円に到達するまでは約7年ですが、そこから3000万円まではさらに約9年とされています。

資産形成の前半は自分の入金が中心ですが、後半になるほど複利による利益の影響が大きくなります。

なお、こうした到達期間は一定の利回りを仮定した概算であり、実際には相場の変動や積立時期によって結果が変わります。

資産3000万円で老後資金と人生の選択肢が変わる

年間150万円の運用益が期待できる

資産3000万円を年利5%で運用した場合、年間の運用益は150万円です。

月平均では12万5000円になります。

年間生活費が360万円の世帯なら、150万円は生活費の約42%に相当します。

資産1000万円の年間運用益50万円と比較すると、家計に与える影響はさらに大きくなります。

3000万円に到達するまでの期間

毎月の積立額別に見ると、動画では次のような到達期間が紹介されています。

毎月の積立額3000万円到達までの期間
3万円約33年
5万円約25年
10万円約16年

毎月5万円を25年間積み立てる場合、積立元本は1500万円です。

3000万円に到達した時点では、残りの約1500万円が運用益という計算になります。

つまり、資産の約半分が運用によって増えたお金です。

ここまで来ると、資産形成における複利の影響が非常に大きくなっています。

新NISAなら1800万円を超える評価額も非課税

新NISAの生涯非課税保有限度額は1800万円ですが、これは保有資産の評価額ではなく、取得価額を基準に管理されます。

例えば、NISA口座で1500万円を投資し、その資産が3000万円まで値上がりした場合、値上がりによる1500万円の利益も非課税です。

一方、毎月10万円を積み立てた場合、15年間で投資元本は1800万円になります。

その後も新たに投資を続ける場合、NISAの非課税枠を使い切っていれば、課税口座の利用などを検討する必要があります。

なお、NISAでは保有商品を売却すると、その取得価額分の非課税保有限度額が翌年以降に再利用できる仕組みがあります。

老後2000万円問題と資産3000万円の意味

2019年には、金融庁の金融審議会の報告書をきっかけとして「老後2000万円問題」が大きな話題になりました。

これは、高齢夫婦の無職世帯において、年金などの収入と支出の差額が長期間積み重なると、老後30年間で約2000万円の不足が生じる可能性があるという試算でした。

ただし、すべての世帯に2000万円が必要という意味ではありません。

実際に必要な老後資金は、年金収入、生活費、住宅の所有状況、家族構成、医療費などによって大きく変わります。

近年は物価上昇も続いているため、老後資金として3000万円程度を目標にする考え方もありますが、これも一律の正解ではありません。

動画では、3000万円を年利5%で運用しながら、65歳から95歳まで30年間取り崩す場合、毎月約16万円を受け取れるというシミュレーションが紹介されています。

ここに公的年金を組み合わせれば、老後の生活費を補うことが可能になります。

ただし、実際の取り崩しでは運用益が毎年一定になるわけではなく、取り崩し開始直後の大幅下落などによって資金が想定より早く減少するリスクもあります。

資産3000万円は働き方の自由度も高める

3000万円という資産は、老後資金だけでなく、現役世代の働き方にも影響します。

例えば、毎月の生活費が30万円なら、3000万円は運用益を考慮しなくても約100ヶ月分の生活費に相当します。

約8年4ヶ月です。

もちろん、この間にも物価上昇や税金、予想外の支出が発生する可能性はあります。

それでも、資産がほとんどない状態と比べれば、仕事を辞めて転職活動に時間を使ったり、収入は下がっても希望する仕事に挑戦したりする余裕が生まれます。

資産3000万円があれば完全に働かなくて済むというわけではありません。

しかし、生活のために現在の仕事を続けるしかないという状況から、選択肢を増やせる可能性があります。

資産が増えるほど暴落時の損失も大きくなる

資産3000万円のメリットは大きいものの、同時に注意しなければならないことがあります。

それが、相場が下落した際の損失額です。

下落率3000万円の資産減少額下落後の資産
10%300万円2700万円
20%600万円2400万円
30%900万円2100万円

3000万円を運用している場合、相場が10%下落するだけで300万円の評価損が発生します。

毎月5万円を積み立てる人にとって、300万円は5年間の積立額に相当します。

2020年のコロナショックでは、米国の代表的な株価指数であるS&P500が短期間で30%以上下落しました。

また、2024年8月5日には日経平均株価が前営業日比4451円28銭、率にして12.40%下落し、歴史的な急落となりました。

長期間投資を続ける以上、このような大幅下落に直面する可能性も想定する必要があります。

暴落に備えるための資産管理

動画では、資産が大きくなった段階で重要になる対策として、生活防衛資金の確保が紹介されています。

生活防衛資金とは、投資とは別に確保しておく現金のことです。

目安として、生活費の6ヶ月から1年分程度を預貯金などで確保しておく考え方があります。

これにより、株式市場が急落した際にも、生活費を支払うために保有資産を慌てて売却する必要性を減らせます。

