本記事は、YouTube動画『【有料級】上昇確率100％のデータが示す強気相場！今後の投資判断を徹底解説【データで投資判断シリーズ】』の内容を基に構成しています。
米国株への投資では、「景気が悪くなりそう」「戦争が起きた」「政治家の発言で市場が混乱している」といったニュースを見て、不安になることがあります。
しかし、動画では、こうした目先のニュースや感情ではなく、過去の客観的なデータを使って投資判断を行うことが重要だと説明されています。
特に注目されているのが、米国の中間選挙と株価の関係です。動画内では、過去のデータを見ると「中間選挙の年の8月から1年後まで」という期間に株価が下落したケースがなく、上昇確率が100％だったと紹介されています。
もちろん、過去のデータが未来を保証するわけではありません。それでも、感覚やニュースだけで売買するのではなく、過去に何が起きてきたのかを数値で確認することで、投資判断の精度を高められる可能性があります。
今回は、動画で紹介されている「データを使った投資判断」の考え方を詳しく見ていきます。
なぜ投資判断に過去データを使うのか
動画で最初に強調されているのが、過去データを重視する理由です。
登壇者は、現在のようなデータ中心の投資手法にたどり着いたのは比較的最近で、約5～6年前から本格的に取り組むようになったと話しています。
それ以前は経験や感覚を使って投資することもありましたが、金融市場の循環や過去の値動きを数値化し、そこから投資判断を行う方法を構築してから、投資がうまくいくようになったという説明です。
市場では、金利、景気、中央銀行の金融政策、投資家心理など、さまざまな要因が繰り返し現れます。
もちろん毎回まったく同じ相場になるわけではありません。しかし、似た経済環境では、市場参加者が似た行動を取るケースもあります。
そこで過去のデータを蓄積し、
「この環境では、過去に株価はどう動いたのか」
「どの程度の確率で上昇したのか」
「どの程度の下落リスクがあったのか」
といったことを確認していくわけです。
これが、動画で紹介されているデータ投資の基本的な考え方です。
データを使う最大のメリットは「感情」を減らせること
投資で大きな問題になりやすいのが、感情です。
株価が急落すると恐怖を感じますし、株価が急騰すると「今すぐ買わなければ」と焦ってしまいます。
さらに現在では、SNSやYouTube、テレビ、ニュースサイトなどから大量の情報が流れ込んできます。
「暴落が来る」
「今が絶好の買い場」
「この株は危ない」
「これから歴史的な上昇相場になる」
こうした意見を毎日見ていると、自分の投資判断が揺らぎやすくなります。
動画では、こうした状態を「感情ノイズ」と捉えています。
過去の客観的なデータを投資判断の軸に置けば、他人の意見や短期的なニュースに振り回されにくくなります。
市場が急落しているときでも、過去のデータから「この局面ではその後上昇するケースが多かった」と分かっていれば、必要以上に悲観することを避けられます。
反対に、市場全体が過度に楽観的になっているときでも、「過去にはこの状態から反落するケースが多かった」と分かっていれば、冷静にリスクを考えることができます。
過去データから「再現性」と「市場の歪み」を探す
データ分析のもう1つの目的が、市場に存在する再現性を探すことです。
金融市場では、参加者は毎回入れ替わります。
それでも、人間の恐怖や欲望、焦り、楽観といった心理そのものは大きく変わりません。
そのため、
中央銀行の政策
市場参加者のポジション
景気サイクル
投資家心理
株価チャート
などに、一定のパターンが現れることがあります。
動画では、このような過去データを分析することで、現在の市場価格がファンダメンタルズからどの程度離れているのか、つまり「市場の歪み」を把握できると説明されています。
感覚的に「割高そう」「売られすぎているような気がする」と判断するのではありません。
可能な限り数値化し、過去との比較によって判断することが重要になります。
投資は「当たるかどうか」ではなく期待値で考える
過去データを使うことで、確率的な投資判断も可能になります。
たとえば、過去に現在と似た相場環境が10回あったとします。
