本記事は、YouTube動画『ひろこのウィークリーゴールド 2026年4月22日放送回』の内容を基に構成しています。
2026年4月22日、マーケットでは引き続きイラン情勢と停戦交渉の行方が大きな注目材料となっています。本来であれば、地政学リスクの高まりは金価格にとって追い風になると考えられがちですが、今回の相場では少し違った動きが見られました。戦争が続いているにもかかわらず、日米の株式市場は比較的しっかりと推移し、金価格も一方的な上昇にはなっていません。
こうした一見ちぐはぐに見える値動きの背景には、原油価格、米金利、為替、ETF資金の流れ、そして中国を中心とした実需や投資需要など、複数の要因が複雑に絡み合っています。今回の動画では、現在の金価格が何を材料に動いているのか、そして今後どのようなシナリオが考えられるのかについて、非常に整理された形で解説されていました。
この記事では、その内容を初心者の方にも分かりやすいように丁寧に整理しながら、金相場を見るうえでの重要な視点を順番に解説していきます。
いま金市場で何が起きているのか
まず大前提として押さえておきたいのは、現在の金市場は「地政学リスクだけ」で動いているわけではないという点です。
今回の放送では、4月22日がイラン戦争を巡る停戦交渉の期限とされていたものの、その扱いが非常に曖昧なままになっていることが話題に上がっていました。
トランプ大統領は延期と発言している一方で、イラン側は延期ではないという見解を示しており、状況はまだはっきりしていません。つまり、戦争は終わっておらず、マーケットにとって不透明感は依然として残っているということです。
それにもかかわらず、株価は過去最高値を更新するような動きを見せており、少なくとも指数レベルでは、戦争が強く嫌気されているようには見えません。
これは多くの投資家にとって違和感のある状況でしょう。普通に考えれば、戦争が長引き、ホルムズ海峡の封鎖が続き、エネルギー供給への不安が高まれば、市場はもっと慎重になってもおかしくありません。
しかし、現実の市場は必ずしも常識通りには動きません。今の相場では、投資家が「最悪の事態は避けられるのではないか」「戦争は早期に収束するのではないか」という期待も同時に織り込んでいる可能性があります。
金属市場や株式市場、さらには工業用金属の動きまで含めて見ると、リスクを完全に織り込んでいるというより、むしろ早期収束への期待を残したまま推移しているように見えるのです。
金価格はなぜ思ったほど上がらないのか
初心者の方の中には、「戦争なのに、なぜ金がもっと大きく上がらないのか」と疑問に思う方も多いはずです。金は一般的に「有事の金」と呼ばれ、戦争や金融危機のような不安定な局面で買われやすい資産だからです。
ただ、今回の相場では、戦争開始直後の初期反応が非常に特殊でした。通常であれば安全資産として資金が流れ込むはずの金が、むしろ大きく売られる場面が見られたのです。
この理由として動画内で説明されていたのが、「流動性危機」の可能性です。市場が急激に不安定化すると、投資家はとにかく現金を確保しようとします。
その際には、本来なら守りの資産である金であっても、換金しやすい資産として売られることがあります。つまり、金そのものに問題があるから売られたのではなく、資金繰りやポジション整理のために現金化されたということです。
これは金融市場では珍しくない現象です。たとえば株価が急落すると、投資家は損失補填や証拠金対応のために、利益が出ている資産やすぐ売れる資産を売ることがあります。金は世界中で取引されている流動性の高い商品なので、こうした局面では売却対象になりやすいのです。
その後、マーケット環境が少しずつ落ち着いてくるにつれて、金価格もリバウンドしてきました。ただし、まだ戦争開始前の水準まで完全には戻っておらず、現時点では「安値修正の反発局面」と見るべきだという整理がなされていました。つまり、まだ本格的な上昇トレンドに復帰したと断言できる段階ではないということです。
現在の金価格は米金利を強く意識している
今回の動画で特に重要なポイントとして挙げられていたのが、金価格と米金利の関係です。
直近の相場では、アメリカの金利と金価格の間に非常に強い逆相関が見られており、その相関係数はマイナス0.84と説明されていました。これはかなり強い逆相関です。簡単に言えば、米金利が下がると金は上がりやすく、逆に米金利が上がると金は下がりやすいという関係です。
