本記事は、YouTube動画『株式とコモディティの長期サイクルと今後の投資戦略』（仮題）の内容を基に構成しています。
株式市場では、米国株を中心とした長期的な上昇相場が続いてきました。しかし、過去100年以上の市場動向を振り返ると、株式が常に最も高いパフォーマンスを発揮してきたわけではありません。
株式が低迷する一方で、金（ゴールド）や原油、銅などのコモディティ（商品）が大きく上昇した時代も存在します。
今回の動画では、株式とコモディティには約15～20年単位の長期サイクルがあるという考え方を紹介し、過去の市場環境と現在の状況を比較しています。
特に注目されるのが、2030年前後に株式市場の長期的な転換点が訪れる可能性と、コモディティの上昇局面が2040年前後まで続くという見通しです。
ただし、こうしたサイクルは一定の周期で機械的に繰り返されるものではありません。動画でも、過去の傾向を参考にしながら、インフレや金利、世界経済の構造変化を確認する重要性が強調されています。
株式とコモディティには長期的なサイクルが存在する
株式市場を理解するうえでは、日々の株価変動だけでなく、10年単位の大きな流れを把握することが重要です。
動画では、株式とコモディティには、それぞれ異なる長期サイクルが存在すると説明されています。
株式市場については、約15～20年単位で強気相場と弱気相場が入れ替わる「セキュラーサイクル」という考え方が紹介されています。
セキュラーサイクルとは、景気循環よりも長い期間にわたって続く市場の大きな方向性を指します。
例えば、株価が数年間上昇したとしても、それが長期的な弱気相場の途中で起きた一時的な反発である場合もあります。反対に、短期的な暴落が発生しても、長期的な強気相場が終わったとは限りません。
一方、コモディティには10～20年程度の循環に加え、30～60年程度に及ぶスーパーサイクルが存在するという見方があります。
スーパーサイクルとは、世界的な経済成長や資源需要の拡大、供給能力の制約などを背景に、商品価格の上昇や下落が長期にわたって続く現象です。
ただし、すべての商品が同じタイミングで上昇するわけではありません。
原油、金属、農産物、貴金属などは、それぞれ需要と供給の構造が異なるため、上昇局面やピークを迎える時期にも違いがあります。
そのため、動画では単純な20年周期だけで判断するのではなく、複数のサイクルが重なり合いながら市場を形成していると考えるべきだとしています。
1966年から1982年は株式が停滞し、コモディティが上昇した時代
株式とコモディティの関係を理解するうえで、動画が重要な期間として取り上げているのが1966年から1982年です。
この時期の米国株式市場は、長期的な停滞局面にありました。
一方、原油や金、資源関連商品などは大きく上昇しました。
その背景には、世界的なインフレの進行がありました。
特に1970年代には、1973年の第1次オイルショックと1979年の第2次オイルショックが発生しました。
原油供給への不安やエネルギー価格の急騰が物価全体を押し上げ、企業活動や消費者の生活に大きな影響を与えました。
このようなインフレ環境では、企業のコストが上昇する一方で、金融引き締めによって金利も上昇しやすくなります。
結果として株式市場には逆風となる一方、原油や金などの実物資産には資金が向かいやすくなりました。
動画では、1970年代をコモディティの黄金時代と位置付けています。
当時の商品市場では、エネルギー、金属、食品などがそれぞれ異なるタイミングで長期的なピークを形成しました。
この時代の重要な特徴は、株式よりも実物資産が相対的に強かったことです。
つまり、株式市場が停滞しているからといって、あらゆる投資対象が同じように低迷するわけではないことを示しています。
1982年から2000年は株式市場の黄金時代
1970年代のインフレ局面を経て、1980年代に入ると市場環境は大きく変化しました。
米国ではインフレ抑制に向けた金融政策が進み、物価上昇率が次第に落ち着いていきました。
その後、金利低下やグローバル化、技術革新などが株式市場の追い風となりました。
