本記事は、YouTube動画『【FIRE】この条件を満たせば早期退職してもOKです。』の内容を基に構成しています。
「FIREをするには1億円必要」「高収入の人でなければ早期退職は無理」と考えている人は少なくありません。
しかし、FIREに必要な資産額は、単純に年収だけで決まるものではありません。重要になるのは、自分が年間いくら使っているのか、そしてその生活を維持するためにどれだけの資産が必要なのかを把握することです。
動画では、FIREに必要な資産額を考える基本として「4%ルール」を紹介しています。そのうえで、生活費、貯蓄率、為替、税金、暴落時の取り崩し、さらにFIRE後の時間の使い方まで考える必要があると説明しています。
FIREは単に「会社を辞めるための資産額」を決めるだけではありません。
資産形成、資産の取り崩し、そして退職後の人生まで含めて設計することが重要です。
FIREで重要なのは年収より「年間生活費」
FIREについて考えるとき、多くの人が最初に気にするのが年収です。
確かに、収入が高ければ投資に回せる金額を増やしやすいため、資産形成では有利になります。
しかし、FIREに必要な資産額を決めるうえで、さらに重要なのが「年間生活費」です。
例えば、年間400万円必要な人と年間300万円で暮らせる人では、同じ生活を続けるために必要な資産額が大きく異なります。
つまり、
「FIREにはいくら必要なのか」
という質問に、全員共通の答えはありません。
まず自分が1年間にどれだけお金を使うのかを把握し、そこから必要な資産額を逆算する必要があります。
なんとなく「1億円あれば大丈夫だろう」と考えるのではなく、自分の生活費を起点として考えることがFIRE設計の第一歩です。
FIREの基本となる「4%ルール」とは
動画でFIREの基本として紹介されているのが「4%ルール」です。
4%ルールとは、保有資産から毎年一定額を取り崩しながら生活する考え方です。
例えば1億円の資産を持っている場合、4%は400万円になります。
年間400万円を生活費として使うなら、月額では約33万円です。
つまり年間生活費が400万円程度であれば、単純計算では1億円がFIRE資産の1つの目安になります。
さらに、この計算は逆算できます。
4%の逆数は25なので、
年間生活費 × 25
という計算で、おおよその必要資産額を求めることができます。
例えば年間生活費が300万円の場合、
300万円 × 25 ＝ 7500万円
となります。
年間生活費が400万円なら、
400万円 × 25 ＝ 1億円
です。
このためFIREでは「年間生活費の25倍」が目標資産額としてよく使われています。
4%ルールはどこから生まれたのか
4%ルールには、米国の過去の市場データを基にした研究があります。
動画では、1990年代に米国のファイナンシャルプランナーであるウィリアム・ベンゲンが、過去の市場データを使いながら、退職後に資産を取り崩しても長期間資産を維持できる水準を検証したことが紹介されています。
さらにFIRE界隈でよく知られているのが「トリニティ・スタディ」です。
これは米国の株式や債券の過去データを使い、一定割合で資産を取り崩した場合に、30年などの期間で資産がどの程度維持できるのかを検証した研究です。
4%ルールは、こうした米国の歴史的な市場データを背景として広まってきました。
ただし、重要なのは「4%なら絶対に資産がなくならない」という意味ではないことです。
市場の値動きは毎年異なります。
株価が大きく上昇する年もあれば、大幅に下落する年もあります。
そのため4%ルールは、絶対的な保証ではなく、FIRE後の資産管理を考えるための1つの目安として捉える必要があります。
インフレを考えると取り崩し額も変わる
FIREではインフレも重要な問題になります。
例えば現在400万円で1年間生活できたとしても、物価が上昇すれば、10年後も400万円で同じ生活水準を維持できるとは限りません。
仮にインフレ率を2%とすると、400万円の生活費は翌年には408万円になります。
さらに翌年には約416万円です。
つまり、生活水準を維持するためには、物価上昇に合わせて取り崩す金額も増やしていく必要があります。
ここが、単純に「毎年400万円だけ使えばよい」と考える場合との大きな違いです。
FIREは数年ではなく数十年続く可能性があります。
そのため、資産運用のリターンだけでなく、インフレによって生活費がどのように変化するのかも考えておく必要があります。
FIRE達成までの速度を左右する「貯蓄率」
FIREを目指すうえで、動画が重要な要素として挙げているのが「貯蓄率」です。
貯蓄率とは、収入のうちどれだけを消費せず、貯蓄や投資に回せるかを示す割合です。
例えば手取り収入が500万円で、そのうち100万円を貯蓄・投資しているなら貯蓄率は20%です。
FIREでは収入を増やすことも重要ですが、同時に生活費を抑えて貯蓄率を高めることにも大きな意味があります。
なぜなら、生活費を下げることには2つの効果があるからです。