なぜこのような関係になるのでしょうか。
金は利息を生まない資産です。株であれば配当、債券であれば利子が期待できますが、金そのものにはインカムゲインがありません。そのため、米国債などの金利が高くなると、相対的に金の魅力は低下しやすくなります。反対に、金利が低下すると「利息のつかない金を持つデメリット」が小さくなるため、金が買われやすくなるわけです。
今回の相場では、まさにこの金利要因が非常に大きく働いていると解説されていました。
市場の関心が、単純な戦争リスクから、インフレや金融政策へとシフトしてきていることがよく分かります。つまり、今の金相場を読むには、ニュースの見出しだけでなく、米金利の動きを丁寧に追う必要があるということです。
原油価格の動きが金相場を左右する理由
では、その米金利は何によって動いているのでしょうか。今回のテーマでは、その大きな要因として原油価格が挙げられていました。
戦争開始後、原油価格は大きく上昇しました。これは中東情勢の悪化による供給不安が背景にあります。特にホルムズ海峡の封鎖状態が続いている以上、エネルギー供給への警戒感は簡単には消えません。動画では、今回の供給ショックが過去のオイルショックを上回るレベルとまで言われていることにも触れられていました。
ただし、その後の原油価格はある程度落ち着きを取り戻し、過去のレンジに戻ってきているとの説明もありました。市場は「最悪の供給不安は回避されるのではないか」と徐々に先取りし始めているわけです。
しかし、ここで注意が必要です。現実には、まだ戦争は終わっておらず、ホルムズ海峡も完全に解放されていません。現物市場の需給は依然として引き締まっている可能性があり、マーケットがあまりに楽観的になりすぎていると、原油価格が再び急騰するリスクがあります。
もし原油が再上昇すれば、エネルギーコスト上昇を通じてインフレ懸念が再燃し、米金利も上昇しやすくなります。そうなれば、金価格にとっては再び逆風となる可能性があります。動画でも、原油がもう一度吹き上がるシナリオは十分に残っており、その場合は金利、ドル、株価、流動性など多くの変数が連鎖的に動くと指摘されていました。
つまり、今の金相場を見るうえでは、「原油次第で金利が動き、その金利が金価格を動かす」という連鎖構造を理解しておくことが非常に重要です。
FRBの金融政策はどうなりそうか
金価格にとって、もう1つ大きなテーマがアメリカの金融政策です。
戦争初期には原油高を背景に、「利下げどころではない」「むしろ利上げもあり得るのではないか」といった議論が一時的に強まりました。動画内でも、その頃は利上げ観測がかなり織り込まれていたと説明されていました。
しかし、足元ではその見方が大きく後退しています。赤いラインで示されていた利上げ観測は、ほとんどしぼんだような状態になっており、市場は過度な利上げ警戒を修正し始めています。その背景には、原油や天然ガスの落ち着きに加え、金融当局者が比較的冷静な発言を続けていることがあります。
金融当局者の見解としては、「原油高によって短期的にインフレ率が上がる可能性はあるが、中長期のインフレ期待を大きく変えるほどではない」という考え方が広がっているようです。つまり、目先のエネルギー価格上昇だけを理由にすぐ政策を引き締めるのではなく、もう少し慎重にデータを見て判断しようという姿勢です。
その結果、現在の市場では「据え置きか、もしくは年末に1回程度の利下げ」といった見方が中心になっていると解説されていました。これは金にとって、利上げ懸念が後退したという意味ではプラスです。ただし、以前ほど積極的な利下げ期待がないという点では、金の上昇を強く後押しするほどではありません。
要するに、金融政策は金にとって全面的な追い風でも全面的な向かい風でもなく、やや中立に近い状態になりつつあるということです。
ケビン・ウォーシュ氏の発言が示したもの
動画では、FRB議長人事や金融政策の独立性に関する話題にも触れられていました。特に、ケビン・ウォーシュ氏の講演内容が注目された場面です。
市場では、FRB議長の任期や今後の政策運営を巡る思惑が強まっており、誰がどのようなスタンスを取るのかが意識されています。今回の発言については、特段インフレ見通しを大きく変えるような強いメッセージはなかった一方で、「FRBの独立性を守る」「政治の言いなりにはならない」といった姿勢がにじんでいたと解説されていました。