動画では、1982年から2000年を株式市場の黄金時代として紹介しています。
この時期には、国際分業の進展によって生産コストが低下し、企業の収益環境が改善しました。
さらに、パソコンやインターネットの普及を背景にIT関連企業が成長し、1990年代後半にはIT株を中心とした大幅な株価上昇が発生しました。
こうした環境は、一般に「ディスインフレ」と呼ばれます。
ディスインフレとは、物価が下落するデフレとは異なり、物価の上昇率が低下していくことです。
インフレ率が落ち着くと、金利の低下余地が生まれ、将来の利益成長が期待される企業の株価が評価されやすくなります。
特にグロース株は、将来の利益を現在価値に割り引いて評価するため、金利低下の恩恵を受けやすい傾向があります。
こうして株式市場が長期的な強気相場に入る一方、コモディティは相対的に低迷する時期が続きました。
動画では、1966～1982年と1982～2000年を比較することで、インフレ環境とディスインフレ環境によって、優位になる資産が大きく変化することを説明しています。
2000年のITバブル崩壊でコモディティが再び主役に
2000年は、株式とコモディティの長期サイクルにおける重要な転換点となりました。
2000年3月にはNASDAQ総合指数がITバブル期の高値をつけ、その後、米国株式市場は大幅な調整局面に入りました。
一方、コモディティ市場では、長期的な上昇局面が始まったとされています。
この時期の商品価格上昇を支えた大きな要因が、中国を中心とする新興国の経済成長でした。
中国では都市化や工業化、インフラ整備が急速に進み、鉄鋼や銅、アルミニウム、原油などの需要が拡大しました。
高層ビルや道路、鉄道、工場などの建設には大量の資源が必要です。
そのため、中国経済の成長が世界的なコモディティ需要を押し上げる構造が形成されました。
この商品市場の上昇は、一般に2000年代のコモディティ・スーパーサイクルと呼ばれています。
2008年から2011年にかけて商品市場がピークを形成
動画では、2008年から2011年にかけて多くのコモディティが大きなピークを形成したと説明しています。
2008年には原油などの商品価格が大幅に上昇しましたが、その後、世界金融危機によって急落しました。
ただし、すべての商品が2008年に長期的な高値をつけたわけではありません。
その後の世界経済の回復や金融緩和、新興国需要などを背景に、2011年前後まで上昇を続けた商品もありました。
動画の解説者は、2008年にコモディティ関連のヘッジファンドを始めた際、商品価格が急落する局面に直面した経験にも触れています。
その後は空売りによって利益を確保したと振り返り、商品市場では上昇局面だけでなく、急激な反転にも注意する必要があることを示しています。
また、動画では2000年から2016年ごろまでを、株式市場が長期的な調整を経験した期間として捉えています。
この間にはITバブル崩壊やリーマンショックなどが発生し、株式市場では大きな下落が繰り返されました。
ただし、2010年代前半以降には米国株の回復と上昇が進んでおり、2000～2016年のすべてが一様な株価低迷期だったわけではありません。
2011年から2016年にコモディティから株式へ資金が移動
2011年前後にコモディティ市場がピークを形成すると、その後は商品価格が低迷する局面に入りました。
動画では、この時期をコモディティから株式への主役交代が進んだ期間と説明しています。
背景として挙げられているのが、中国経済の減速、米国のシェール革命、ドル高、世界的な低インフレです。
特にシェール革命は、原油市場の需給構造に大きな変化をもたらしました。
新たな採掘技術によって米国の原油生産能力が拡大し、供給量の増加が原油価格の下押し要因となりました。
2014年から2016年には原油価格が大幅に下落しました。
一方、株式市場では金融緩和や企業収益の改善などを背景として、米国株を中心に長期的な上昇傾向が続きました。
こうして2010年代は、コモディティよりも株式が相対的に優位となる局面が形成されました。
動画では、これも過去に繰り返されてきた長期サイクルの一部と捉えています。
