本記事は、YouTube動画『ドルサイクルの見方とドル高・ドル安が投資市場に与える影響』の内容を基に構成しています。
為替相場というと、日本ではドル円の上昇や下落に注目が集まりがちです。しかし、世界の資金の流れを把握するためには、ドル円だけを見るのでは十分ではありません。
動画では、ドルの強弱を判断する方法として、ドル指数やユーロドル、米国金利、FRBの金融政策などを確認する重要性が解説されています。また、ドルには7年から10年程度のサイクルがあり、今後は長期的なドル安局面に入る可能性があるとの見方も示されました。
ドル高とドル安は、単に為替レートが変化するだけではありません。米国株、日本株、新興国株、ゴールド、原油、債券など、ほぼすべての資産価格に影響を与えます。
ここでは、動画の内容を基に、主要通貨の特徴、ドル指数の見方、過去のドルサイクル、そして今後の投資戦略について詳しく解説します。
為替相場を動かす基本要因は実質金利
通貨の強弱を考えるうえで、最も基本となるのが各国の金利差です。
中央銀行は、景気や物価の状況を見ながら政策金利を決定します。一般的には、金利が高い国の通貨は買われやすく、金利が低い国の通貨は売られやすくなります。
ただし、単純な政策金利だけを比べればよいわけではありません。重要なのは、金利からインフレ率を差し引いた「実質金利」です。
実質金利は、おおむね次のように考えられます。
実質金利＝名目金利－インフレ率
例えば、政策金利が5%でもインフレ率が4%であれば、実質金利は1%です。一方、政策金利が3%でもインフレ率が1%であれば、実質金利は2%になります。
この場合、表面的な金利は前者の方が高いものの、実質的な魅力は後者の方が高いと判断される可能性があります。
動画では、基本的に実質金利の高い国の通貨が強くなりやすいと説明されています。ただし、実際の為替市場は、金利だけで動いているわけではありません。
景気、金融政策、政治情勢、戦争、資源価格、市場参加者のポジションなど、複数の要素が絡み合って為替レートが形成されます。
通貨ペアの表記方法を理解する
為替相場を見る際には、通貨ペアの表記方法を理解しておく必要があります。
例えば、ユーロドルは「EUR/USD」と表記されます。これは、1ユーロが何ドルで交換されるかを示しています。
ユーロドルが上昇した場合、ドルに対してユーロが強くなったことを意味します。反対にユーロドルが下落した場合は、ユーロに対してドルが強くなったということです。
同様に、ポンドドルや豪ドル米ドルでは、ポンドやオーストラリアドルが基準となります。
一方、ドル円は「USD/JPY」と表記されます。これは、1ドルが何円で交換されるかを示すものです。
ドル円が上昇すると、ドルが円に対して強くなっているため、円安を意味します。ドル円が下落すれば、ドルが円に対して弱くなっているため、円高です。
日本では円を中心に考える人が多いため、ドル円の上昇を円高と誤解する場合があります。しかし、世界標準では、ドル円の上昇は円安、ドル円の下落は円高となります。
ドル指数とは何か
ドル全体の強さを確認する指標として使われるのが、ドル指数です。
ドル指数は「DXY」と表記され、ドルが主要通貨に対してどの程度強いのかを示します。
ドル指数は、次の6通貨で構成されています。
- ユーロ
- 日本円
- 英ポンド
- カナダドル
- スウェーデンクローナ
- スイスフラン
これらの通貨を同じ比率で平均しているわけではありません。それぞれに異なる比率が設定されており、加重平均によって指数が算出されています。
ドル指数の半分以上はユーロ
ドル指数の構成比で最も大きいのはユーロです。
背景には、ドル指数が1970年代の米国の主要貿易相手国を基準に設計されたことがあります。
当時の欧州では、ドイツマルク、フランスフラン、イタリアリラなど、国ごとに異なる通貨が使われていました。その後、これらの通貨がユーロに統合され、以前の構成比もユーロにまとめられました。
その結果、現在のドル指数ではユーロの影響が非常に大きくなっています。
動画では、ドル全体の方向性を簡単に把握したいのであれば、ユーロドルを見ることが重要だと説明されています。
ユーロドルが上昇すれば、一般的にはドル安の傾向です。ユーロドルが下落すれば、ドル高の傾向と考えられます。
つまり、ユーロドルは世界のドルの強弱を見るうえで、ドル円以上に重要な通貨ペアだということです。
主要通貨にはそれぞれ特徴がある
通貨は、それぞれ異なる経済環境や市場の影響を受けます。
どのような局面で買われやすく、どのような局面で売られやすいのかを理解しておくと、世界の資金の流れが見えやすくなります。
米ドルは世界の基軸通貨
米ドルは、国際決済や外貨準備で広く使われている基軸通貨です。
世界的な金融不安や戦争などが起きた際には、安全性や流動性を求めてドルが買われる傾向があります。