そのうち8回で株価が上昇していたのであれば、単純化すると上昇確率は80％です。
さらに、
平均してどの程度上昇したのか
失敗した場合にどの程度下落したのか
最大下落率はどの程度だったのか
といったデータを確認します。
すると、単に「上がりそう」「下がりそう」と考えるのではなく、勝率とリスクリワードを組み合わせた期待値で投資を考えられるようになります。
動画では、「うまくいきそうだから多めに買う」というような感覚的な投資ではなく、数値をベースにポジション管理することの重要性が説明されています。
実際に確認しているデータとは
動画では、投資判断に使用しているデータとして、さまざまな項目が紹介されています。
主なものとしては、
- 流動性
- 金融政策
- 景気
- ファンダメンタルズ
- コモディティ
- 資産間の相対レシオ
- 投資家のポジション
- 市場心理
などがあります。
重要なのは、1つの指標だけで投資判断を行うのではないことです。
複数のデータを組み合わせながら、「現在の市場はどのような環境にあるのか」を確認していきます。
まずマクロ環境を確認する「トップダウン分析」
実際の投資判断では、まず大きな経済環境から確認していきます。
これは「トップダウン分析」と呼ばれる考え方です。
最初に見るのが金融環境です。
中央銀行が金融緩和を行っているのか、それとも金融引き締めを行っているのかを確認します。
金融市場に資金が供給されているのか、それとも資金が吸収されているのかという「流動性」も重要です。
次に景気サイクルを確認します。
動画ではISMなどの景気指標や市場のトレンドを参考にしながら、
「金融相場なのか」
「業績相場なのか」
「逆金融相場なのか」
「逆業績相場なのか」
といった市場の位置づけを考えると説明されています。
株式市場は、単純に景気が良いから上がり、景気が悪いから下がるわけではありません。
金融政策や将来の景気見通しを先取りして動くため、現在がどの段階にあるのかを把握する必要があります。
現在と似ている過去の局面を探す
マクロ環境を確認した後は、過去の類似局面を探します。
動画では、これを非常に重要な作業として説明しています。
現在の
金利水準
インフレ率
流動性
金融政策
などを過去と比較します。
たとえば、
1970年代のインフレ局面に近いのか
2000年代前半の利上げ局面に近いのか
2020年のコロナショック後の金融緩和局面に近いのか
といった形です。
そして、似た環境だった過去の株価を調べます。
その結果、
どの資産が上昇したのか
どの資産が下落したのか
金利とドルはどのような関係だったのか
株やコモディティはどのように動いたのか
といったことを確認します。
現在の市場が過去のパターンと大きくずれている場合には、市場に何らかの歪みが発生している可能性もあります。
投資家のポジションから「買われすぎ」「売られすぎ」を見る
市場参加者のポジションも重要なデータです。
たとえば先物市場では、投機筋が極端に買いポジションを増やしたり、反対に売りポジションを増やしたりすることがあります。
市場参加者が一方向に偏りすぎると、反対方向への値動きが起こりやすくなる場合があります。
誰もが強気になっていると、新しく買う人が少なくなります。
反対に、誰もが悲観的になり売りポジションを持っていると、その後の買い戻しによって価格が上昇することもあります。
動画では、このような市場心理の極端な偏りが終わるタイミングをデータで確認し、場合によっては逆張りを行うこともあると説明されています。
データ投資でも損切りは必要
どれだけ過去データを分析しても、未来を100％予測することはできません。
動画でもリスク管理の重要性が強調されています。
自分が想定したシナリオと違う値動きになった場合には、損切りして撤退します。
重要なのは、
「データではこうなるはずだから絶対に戻る」
と考えてポジションを持ち続けないことです。
今回の相場が過去のパターンと違うのであれば、一度撤退し、その結果を次の分析に生かします。
データ分析とは「絶対に当てる方法」ではなく、投資判断の確率を高めながら、間違った場合の損失を管理するための方法だと考えると分かりやすいでしょう。
投資家心理は何度も繰り返される