これは市場にとって重要です。もし中央銀行が政治的圧力で極端な金融政策を強いられるような見方が広がれば、金利やドル、さらには金価格も大きく揺れやすくなります。しかし、今回の発言からは、少なくとも制度的な独立性を維持しながら通常の判断を行う姿勢が示されたため、市場の過度な不安はやや和らいだと考えられます。
ETF資金の流れから見える投資家心理
金価格の先行きを考えるうえで、ETF資金の流れは非常に重要です。ETFは個人投資家や機関投資家の売買が反映されやすく、市場参加者の心理を読み取る手がかりになります。
動画では、3月に金ETFが大きく売られたことが紹介されていました。その規模は84.8t、およそ85tに達していたとのことです。これはかなり大きな売りです。もしこの売りが4月、5月と継続していれば、2026年の金需要の見通し自体が変わる可能性もあったという説明でした。
ところが、4月に入ると状況が変わってきます。4月17日時点のデータでは、約60tの買い戻しが入っており、3月の売りを完全に埋めてはいないものの、かなりの部分が吸収されていることが確認されていました。これは非常に重要な変化です。
つまり、投資家は「金はもう終わった」と見て全面的に売り続けているのではなく、下がったところを押し目として買い直しているということです。特に欧州勢は2月、3月に売り越しだったものの、4月には買い越しに転じているとの説明がありました。北米勢はまだ完全に取り戻せていないようですが、それでも売り一辺倒ではなくなっています。
こうした動きから見えてくるのは、金市場が一度大きく揺さぶられた後、徐々に落ち着きを取り戻しつつあるという構図です。短期資金の投げ売りはあったものの、中長期で見れば買い意欲そのものが消えてしまったわけではない、ということです。
アジア勢、とくに中国の存在感が増している
今回の動画で非常に印象的だったのが、アジア勢の買いの安定感についての説明です。
2025年9月以降、アジア勢は8カ月連続で金を買い越しているとのことで、価格の乱高下があっても一貫して買い姿勢を維持していることが強調されていました。金価格が上がったから慌てて追いかけ買いするわけでもなく、下がったから投げ売りするわけでもない。むしろ淡々と買いを積み上げているというのが特徴です。
このような安定した買い手の存在は、相場の下支えとして非常に大きな意味を持ちます。特にボラティリティが高い局面では、こうした実需的・戦略的な買いが価格安定化に寄与しやすくなります。
さらに、中国の動きも注目されていました。中国では3月におよそ4.98t、約5t近い買いが確認されており、これは前年の月平均2.2tを大きく上回る水準です。直近半年ほどは1t前後の月も多かった中で、今回の買い増しはかなり目立つ動きです。
なぜ中国がここで買いを増やしたのかについては、明確な説明はないため断定はできません。ただし、いくつかの可能性が示されていました。1つは、価格下落をチャンスと見て買い増した可能性。もう1つは、中東情勢の悪化を受けて地政学リスク対応として金保有を強化した可能性。そして最後に、たまたま買いのタイミングが3月だっただけという可能性です。
いずれにしても、価格が下がった局面で中国が買いを増やしたという事実は、投資家心理に対してポジティブな影響を持ちます。大口の需要家が安値でしっかり買っているというのは、相場にとって安心材料だからです。
中国国内のプレミアムが示すもの
中国市場では、国内金価格にプレミアムが乗っている状態が続いていることも紹介されていました。これは、中国国内の金需要が引き続き底堅いことを示す材料として重要です。
プレミアムとは、国際価格に対して国内価格がどれだけ上乗せされているかを示すものです。プレミアムがプラスで維持されているということは、国内で現物の需要が比較的しっかりしていることを意味します。
動画では、2026年を通じて中国の金価格にプレミアムが乗っている状態が続いていると説明されていました。1月には投資人気の高まりで大きくプレミアムが拡大したものの、その後、金価格が下落しても需要が急減したわけではなく、引き続きプラス圏を維持しているとのことです。
これは非常に大事なポイントです。価格が下がると需要が消えてしまう市場であれば、相場はさらに崩れやすくなります。しかし、中国では価格が下がっても一定の需要が残っており、むしろ支えになっている。こうした構造は、今後の金価格を考えるうえで無視できません。
今後の金価格はどう見ればいいのか