2020年以降は株式とコモディティが同時に上昇する新しい局面へ
2020年には新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によって、経済活動が急激に縮小しました。
しかし、その後の大規模な財政出動や金融緩和、経済活動の再開によって、世界経済の環境は大きく変化しました。
同時に、供給網の混乱やエネルギー価格の上昇などを背景として、インフレ圧力が強まりました。
2022年にはロシアによるウクライナ侵攻も発生し、エネルギーや食料の供給を巡る不安が拡大しました。
動画では、2020年をコモディティの新たな長期上昇サイクルの起点となる可能性がある年として位置付けています。
ただし、過去と異なる特徴があります。
それは、株式とコモディティが同時に強さを示していることです。
1980年代から1990年代には株式が優位となり、1970年代にはコモディティが優位となるなど、両者の主役が交代する傾向が比較的明確でした。
しかし、2020年代にはAI関連企業を中心とした株式市場の成長と、金や一部の資源価格の上昇が同時に進んでいます。
動画では、この状況が今後の投資戦略を考えるうえで重要だとしています。
株式とコモディティは必ずしも逆方向には動かない
株式とコモディティは逆の値動きをすると考えられることがありますが、実際には必ずしもそうではありません。
例えば、2003年から2007年にかけては、世界経済の拡大を背景に株式市場と商品市場がともに上昇しました。
世界景気が拡大すると企業収益が改善し、株式市場にとってプラスとなります。
同時に、生産活動や設備投資が増えれば、原油や金属などの需要も拡大します。
この場合、株式とコモディティの双方に上昇圧力がかかります。
つまり、両者の関係を単純な逆相関として捉えることは適切ではありません。
動画では、より重要なのは、その時代がインフレ型の経済環境なのか、ディスインフレ型の経済環境なのかを見極めることだと説明しています。
インフレ型とディスインフレ型で有利な資産は変わる
株式とコモディティの長期サイクルを考えるうえで、物価と金利の動向は欠かせません。
動画で紹介された2つの市場環境を整理すると、次のようになります。
| 市場環境 | インフレ型 | ディスインフレ型 |
|---|---|---|
| 物価 | 上昇圧力が強い | 上昇率が低下 |
| コモディティ | 上昇しやすい | 相対的に弱くなりやすい |
| 長期金利 | 上昇しやすい | 低下しやすい |
| 株式 | 資源株・バリュー株が相対的に有利になりやすい | グロース株が評価されやすい |
| 代表的な時代 | 1970年代 | 1980～1990年代 |
インフレ型の環境では、資源価格の上昇によってエネルギー企業や素材関連企業の収益が改善する場合があります。
反対に、金利上昇は高い成長期待を織り込んだグロース株の評価に影響を与えやすくなります。
一方、ディスインフレ型の環境では、金利低下や生産コストの安定が株式市場の追い風となることがあります。
ただし、こうした関係は常に成立するわけではありません。
景気後退を伴うインフレや、需要減少による商品価格の下落などもあるため、物価だけで資産価格を判断することはできません。
AIブームはコモディティの長期上昇を支える可能性がある
2020年代の特徴として、動画が特に注目しているのがAIとコモディティの関係です。
AIは一般的に半導体やソフトウェアなどの技術分野として認識されています。
しかし、AIの普及には大規模なデータセンターや電力インフラが欠かせません。
データセンターを建設・運営するためには、半導体だけでなく、発電設備や送電網、冷却設備なども必要になります。
それらの設備には銅やアルミニウム、鉄鋼などの資源が使用されます。
さらに、電力需要が増大すれば、天然ガスやウランなどのエネルギー資源にも影響が及ぶ可能性があります。
動画では、こうした構造を踏まえ、AIブームは単なるIT関連株の上昇にとどまらず、資源需要の拡大を伴う可能性があると説明しています。
