本記事は、YouTube動画「とんでもないこと起きてる いまやるべきこと 〇〇を保有しろ」の内容を基に構成しています。
米国株市場がここ数週間、明らかに弱い動きを見せています。S&P500やNASDAQが下落基調に入り、さらに中東情勢や米国の雇用環境、金融市場の信用収縮など複数のリスクが重なり始めました。
投資家の間では「このまま強気相場は続くのか」という疑問が広がっています。今回の動画では、投資家として知られるバフェット太郎氏が、現在の世界情勢と金融市場を分析しながら「いま投資家が取るべき行動」を解説しています。
結論から言えば、今はリスクを取りに行く局面ではなく、現金比率を高めて次のチャンスに備える局面だといいます。本記事では、動画の内容を初心者にも理解できるよう整理しながら詳しく解説します。
米国株市場で続く下落と停滞
まず動画では、直近の株式市場の状況が紹介されています。
先週1週間の市場を見ると、主要株価指数は次のような結果でした。
- S&P500：6740ポイント（前週比約2%下落）
- NASDAQ総合：22387ポイント（前週比約1.2%下落）
さらに、過去8週間の動きを見ると
- S&P500は8週間中6週間で下落
- NASDAQは8週間中7週間で下落
という状態になっています。
つまり短期的な調整ではなく、市場の基調が弱気に変わり始めている可能性があるということです。
また株価指数は、2025年10月頃から約5ヶ月間ほぼ横ばいで推移しています。強い上昇トレンドが止まり、方向感を失っている状態です。
この背景には大きく3つの要因があります。
- 米国とイランの戦争リスク
- 米国労働市場の悪化
- 信用収縮の兆候
これらが同時に起きていることが市場の不安材料になっています。
米国イラン戦争が長期化する可能性
現在の金融市場を語るうえで、最も大きな地政学リスクが米国とイランの対立です。
動画によれば、トランプ大統領はSNSで
「イランとのディールは無条件降伏以外あり得ない」
と発言しています。
これまで米国が掲げていた軍事目標は次の4つでした。
- イランのミサイル能力の破壊
- イラン海軍の壊滅
- 核兵器保有の阻止
- 親イラン組織への支援停止
これらは「軍事能力の破壊」であり、比較的戦争の出口が見えやすい目標です。
しかし、もし体制転換（政権交代）が目的になると話は大きく変わります。体制転換には地上戦や長期占領が必要になるため、戦争が長期化する可能性が高くなるからです。
さらに米国は、イラン国内の少数民族であるクルド人を利用して体制転換を狙う可能性があるとも報じられています。
クルド人は約3000万人とされる大きな民族ですが、国家を持たない民族として知られています。イラン国内にも1000万人近くが住んでおり、これは人口の約1割にあたります。
もしこの民族問題が内戦に発展すれば、戦争はさらに複雑化します。市場が不安定になる要因はここにあります。
米国労働市場にも異変が起きている
もう一つの大きな懸念は米国の雇用環境です。
米労働省が発表した2月の雇用統計では、非農業部門雇用者数が予想を大きく下回りました。
- 予想：5万8000人増
- 結果：9万2000人減
さらに過去2ヶ月分の雇用統計も下方修正され、約6万9000人分が削られました。
つまり、雇用の伸びは明らかに弱くなっているということです。
この背景には次のような要因があります。
- 医療部門のストライキ
- AIによるホワイトカラー削減
- 物流の停滞
特にAIの進化による人員削減は今後の雇用市場に大きな影響を与える可能性があります。
現在失業率は4.4%ですが、求人件数の減少が加速していることから、今後急上昇する可能性も指摘されています。
金融市場で始まりつつある信用収縮
さらに金融市場では、信用収縮の兆候が見え始めています。
その象徴が「プライベートクレジット市場」です。
プライベートクレジットとは、銀行ではなくファンドが企業に融資する市場です。近年急成長し、数兆ドル規模まで拡大しました。
しかし最近、この市場で異変が起きています。
資産運用大手ブラックロックが、プライベートクレジットファンドの解約を制限しました。
理由は単純です。
投資家が一斉に資金を引き出そうとしたためです。
ファンドでは通常、
「純資産の5%までしか解約できない」
という制限があります。
しかし今回の解約請求は約9.3%にも達しました。
このような状況になると、次のような負の連鎖が起きます。
- 投資家が資金を引き揚げる
- ファンドが融資を絞る
- 企業が資金不足になる
- 倒産が増える
- 失業が増える
これが信用収縮（クレジットクランチ）です。
過去の金融危機でも、この信用収縮が大きな引き金になりました。
今やるべきことは「現金を保有すること」
このような状況を踏まえ、バフェット太郎氏は次のように述べています。
今は「キャッシュキング」の局面だということです。
つまり
現金は王様（Cash is King）
という考え方です。
株式市場が弱気相場に入ると、すべての資産が下落します。
- 米国株
- 欧州株
- 新興国株
- ビットコイン
- コモディティ
多くの資産が同時に下がる可能性があります。
そのため、今は無理に投資するのではなく、
現金比率を高めて暴落に備えること
が重要だとしています。
次の投資チャンスはいつ来るのか
では、いつ投資すれば良いのでしょうか。
動画では、次のタイミングが示されています。
今年の秋〜来年春
この頃に
- 欧州株
- 新興国株
に大きな投資機会が訪れる可能性があるといいます。
歴史を振り返ると、投資市場では「ブームの後に長期停滞」が起きる傾向があります。
例として動画では次のような歴史が紹介されています。
- 1950年代：日本株ブーム
- 1960年代：米国株ブーム
- 1970年代：金ブーム
- 1980年代：日本株バブル
- 1990年代：ハイテク株
- 2000年代：BRICS
- 2010年代：新興国株
- 2020年代：マグニフィセント7
つまり現在の米国株ブームも、永遠に続くわけではない可能性があります。
今後の米国株の見通し
動画ではかなり強気な予測も示されています。
もし景気後退を伴う下落相場になった場合、
S&P500の下落率は
最大50%
円ベースでは
約60%
になる可能性があるとしています。
さらに相場の底打ちは
2027年3月頃
になる可能性があると予想しています。
また2040年頃までの長期リターンについても、
- 米国株：年率1桁前半
- 欧州株・新興国株：年率2桁
という時代になる可能性があると述べています。
つまり今後の投資は
米国一極集中ではなく国際分散投資
の時代になるかもしれません。
まとめ
今回の動画では、現在の金融市場に潜むリスクと投資戦略について解説されていました。
ポイントを整理すると次の通りです。
- 米国株はここ数週間下落が続いている
- 米国イラン戦争の長期化リスクがある
- 米国雇用市場が悪化している
- プライベートクレジット市場で信用収縮の兆候
- 今は現金比率を高めるべき局面
- 次の投資機会は秋〜来年春
- 将来は欧州株や新興国株の時代になる可能性
株式市場では常に「強気相場は永遠に続く」と思われる時期があります。しかし歴史を振り返ると、そのような楽観がピークになった時こそ大きな転換点になることが多いものです。
そのため現在は、焦って投資をするのではなく、次のチャンスに備えて冷静に資金管理を行うことが重要なのかもしれません。
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