信用買い残が多いと株価はどうなる?

今回は、株を始めたばかりの方に向けて、「信用買い残が多いと株価が上がりにくい」というテーマについて詳しく解説した動画をご紹介します。

株式市場では、多くの指標やデータを活用して株価の動きを予測することができますが、その中でも信用買い残信用倍率は特に注目すべき指標です。

では、本題に入っていきましょう。

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目次

信用買い残とは?

まず、信用買い残について説明します。

信用買い残とは、その銘柄に対して信用取引で買われた株式のうち、まだ決済されていない株式のことです。

信用取引には、通常6ヶ月以内に決済する必要があるため、信用買い残が多いということは、将来的に売り注文が増える可能性が高いことを意味します。つまり、将来の売り圧力となるのです。

ただし、注意点として、信用買い残が多いからといって、必ずしも株価が下がるわけではありません。新たに信用買い注文が入ることもあるため、必ずしも売り圧力が即座に価格に反映されるわけではないのです。

信用売り残とは?

次に、信用売り残について説明します。

信用売り残とは、その銘柄に対して空売りされた株式のうち、まだ決済されていない株式のことを指します。信用売り残が多いということは、将来的には買い戻し圧力がかかることを意味します。

つまり、空売りされた株が買い戻されることで株価が上昇する可能性があるということです。

ただし、信用売り残が多いからといって、必ずしも株価が上昇するわけではありません。新たな信用売り注文も入るため、予測が難しいこともあります。


信用倍率とは?

信用倍率は、信用買い残と信用売り残の比率を示す重要な指標です。

信用買い残が信用売り残よりも多い場合、信用倍率は1以上となります。

逆に、信用売り残の方が多い場合、信用倍率は1未満になります。この数値を確認することで、売り圧力や買い圧力の強さを判断することが可能です。

例えば、2023年4月28日時点のソフトバンクグループ(9984)のデータを見ると、信用買い残は1140万600株、信用売り残は241万2600株で、信用倍率は4.73倍となっています。これは、信用買いの圧力が信用売り残よりも4.73倍強いことを意味します。


信用倍率を利用した分析

信用取引の指標として信用倍率は非常に重要ですが、これだけを見て判断するのは危険です。

例えば、信用倍率が4~5倍程度であれば、平均的な水準と考えられます。市場全体の信用倍率を見ることで、個別銘柄の状況をより客観的に判断できます。

2023年4月28日時点の東証全体の信用取引指標を見ると、信用売り残は7659億円、信用買い残は3兆3119億円で、信用倍率は4.32倍となっています。

このデータからわかるように、東証全体で信用買い残が多い状態が続いており、今後の売り圧力に注意する必要があると言えます。


信用評価損益率とは?

さらに、信用取引の損益状況を示す信用評価損益率という指標もあります。

これは、信用取引を行っている投資家の平均損益を表します。通常、個人投資家は信用取引で損失を抱えていることが多く、損益率はマイナス10%前後で推移しています。


まとめ

今回は、信用買い残や信用倍率について詳しく解説しました。これらの指標を使うことで、将来の株価動向をある程度予測することが可能です。ただし、これらの指標だけに頼らず、月足チャートPERPBRROE配当利回りといった他の指標と合わせて総合的に判断することが重要です。

知っておきたい専門用語集

  • 信用買い残:信用取引で買われ、まだ決済されていない株式の残高を指す。将来的に売り注文が出るため、売り圧力となる可能性がある。
  • 信用売り残:空売りされた株式のうち、まだ決済されていない株式の残高。将来的には買い戻しが必要であり、買い圧力になる可能性がある。
  • 信用倍率:信用買い残を信用売り残で割った比率。1以上なら信用買いが多く、1未満なら信用売りが多いことを示す。
  • 制度信用取引:6ヶ月以内に決済を行う必要がある信用取引の一種。
  • 信用評価損益率:信用取引を行っている投資家の損益の平均値。マイナス10%前後で推移することが多い。
  • 東証全体の信用倍率:東証全体での信用取引の状況を表す指標で、信用買い残と信用売り残の比率を示す。市場全体の売り圧力や買い圧力を把握するために使われる。
  • PER(株価収益率):株価を1株当たりの利益で割った指標。企業の収益性を測る指標。
  • PBR(株価純資産倍率):株価を1株当たりの純資産で割った指標。企業の資産価値に対する株価の評価を示す。
  • ROE(自己資本利益率):株主資本に対する利益の割合。企業の収益性を示す。
  • 配当利回り:株価に対する年間配当金の割合。投資のリターンを評価するために使われる。
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