動画では、株価パターンが繰り返される理由として「行動ファイナンス」の考え方にも触れています。
投資家は、
強気
弱気
焦り
恐怖
欲
といった感情によって行動します。
そして、大勢の投資家が同じような心理状態になることで、株価チャートにも特徴的なパターンが現れます。
市場参加者そのものは毎年変わりますが、人間の心理は大きく変わりません。
そのため、似た株価パターンが繰り返されることがあります。
このパターンを数値化して理解することで、投資上の優位性を獲得できる可能性があるという考え方です。
株価は経済指標より先に動く
投資初心者が覚えておきたいポイントとして、動画では「株価は経済や企業業績より先に動く」という話も紹介されています。
株式市場は将来を織り込んで動きます。
そのため、経済指標が改善してから株価が上がるとは限りません。
むしろ、景気が悪い状態でも、その数カ月後に景気が改善すると市場が予想すれば、株価は先に上昇することがあります。
動画では、株価が半年程度、場合によっては1年ほど先を見て動くこともあると説明されています。
そのため、現在の経済ニュースだけを見て株価を判断すると、タイミングが遅れる可能性があります。
シーズナリティやチャートパターンも利用する
具体的な投資手法としては、
シーズナリティ
プライスアクション
チャートパターン
サイクル分析
ボラティリティパターン
などが紹介されています。
ただし、これらをすべて同時に使うわけではありません。
現在の市場環境に適しているデータやパターンを選びながら投資判断を行います。
過去に有効だったデータが今回も機能した場合には、そのパターンをさらに蓄積します。
こうして投資判断の「引き出し」を増やしていくことが重要になります。
米大統領選挙やFRBの利下げにもアノマリーがある
動画では、分かりやすいデータの例として、米国政治や金融政策に関するアノマリーも紹介されています。
たとえば米国では、4年ごとに大統領選挙があります。
大統領選挙の年や中間選挙の年に株価がどのように動いてきたのかを数十年分調べることで、一定の傾向を確認できます。
FRBが利下げを開始した後に株価がどのように動いたのかというデータもあります。
こうした過去のパターンから、
「現在の市場環境は過去のどの時期に近いのか」
「過去には何％の確率で株価が上昇したのか」
「平均上昇率はどの程度だったのか」
を確認します。
たとえば、似た局面で80％の確率で株価が上昇し、平均50％程度上昇したという結果が確認できれば、それを現在の投資判断材料として利用するという考え方です。
マクロで方向を決め、チャートで買う場所を決める
データ分析によって「今後は株価が上昇しやすい」と判断しても、問題になるのが「いつ買うのか」です。
そこで使用するのがプライスアクションやチャートです。
マクロ分析では強気でも、株価が短期的に大きく上昇した直後であれば、すぐ買う必要はありません。
過去のトレンドや移動平均線、支持線、抵抗線などを確認しながら、リスクの低いエントリーポイントを探します。
動画では、20日移動平均線付近でサポートが形成されている場合などを例に説明しています。
また、戦争などによって市場が急落した場面についても、データ上「下がりすぎ」と判断できれば、逆に買い場として考えることがあります。
トランプ氏の関税政策を巡って市場が急落した場面についても、動画ではデータを基に買い場を判断した例として紹介されています。
つまり、
マクロデータで方向性を決め、チャートでタイミングを決める
という考え方です。
ボラティリティからポジション量を計算する
投資では「何を買うか」「いつ買うか」だけでなく、「どれだけ買うか」も重要です。
動画では、その判断にボラティリティを利用すると説明されています。
ボラティリティとは、価格変動の大きさです。
1日に平均してどの程度動くのかを調べれば、通常の値動きなのか、異常な値動きなのかを判断しやすくなります。
そのデータを基に、
ポジションサイズ
損切り幅
許容できるリスク
などを数値化します。
損切り幅が狭すぎると通常の値動きで損切りされてしまいます。
反対に広すぎると、1回の失敗による損失が大きくなります。
そこで過去の平均的な値動きを調べ、通常のノイズに巻き込まれにくい損切り水準を考えるわけです。