2000年代のコモディティ・スーパーサイクルが中国の都市化やインフラ投資によって支えられたのに対し、今回の上昇局面ではAIと電力インフラへの投資が重要な需要要因になるという見方です。
脱グローバル化も資源需要に影響
動画では、AI以外にもコモディティ市場に影響を与える構造的な変化として、脱グローバル化を挙げています。
近年、各国ではサプライチェーンの再構築や経済安全保障を重視する動きが進んでいます。
また、防衛費の増加、エネルギー安全保障への対応、脱炭素関連設備への投資なども拡大しています。
これらは設備投資や資源需要を増加させる要因となり得ます。
一方、資源の新規開発には長い時間と多額の投資が必要です。
需要が急速に拡大しても、供給量をすぐに増やすことが難しい場合には、資源価格に上昇圧力がかかります。
動画では、こうした複数の要因が重なり合うことで、2020年代以降は株式市場とコモディティ市場が同時に強くなる環境が続く可能性を指摘しています。
2030年前後に株式市場の転換点が訪れる可能性
ここからは、動画で示された今後の市場見通しです。
解説者は、過去の株式市場の長期サイクルを踏まえると、2030年前後が大きな転換点になる可能性があると予想しています。
現在の株式市場では、AI関連企業を中心とした成長期待が株価を支える一方、コモディティ市場でも新たな長期上昇局面が始まっている可能性があります。
しかし、株式とコモディティの双方が強い状態が永続するとは考えていません。
今後の経済環境によっては、1970年代のようにコモディティが相対的に優位となるインフレ型の市場へ移行する可能性があるとしています。
一方、1982年から2000年のような株式優位の長期相場が再び形成される可能性も考慮する必要があります。
動画では、2030年前後に株式市場の長期上昇が終わり、その後10年単位の調整局面に入る可能性も示されています。
ただし、これは過去のサイクルに基づく解説者の予測であり、2030年に株価が必ずピークをつけるという意味ではありません。
実際の転換時期を判断するには、企業収益、株価バリュエーション、金利、インフレ、為替、資源需給などを継続的に確認する必要があります。
コモディティのスーパーサイクルは2040年前後まで続くのか
動画では、コモディティ市場の長期サイクルについて、さらに先の2040年前後まで見通しています。
過去の商品市場には、14～22年程度続いた上昇サイクルがあったと紹介しています。
仮に2020年を新しいサイクルの起点とし、その期間が14～22年続くとすれば、2034～2042年にピークを迎えるという計算になります。
この考え方に基づき、解説者は2038～2040年ごろ、あるいは2040年前後を商品市場の長期的なピーク候補として挙げています。
2026年は2020年から6年が経過した段階であり、仮説上はまだサイクルの途中にあるという見方です。
また、コモディティ価格の上昇が長期化すれば、インフレ圧力も続きやすくなると指摘しています。
ただし、ここには注意点があります。
過去のスーパーサイクルの期間や開始時期は、分析対象とする商品、価格指数、算出方法によって異なります。
動画でも、1865年から2010年までの分析において30～40年程度のスーパーサイクルが複数確認されたという研究を紹介していますが、こうした長周期の分析と14～22年という期間は、必ずしも同じ定義によるものではありません。
そのため、2040年前後という予測は、歴史的な周期を参考にしたシナリオの1つとして理解する必要があります。
コモディティ価格は単純な20年周期では決まらない
動画では、IMFの研究にも言及し、コモディティ価格は一定の周期だけで決まるわけではないと説明しています。
実際の商品価格には、世界経済の成長率、需要の拡大、供給能力、設備投資、金融環境などが複合的に影響します。
さらに、ドル相場の変動も重要です。
多くの国際商品は米ドル建てで取引されるため、ドル高やドル安が価格形成に影響する場合があります。
また、新たな供給技術の開発や資源需要の構造変化によって、過去のパターンが変化する可能性もあります。
そのため、過去に20年程度の上昇局面があったからといって、今回も同じ期間だけ上昇すると判断することはできません。