1つは投資に回せる金額が増えることです。
もう1つは、FIRE後に必要となる資産額そのものが少なくなることです。
例えば年間生活費が400万円なら、4%ルールでは1億円が目安になります。
一方、年間生活費を300万円にできれば7500万円です。
生活費が100万円違うだけで、必要資産額には2500万円の差が生まれます。
そのためFIREでは、
「いくら稼ぐか」
だけではなく、
「いくら残せるか」
「いくらで生活できるか」
という視点も非常に重要になります。
節約しすぎればよいわけではない
ただし、生活費を下げれば下げるほど良いという単純な話でもありません。
FIREのために極端な節約を続け、その生活を退職後も続けなければならないのであれば、時間の自由を得ても、お金の使い方には強い制限が残ります。
例えば旅行や趣味、外食などを我慢して年間生活費を極端に下げた結果、その水準をFIRE後も維持する必要があるとします。
すると、会社を辞めることはできても、理想としていた生活を送れない可能性があります。
したがってFIRE前には、
「自分は本当はどんな生活をしたいのか」
を考えておく必要があります。
生活費を減らすことだけを目的にするのではなく、自分が満足できる生活水準とのバランスを考えることが重要です。
4%ルールの落とし穴1 生活費の計算漏れ
動画では、FIREの4%ルールについて3つの落とし穴を挙げています。
1つ目は、生活費の計算漏れです。
毎月の家計簿には現れなくても、数年に1度発生する支出があります。
例えば、
・車検
・冠婚葬祭
・家電の買い替え
・住宅の修繕
・自動車の買い替え
などです。
こうした支出を生活費に含めていないと、年間300万円で生活できるつもりだったのに、実際には350万円、400万円必要だったということが起こります。
その結果、本来予定していた取り崩し率を超えて資産を使うことになります。
対策としては、大きな支出を月単位に割って積み立てておく方法があります。
例えば2年に1度12万円の車検費用がかかるなら、
12万円 ÷ 24か月 ＝ 5000円
です。
毎月5000円をあらかじめ生活費として確保しておけば、車検の時期になって急に12万円を運用資産から取り崩す必要がなくなります。
投資資金・生活資金・税金を分けて管理する
動画では、口座を用途別に分けて管理する方法も紹介しています。
考え方としては、
投資用
生活決済用
税金決済用
のように資金を分けます。
投資用資金は株式や債券などで運用します。
一方、近いうちに使う予定がある生活費や税金については、株式市場で運用せず現金として保有します。
重要なのは「銀行口座にあるお金＝すべて投資可能な資産」と考えないことです。
近い将来に支払う税金や修繕費などは、実質的には使うことが決まっている資金です。
この部分を運用資産から切り離しておくことで、株価が下落しているタイミングで生活費のために資産を売却するリスクを減らすことができます。
4%ルールの落とし穴2 米国の過去データをそのまま日本に当てはめない
2つ目の注意点は、4%ルールの研究が主に米国市場の過去データを基にしていることです。
米国株や米国債を保有し、ドルで生活する投資家と、日本円で生活する日本の投資家では条件が異なります。
日本の投資家が米国株や全世界株を保有する場合、為替変動の影響も受けます。
例えば円安では、ドル建て資産を円換算した金額は増えやすくなります。
しかし円高になると、株価自体が上昇していても、円換算した資産額が減少することがあります。
そのため、日本でFIREを考える場合には、株価だけでなく為替変動も資産の変動要因になります。
また、保有資産が米国株だけではなく、日本株、全世界株、個別株、債券などに分散している場合、過去の米国市場だけを基にしたシミュレーションと同じ結果になるとは限りません。
4%という数字だけを取り出すのではなく、「どの市場の、どの時代のデータから導かれた数字なのか」を理解しておくことが重要です。
日本では税金や社会保険も考える必要がある
FIRE後の生活では、税金や社会保険も無視できません。
会社員時代には給与から自動的に差し引かれていた税金や社会保険料も、退職後には自分で管理する場面が増えます。
また、金融所得に対する課税制度が将来変更される可能性もあります。
そのため「運用益が何%だから、そのまま何%使える」と単純には考えられません。
動画では、日本でFIREを考える場合には4%よりも低い取り崩し率を想定する考え方も紹介されています。
ただし、適切な取り崩し率は、資産構成、年齢、年金受給開始までの期間、生活費、税制、市場環境などによって変わります。
したがって3.2%や3.5%といった数字についても、絶対的な安全ラインではなく、より慎重に資産を取り崩すための考え方として捉える必要があります。
定額法だけでなく「定率法」という考え方もある
資産の取り崩し方法には、大きく分けて定額法と定率法があります。
定額法は、最初に決めた金額を基準として毎年取り崩す方法です。
一方、定率法では、その時点の資産残高に一定割合を掛けて取り崩します。