投資判断は後から説明できる状態にする
動画では、ヘッジファンドなどで他人の資金を運用する場合には、投資判断を後から説明できなければならないという話も紹介されています。
「なんとなく上がりそうだったので買いました」
という説明では、資金を預けている投資家は納得できません。
そのため、
なぜ買ったのか
どのデータを根拠にしたのか
どの程度のリスクを想定したのか
なぜこのポジションサイズなのか
を数値で説明できる状態にする必要があります。
個人投資家の場合でも同じ考え方が使えます。
動画では、自分の中に「投資家」と「運用者」という2人の自分を置き、運用者が投資家に説明できるような投資をするという考え方が紹介されています。
FRB議長交代後の株価パターンも投資判断に使う
動画内では、FRB議長交代後のS&P500の値動きも具体例として紹介されています。
過去のFRB議長就任後の株価推移を見ると、就任後およそ4カ月程度は株価が弱くなるパターンが確認できるという説明です。
そして、その後に株価が上昇する傾向があるとしています。
このようなデータがあれば、
「数カ月は株価が弱い可能性がある」
「その期間に株価が下がれば買い場になる可能性がある」
といったシナリオを作ることができます。
データを使う目的は、明日の株価をピンポイントで予想することではありません。
複数の可能性を事前に考え、「こうなったらこうする」という投資計画を作るために利用します。
中間選挙の年の8月から1年後は「上昇確率100％」
そして今回の動画で特に強調されているのが、米国の中間選挙と株価の関係です。
動画によると、過去のデータでは、中間選挙の年の8月から1年後までに株価が下落したケースが1度もなく、上昇確率は100％だったとされています。
さらに平均上昇率は約19％だったと紹介されています。
一般的にS&P500の長期的な年間平均リターンは8～10％程度とされることが多いため、それと比較しても高い上昇率です。
このデータを根拠に、動画では現在の米国株市場について強気の見方が示されています。
動画内では、
「上昇確率が100％のデータは必ず使う」
「買わない理由がない」
とまで述べられています。
非常に強い表現ですが、あくまでもこれは動画内で紹介されている過去データに基づく投資判断です。
過去に100％だったからといって、将来も必ず100％になるわけではない点には注意が必要です。
複数のデータを組み合わせることで投資シナリオを作る
動画では、中間選挙のデータだけを見るのではなく、FRB議長交代後の株価データと組み合わせています。
一方のデータでは、
「数カ月程度は株価が下落する可能性がある」
という傾向があります。
もう一方では、
「中間選挙の年の8月から1年後は過去すべて上昇している」
というデータがあります。
この2つを組み合わせると、
短期的には下落する可能性がある
しかし中期的には上昇する可能性が高い
というシナリオを作ることができます。
そうであれば、短期的な下落を恐れて売却するのではなく、下落局面で少しずつ買うという戦略も考えられます。
これが、動画で紹介されている「データを投資判断に落とし込む」という意味です。
業績や政治ニュースだけで投資判断しない
動画では、企業業績や政治家の発言だけで投資判断することについても疑問を投げかけています。
当然、PERや企業収益といったファンダメンタルズは確認します。
しかし、
「政治家が何を言った」
「景気が悪化した」
「企業が設備投資を増やした」
といったニュースだけを追いかけていると、材料が多すぎて投資判断が難しくなります。
しかも、ニュースの解釈には人間の主観が入ります。
同じニュースを見ても、ある人は強気と判断し、別の人は弱気と判断します。
そこで動画では、
「実際に過去、そのニュースが発生した後に株価はどうなったのか」
を確認することを勧めています。
たとえばトランプ大統領の発言によって株価が下落したとしても、その1年後に株価が上昇しているのであれば、
「少なくとも長期的にはそのニュースの影響は限定的だった」
と判断できます。
このように実際の値動きを検証することで、自分の投資判断の引き出しを増やしていくわけです。
年間1300ページ以上のデータを蓄積