では、ここから先の金価格はどのように見ていけばよいのでしょうか。
動画内での見通しは、短期と中期を分けて考えるべきだというものでした。これは非常に納得感のある整理です。
まず短期については、まだ不透明感が強く、乱高下の可能性が残ります。特に最大の焦点はイラン戦争の行方と原油価格です。原油相場が落ち着けば、米金利が下がりやすくなり、ドルも下がりやすくなるため、金相場は緩やかに上昇しやすくなります。動画では、米金利がさらに0.1ポイントから0.2ポイント程度低下すれば、先物ベースで5000ドルまで上昇しても不思議ではない、という見通しが示されていました。
ただし、その前提となるのが「戦争が落ち着くこと」です。もし原油が再び吹き上がり、株価が再下落し、流動性不安が再燃するような展開になれば、金も素直に上がるとは限りません。再び一時的な換金売りにさらされる可能性もあるため、短期ではまだ安心できる局面ではないということです。
一方で、中期的には強気見通しが維持されていると解説されていました。これは金融機関のレポートでも共通しており、ロジックとしては大きく3つあります。
1つ目は地政学リスクです。今回の戦争が収束しても、世界全体の緊張感がすぐに消えるわけではありません。2つ目は財政リスクです。戦争によって各国の財政環境がさらに悪化する可能性があり、これは通貨や国債に対する信認の問題につながります。3つ目は、ETFや中央銀行による買い需要が中長期的に継続しやすいことです。
3月には一部の中央銀行が現金化のために売却した動きもあったようですが、それが全面的な売りの流れに発展しているわけではありません。むしろ年間を通じて見れば、買い需要は維持される可能性が高いと見られています。
つまり、短期は不安定でも、中期的には「押し目があれば買い」というスタンスがなお有効と考えられているわけです。
初心者が金相場を見るときのポイント
今回の動画内容を踏まえると、初心者の方が今後金相場を見る際には、次のような順番で整理すると分かりやすいでしょう。
まず最初に確認したいのは、中東情勢が悪化しているのか、それとも改善に向かっているのかという点です。次に、その影響で原油価格が上がっているのか下がっているのかを見る必要があります。そして原油が動けば、米インフレ見通しや米金利見通しが変わります。最後に、その金利変化が金価格にどう反映されるかを見るという流れです。
この順番を意識するだけでも、「なぜ戦争なのに金が上がらないのか」「なぜ原油が落ち着くと金が強くなるのか」といったことが理解しやすくなります。
相場は単独の材料だけでは動きません。特に2026年のように、戦争、エネルギー、金利、為替、株式市場が同時に絡み合う局面では、1つのニュースだけを見て判断すると混乱しやすくなります。だからこそ、材料のつながりを整理して見ることが大切です。
まとめ
今回の動画では、イラン戦争の停戦交渉がなお不透明な中で、金相場が何を材料に動いているのかが非常に分かりやすく整理されていました。
現在の金価格は、単純な「有事の金」という図式だけでは説明できません。戦争初期には流動性確保のために売られ、その後は米金利や原油価格の動きに左右されながら、徐々にリバウンドしている局面にあります。特に米金利との逆相関が強く、原油価格を通じたインフレ見通しの変化が、今の金相場を考えるうえで大きなカギになっています。
また、ETF資金の買い戻しや、アジア勢、とりわけ中国の安定した買い需要は、相場の下支え要因として無視できません。短期的にはまだ荒れる可能性があるものの、中期的な強気見通しは崩れていないというのが今回の解説の核心でした。
今後の焦点は、やはりイラン情勢の落ち着きと原油価格の推移です。原油が沈静化し、米金利が低下方向に向かえば、金価格は再びしっかりした上昇に戻る可能性があります。一方で、原油が再上昇し、株価が再び不安定化するようなら、金も一時的に揺さぶられる場面があるかもしれません。
したがって、今の金市場を読むうえでは、「戦争が続いているかどうか」だけでなく、「原油がどう動いているか」「米金利がどう反応しているか」「ETFや中国勢がどう動いているか」をセットで見ることが重要です。短期の値動きに振り回されず、複数の材料をつなげて考えることが、これからの金投資ではますます大切になっていくでしょう。
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