例えば毎年4%を取り崩す場合でも、資産が1億円なら400万円ですが、資産が8000万円まで減った場合には320万円になります。
逆に資産が1億2000万円まで増えれば480万円です。
定率法では市場が下落すると生活費も減らす必要がありますが、資産が減少したときに取り崩す金額も自動的に小さくなるというメリットがあります。
FIRE前に、
「毎年一定額を使うのか」
「資産額に合わせて生活費を変えるのか」
を考えておくことも重要です。
最大の注意点「シーケンス・オブ・リターン・リスク」
3つ目の大きなリスクが、シーケンス・オブ・リターン・リスクです。
これは「どの順番でリターンが発生するか」によって、資産の寿命が大きく変わるリスクを意味します。
例えば30年間の平均リターンが同じだったとしても、FIRE直後に大暴落が起きる場合と、20年後に大暴落が起きる場合では結果が異なります。
FIRE直後に暴落すると、資産が大きく減った状態で生活費を取り崩さなければなりません。
株価が安いときに多くの株を売却することになるため、その後市場が回復しても、回復の恩恵を受ける元本そのものが少なくなっています。
一方、FIRE開始直後に株価が上昇すれば資産に余裕が生まれます。
その後に暴落が起きても、最初に増えた資産がクッションになります。
つまり、長期的な平均リターンだけを見てFIRE計画を立てるのは危険です。
特にFIRE開始直後の数年間は、市場環境によって資産寿命が大きく左右される可能性があります。
暴落時に「売らなくて済む仕組み」を作る
シーケンスリスクに備えるためには、暴落時に株式を大量に売却しなくても生活できる仕組みを作っておくことが重要です。
その1つが現金です。
一定期間の生活費を現金で確保しておけば、株価が大きく下落した際に、生活費を捻出するため慌てて資産を売却する必要がなくなります。
また動画では、FIRE後に完全に収入をゼロにする必要はないという考え方も紹介されています。
例えば月5万円の収入があれば年間60万円です。
年間300万円必要だった生活費のうち60万円を労働収入で補えれば、資産から取り崩す金額は240万円まで減ります。
特に暴落直後の数年間だけ働くという選択肢を持っておけば、資産を安値で売却するリスクを減らすことができます。
FIREは「二度と働いてはいけない制度」ではありません。
経済的に働かなくても生活できる状態を作ったうえで、必要であれば柔軟に働くという考え方もあります。
FIREを急ぎすぎない
動画では、FIREを実現するためのルールとして「急がないこと」も強調されています。
短期間で資産を大きく増やそうとして高いリスクを取れば、FIREが早まる可能性がある一方、大きな損失によって計画そのものが崩れる可能性もあります。
FIREは数年から数十年かけて進める長期計画です。
そのため短期間の大きな利益を狙うより、継続可能な貯蓄率を維持しながら資産形成を続けることが重要になります。
特に相場が好調なときには、
「もっとリスクを取れば早くFIREできるのではないか」
と考えやすくなります。
しかし、FIREの目的は投資で最大利益を狙うことではなく、長期的に生活を支えられる資産を作ることです。
資産形成期間だけでなく、FIRE後も続けられる運用方法なのかを考える必要があります。
FIREは会社を辞めれば完成ではない
ここまでFIREに必要な資産や取り崩し方法を見てきました。
しかし動画では、FIREにおいて本当に重要なのは「会社を辞めた後」だと説明しています。
会社員であれば、平日の多くの時間は仕事によって自動的に埋まっています。
朝起きる時間も、会社に行く時間も、仕事をする時間も決まっています。
しかしFIREすると、それらの予定が一気になくなります。
最初のうちは旅行や趣味などを楽しめるかもしれません。
ところが長期間その状態が続くと、
「今日は何をすればいいのか」
という問題が出てくる可能性があります。
自由な時間が増えたはずなのに、その自由が「何もすることがない時間」に変わってしまうことがあります。
FIRE後に失いやすい「肩書き」と人間関係
FIREによって失われるものは仕事そのものだけではありません。
会社員であれば、
「○○会社の社員」
「営業担当」
「エンジニア」
など、会社や職種が自分の肩書きになります。
会社を辞めれば、その肩書きもなくなります。
また会社では、特に意識しなくても同僚や取引先などと会話する機会があります。
しかし退職すると、人間関係の多くは自動的には維持されなくなります。
会社を辞めた直後は連絡を取っていた同僚とも、時間が経つにつれて会う機会が減っていく場合があります。
経済的な準備だけでFIREをすると、
「お金はあるが、人と会わない」
「時間はあるが、やることがない」
という状態になる可能性があります。
FIRE前に「やりたいこと」を100個書き出す
動画では、FIRE後の空白を防ぐ方法として「やりたいことを100個書く」という方法が紹介されています。
大きな目標である必要はありません。