動画の解説者も、2030年や2040年という時期を機械的に当てはめるのではなく、経済環境の変化と合わせて判断することを重視しています。
株式だけの積立投資で十分なのか
今回の動画では、株式とコモディティの長期サイクルを説明したうえで、株式中心の積立投資についても問題提起しています。
長期投資では、株式インデックスファンドへの積立が一般的な選択肢となっています。
しかし、株式市場が長期的な停滞局面に入った場合、期待していたリターンが得られない期間が続く可能性もあります。
例えば、1970年代のようにインフレが進行する環境では、名目上の株価が横ばいでも、物価上昇によって資産の実質的な購買力が低下することがあります。
そのため、動画では株式だけでなく、金やコモディティも投資対象として検討する重要性が強調されています。
特に今後の10～15年を見据える場合、2030年前後の市場環境の変化を想定し、資産配分を考える必要があるという主張です。
ただし、コモディティへの投資が必ずしも株式より有利になるわけではありません。
商品価格は需給や地政学的要因によって大きく変動します。また、株式とは異なり、現物の商品そのものから企業利益や配当のような収益が生まれるわけではありません。
さらに、商品先物を利用する投資商品では、先物の乗り換えに伴うコストや損益が長期リターンに影響する場合があります。
したがって、株式とコモディティを組み合わせる場合にも、それぞれの特徴やリスクを理解する必要があります。
今後の投資戦略で重要になる5つの指標
動画では、長期サイクルを判断する際に、単純な年数の経過だけを見るのではなく、複数の経済指標を確認すべきだと説明しています。
特に重要になるのが、株式市場のバリュエーション、金利、インフレ、ドル相場、コモディティの需給環境です。
株式市場については、PERなどの指標を通じて、企業利益に対して株価がどの程度評価されているかを確認する必要があります。
また、長期金利の上昇は株式のバリュエーションに影響を与えるため、債券市場の動向も重要です。
インフレについては、物価上昇率だけでなく、その背景が需要の拡大なのか、供給制約なのかを見極める必要があります。
ドル相場は国際商品市場の価格形成に影響するほか、為替変動を通じて日本の投資家の円建てリターンにも影響します。
さらに、原油や銅、天然ガスなどのコモディティについては、需要だけでなく、供給能力や新規設備投資の動向が価格に影響します。
動画では、こうした要因を総合的に判断することが、長期的な市場環境の変化を捉えるうえで重要だとしています。
まとめ：2030年の転換点を見据え、株式とコモディティの関係を考える
今回の動画では、株式市場とコモディティ市場の歴史を振り返り、長期的なサイクルと今後の投資戦略について解説しています。
1966年から1982年にかけてはインフレを背景にコモディティが相対的に強く、1982年から2000年にはディスインフレと技術革新を背景に株式市場が優位となりました。
2000年代には中国の経済成長を背景に商品市場が再び上昇し、その後2010年代には株式市場が主役となりました。
そして2020年代には、AI関連の成長と資源需要の拡大が同時に進むという、過去とは異なる市場環境が形成されている可能性があります。
動画の解説者は、この流れを踏まえ、2030年前後に株式市場の長期的な転換点が訪れ、コモディティの上昇局面は2040年前後まで続く可能性があると予測しています。
もっとも、こうした予測は過去の周期性を参考にしたものであり、その実現が保証されているわけではありません。
重要なのは、株式が過去に高いリターンを生んできたからといって、今後も同じ市場環境が続くと決めつけないことです。
株式とコモディティの関係は、インフレ、金利、世界経済の成長、資源需要などによって変化します。
今後10年以上の長期投資を考える場合、株式の値動きだけでなく、商品市場や実質金利、経済構造の変化にも目を向けることが、資産配分を考えるうえで重要になりそうです。
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