また、証券口座を頻繁に確認しすぎないことも重要です。

短期的な値動きに過剰に反応すると、本来の長期投資方針から外れた売買をしてしまう可能性があります。

さらに、株式だけでなく、債券や現金、ゴールドなどを組み合わせて資産全体の価格変動を抑える方法も紹介されています。

ただし、債券やゴールドも価格が下落することはあり、分散投資によって損失を完全に防げるわけではありません。

3000万円を30年間運用すると1億円を超える

3000万円に到達した時点で積み立てをやめ、その後30年間にわたり年利5%で運用を続けた場合、資産額は次のようになります。

運用期間資産額
開始時点3000万円
10年後約4887万円
20年後約7960万円
30年後約1億2966万円

追加投資を一切行わなくても、30年後には1億円を超える計算です。

最初の10年間で増える金額は約1887万円ですが、次の10年間では約3073万円、最後の10年間では約5006万円増加します。

資産額が大きくなるほど、同じ利回りでも運用益の金額が大きくなることが分かります。

また、元本別に30年間運用した場合は次のようになります。

開始時の資産額年利5%で30年運用した資産額
500万円約2161万円
1000万円約4322万円
3000万円約1億2966万円
5000万円約2億1610万円

これは年利5%で毎年複利運用できたと仮定した計算結果です。

実際には市場環境によって運用成績が変動するため、将来の資産額がこの通りになるとは限りません。

それでも、運用元本と運用期間が長期的な資産形成に大きな影響を与えることは理解できます。

資産5000万円ならサイドFIREも視野に入る

資産5000万円を年利5%で運用すると、年間250万円の運用益に相当します。

月平均では約20万8000円です。

この規模になると、資産からの収入と労働収入を組み合わせる「サイドFIRE」という働き方も検討しやすくなります。

サイドFIREとは、資産運用だけで生活費のすべてを賄うのではなく、必要な分を仕事で補いながら、労働時間を減らして生活する方法です。

例えば、5000万円の資産を年間4%ずつ取り崩す場合、年間200万円、月平均約16万7000円を生活費として利用できます。

月30万円で生活する人なら、残りの約13万3000円を労働収入などで補う計算です。

これにより、フルタイム勤務を続ける以外の働き方を選択できる可能性があります。

ただし、4%という取り崩し率は資産が必ず維持されることを保証するものではありません。

特に取り崩し開始直後に株式市場が大幅下落した場合、その後の資産寿命に大きな影響を及ぼす可能性があります。

サイドFIREを検討する際には、生活費、資産配分、税金、社会保険料、運用成績などを総合的に考える必要があります。

複利の効果を最大化するために大切なこと

ここまでのシミュレーションから分かるのは、複利の効果は突然発生するものではないということです。

資産500万円になった瞬間に特別な仕組みが働くわけでも、1000万円を超えた途端に利回りが高くなるわけでもありません。

基本的な仕組みは、最初から変わりません。

同じ利回りで運用していても、元本が増え、運用期間が長くなることで、増加する金額が大きくなっていきます。

そのため、資産形成の初期段階で特に重要になるのが、無理なく積み立てを続けられる仕組みを作ることです。

生活費を切り詰めすぎて積立額を増やしても、途中で生活が苦しくなって投資をやめてしまえば、長期運用のメリットを十分に生かせません。

まずは毎月の家計を確認し、生活防衛資金を確保した上で、継続できる金額を設定することが現実的です。

また、資産額が大きくなるほどリスク管理も重要になります。

運用益を増やすことだけでなく、暴落時にも投資を続けられる資産配分や、将来の取り崩し計画を考えておくことが必要です。

まとめ:資産形成は500万円、1000万円、3000万円が大きな節目になる

資産形成では、運用元本が小さい最初の数年間は、複利の効果を実感しにくい傾向があります。

しかし、資産500万円になると年利5%で年間25万円、1000万円なら50万円、3000万円なら150万円、5000万円なら250万円の運用益に相当します。

特に重要なのは、年間運用益が年間積立額を上回る資産額です。

毎月3万円なら720万円、毎月5万円なら1200万円、毎月10万円なら2400万円が、年利5%を前提とした分岐点になります。

資産が大きくなると、運用益が新たな利益を生み出す複利の効果によって、資産の増加ペースが加速していきます。

一方、元本が大きくなれば、市場下落時の損失額も大きくなります。資産3000万円を運用していれば、30%の下落で900万円の評価損が発生する計算です。

そのため、長期投資では利益の大きさだけでなく、リスク管理や生活防衛資金の確保も欠かせません。

何より大切なのは、資産形成の初期段階で成果が見えにくいからといって、無理に高い利回りを追求しないことです。

自分が継続できる金額で積み立てを続け、時間を味方につけることで、複利の効果を徐々に大きくしていくことができます。

資産形成の鍵は、短期間で大きな利益を狙うことではなく、運用元本を育てながら、長期間にわたって複利の効果を活用することにあるといえるでしょう。

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