世界一周をする、外国語を学ぶ、本を書く、料理を覚える、スポーツに挑戦するといった目標だけでなく、「気になっていた朝食のお店に行く」といった小さなものでも構いません。
重要なのは、実際に100個考える過程です。
100個書こうとすると、
「自分は会社を辞めた後、本当は何をしたいのか」
を具体的に考えざるを得ません。
そしてFIRE後は、そのリストから毎日1つでも実行していきます。
FIRE後の人生を「何もしない生活」と考えるのではなく、「これまで時間がなくてできなかったことをする生活」と考えることが重要です。
FIRE後こそ人間関係への投資が重要になる
自由な時間が増えるほど、人とのつながりも重要になります。
会社員時代は意識しなくても人と会えます。
しかしFIRE後は、自分から動かなければ人間関係が広がりにくくなります。
動画では、経済的自立を目指している人や同じ趣味を持つ人など、自分と共通点のあるコミュニティに参加することも提案されています。
オンラインでも地域の集まりでも構いません。
経済的自由によって時間が増えるからこそ、その時間を誰と共有するのかを考える必要があります。
FIREの資産計画では株式や債券への投資が中心になりますが、FIRE後の人生では人間関係への投資も大きな意味を持つということです。
FIRE後も自己投資を続ける
動画では、FIRE後に自己投資を続けることも重要だと説明しています。
自己投資には大きく2つあります。
1つは知識やスキルへの投資です。
FIREしたからといって、学ぶ必要がなくなるわけではありません。
新しい知識や技術を学び続ければ、数年後に新しい仕事や活動につながる可能性もあります。
もう1つが健康への投資です。
運動、睡眠、食事、健康診断などです。
会社員の場合、会社が健康診断の機会を用意してくれることがあります。
しかし退職後は、自分で健康管理をしなければなりません。
経済的に自由になっても、健康を失えば旅行や趣味を楽しむことは難しくなります。
そのためFIREでは、
お金
時間
健康
をセットで考えることが重要になります。
FIREは「働かないこと」ではなく「働かなくてもいい状態」を作ること
FIREという言葉から「仕事を辞めて一生働かない生活」を想像する人も多いでしょう。
しかし動画では、FIREの本質を「働かなくてもいい状態を作ること」と説明しています。
経済的に働く必要がなくなれば、仕事をするかどうかを自分で選べます。
好きな仕事だけ続けてもよいですし、週に数日だけ働くこともできます。
趣味を仕事にしてもよいでしょう。
完全に働かなくても構いません。
重要なのは、
「生活するために嫌でも働かなければならない状態」
から離れ、時間の使い方を自分で選べる状態を作ることです。
この考え方で見ると、FIREは単なる早期退職ではなく、人生の選択肢を増やすための資産形成とも言えます。
FIREを考えるときに確認したい3つのポイント
ここまでの内容を整理すると、FIREを考えるうえで重要なのは大きく3つです。
1つ目は、必要資産額です。
基本的な目安として「年間生活費の25倍」という4%ルールがあります。
2つ目は、FIREまでの資産形成です。
収入だけではなく、どれだけの割合を貯蓄・投資に回せるのかという貯蓄率が重要になります。
3つ目は、資産形成後の人生です。
FIRE後に何をするのか、人間関係をどう維持するのか、健康をどう管理するのかまで事前に考えておく必要があります。
つまり、
「いくら貯めるか」
だけを考えても、FIREの設計は完成しません。
「どう貯めるか」
「どう使うか」
「その時間をどう生きるか」
まで考えることで、初めて現実的なFIRE計画になります。
まとめ
FIREを考えるとき、多くの人は「何千万円あれば仕事を辞められるのか」という資産額だけに注目しがちです。
しかし、実際には必要な資産額は自分の生活費によって大きく変わります。
4%ルールでは「年間生活費の25倍」が1つの目安になります。年間300万円なら7500万円、年間400万円なら1億円です。
ただし、4%ルールは米国の過去データを基礎とした考え方であり、日本で生活する場合には為替、税金、社会保険、資産構成なども考慮する必要があります。
さらに、FIRE直後の暴落によって資産寿命が大きく変わるシーケンス・オブ・リターン・リスクもあります。
そのため、生活費の計算漏れをなくし、現金を一定程度確保し、必要であればFIRE後にも少し働ける余地を残しておくなど、柔軟な設計が重要になります。
そしてFIREで見落とされやすいのが、会社を辞めた後の人生です。
時間が増えても、やりたいこと、人間関係、健康、学びがなければ、その自由が必ずしも満足につながるとは限りません。
FIREの設計は「お金」だけでは完成しません。
資産を作ること、時間の使い方を決めること、そして自分自身の健康や成長を維持すること。
この3つを一緒に考えることが、早期退職後の生活を長く安定させるための重要なポイントになります。
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