動画では、こうした市場データを年間1300ページ以上確認しているとも語られています。
単純計算すると毎月100ページ程度です。
マクロ経済、金融政策、流動性、株価パターン、市場心理などさまざまなデータを継続的に確認し、頭の中に蓄積していきます。
すると相場が急落したときでも、
「過去にもこのパターンがあった」
「この場合はこう対応すればいい」
と考えやすくなります。
ニュースによって株価が急落しても、恐怖ではなく「過去のパターンと比較して買い場なのか」を考えられるようになります。
これがデータを積み重ねる大きなメリットです。
1つのデータだけを盲信してはいけない
一方で、動画では1つのデータだけを見て判断するわけではないことも強調されています。
たとえば、あるアノマリーが今回機能しなかったからといって、
「このデータは役に立たない」
と判断するのではありません。
相場環境によって有効なパターンは変わります。
マクロ環境
金融政策
流動性
株価パターン
ポジション
市場心理
ボラティリティ
といった複数の要素を組み合わせ、現在の相場に適したデータを選ぶ必要があります。
投資とは、1つの必勝パターンを探すことではなく、さまざまなデータを組み合わせながら確率の高いシナリオを作る作業だといえます。
マクロ分析とテクニカル分析を組み合わせる
動画で紹介されている投資手法をまとめると、マクロ分析とテクニカル分析を組み合わせる方法になります。
まず、
金融政策
景気
流動性
過去の市場パターン
などを確認し、相場の大きな方向性を判断します。
そのうえでチャートを確認し、
どこで買うのか
どこで損切りするのか
どこで利益確定するのか
を決めます。
つまり、
マクロ分析で「買うか売るか」を決め、テクニカル分析で「いつ売買するか」を決める
という考え方です。
動画では、この2つを総合的に組み合わせることで、リスクを抑えながら高いリターンを狙う投資判断を構築していると説明されています。
データ投資で重要なのは「未来予知」ではなく判断基準を作ること
今回の内容で特に重要なのは、データ投資の目的を「未来を当てること」だと考えないことです。
どれほど過去データを分析しても、未来が完全に同じになる保証はありません。
しかし、
過去には何％の確率で上昇したのか
平均的にどの程度上昇したのか
どの程度の下落リスクがあったのか
どのタイミングで反転したのか
といった情報があれば、何も分からない状態で投資するよりも明確な判断基準を持つことができます。
さらに予想が外れた場合には損切りし、その失敗もデータとして蓄積します。
この繰り返しによって、少しずつ投資判断の精度を高めていくのが、動画で紹介されている投資スタイルです。
まとめ
今回の動画では、ニュースや感情に左右されるのではなく、過去の客観的なデータを使って投資判断する重要性が解説されました。
特に注目されるのが、米国の中間選挙と株価の関係です。
動画によると、過去のデータでは中間選挙の年の8月から1年後まで株価が下落したケースがなく、上昇確率は100％、平均上昇率は約19％だったとされています。
このデータだけを見るのでなく、FRB議長交代後の株価パターン、金融政策、景気、流動性、投資家ポジション、チャート、ボラティリティなどを組み合わせることで、より具体的な投資シナリオを作っていきます。
そして、
マクロ環境で相場の方向性を考える
過去の類似局面を探す
上昇・下落確率を確認する
チャートからエントリータイミングを探す
ボラティリティからリスク量を計算する
想定が外れたら損切りする
という一連の流れを繰り返します。
投資では、ニュースを完全に無視する必要はありません。しかし、毎日のニュースだけで投資判断を行うと、どうしても感情や主観が入りやすくなります。
「過去に同じことが起きたとき、株価は実際にどう動いたのか」
この視点を持つだけでも、投資判断の方法は大きく変わってきます。
今回紹介された「上昇確率100％」というデータも未来の上昇を保証するものではありませんが、過去の傾向を理解し、自分なりの投資シナリオを構築する材料としては非常に興味深いデータだといえるでしょう。
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