そのため、リスクオフ局面ではドル高になりやすいと考えられています。
ただし、危機が落ち着くと、安全資産として買われていたドルが売られ、ドル安に戻る場合があります。
ユーロは景気に敏感な通貨
ユーロは、欧州経済の影響を受ける景気敏感通貨です。
欧州景気が改善したり、欧州中央銀行が金融引き締めを進めたりすると買われやすくなります。一方、欧州経済への不安が高まると売られやすくなります。
ドル指数におけるユーロの比率が大きいため、ユーロの動きはドル全体の強弱にも大きな影響を与えます。
円は以前ほど強い安全資産ではない
円は、かつて世界的な金融不安が起きた際に買われやすい安全資産と考えられていました。
しかし近年は、日本と米国などの金利差が拡大したこともあり、円は相対的に弱い状態が続いています。
動画では、円は現在も安全資産の1つではあるものの、以前ほど強い位置付けではなくなっていると指摘されています。
英ポンドは高金利の影響を受けやすい
英ポンドは、金利が高い局面で買われやすい通貨です。
一方で値動きが大きく、英国の政治や景気、インフレ率などによって急激に変動する場合があります。
人民元は政策の影響が大きい
中国人民元は、完全な自由変動相場ではありません。
中国当局が一定の変動範囲を設定し、その範囲内で動くように管理しています。そのため、人民元の値動きには中国政府や中央銀行の政策意図が反映されやすくなります。
人民元の動きを見ることで、中国景気、輸出入、外貨準備、新興国市場の方向性を推測できる場合があります。
豪ドルとカナダドルは資源価格に連動しやすい
オーストラリアドルとカナダドルは、資源国通貨として知られています。
オーストラリアは鉄鉱石や石炭などの資源輸出が多いため、資源価格が上昇すると豪ドルも買われやすくなります。
カナダは原油の輸出国であり、カナダドルは原油価格との連動性が高い傾向があります。
スイスフランは中央銀行の介入に注意
スイスフランも安全資産として買われることがあります。
しかし、スイスフラン高が進みすぎると輸出企業や国内経済に悪影響が出るため、スイス国立銀行がフラン売りを行う場合があります。
そのため、市場の需給だけではなく、中央銀行の政策にも注意が必要です。
ドルには7年から10年程度のサイクルがある
動画では、ドルには7年から10年程度の長期サイクルがあるとの見方が示されています。
ドルが長期的に買われる時期もあれば、反対に長期間売られる時期もあります。
1980年代はドル高と高金利の時代
1980年代初頭には、原油価格の上昇などによってインフレが深刻化しました。
FRBはインフレを抑えるために大幅な利上げを実施し、その結果、米国の金利が上昇してドル高が進みました。
高金利によってドルや米国債が買われる一方で、ゴールドや新興国市場には厳しい環境となりました。
1990年代は米国一強とIT革命
1990年代には、米国でIT革命が進みました。
米国企業の成長期待が高まり、世界中の資金が米国株とドルに流れ込みました。この時期は、米国一強、ドル高、米国株高という流れが形成されました。
2000年代はドル安とコモディティ上昇
2000年代に入ると、ITバブル崩壊などをきっかけにドル高サイクルが転換しました。
ドル安が進み、新興国市場や資源、ゴールドなどに資金が流れました。中国をはじめとする新興国の成長もあり、コモディティのスーパーサイクルが発生しました。
2010年代は再び米国株とドルが優位に
2010年代には、米国の大型テクノロジー企業が急成長しました。
世界の資金は再び米国株とドルに集中し、新興国やコモディティは相対的に低迷しました。
2020年代はドルサイクルの転換点か
2020年代には、新型コロナウイルスの感染拡大後に大規模な金融緩和と財政支出が実施されました。
その後、インフレが進行し、ゴールド価格も高値を更新しました。
動画では、こうした動きを踏まえ、ドルの長期サイクルがすでにピークを付け、今後7年程度、場合によっては14年近くドルが下落するサイクルに入る可能性があると述べられています。
ただし、これは確定した未来ではありません。短期的には戦争や金融不安によってドルが買われる場面も考えられます。
重要なのは、短期的なドル高と長期的なドル安サイクルを分けて考えることです。
ドル高になると各資産はどう動くのか
ドル高は、世界の金融市場にさまざまな影響を与えます。
米国株には逆風となりやすい
ドル高局面では、米国の金利も上昇しているケースが多く見られます。
金利が上昇すると、株式よりも米国債などの利回りが魅力的になります。その結果、株式市場から債券市場へ資金が移動し、株価の上値が重くなる可能性があります。
また、米国企業が海外で稼いだ利益をドルに換算した際、ドル高によって利益が目減りすることがあります。
特に海外売上比率の高い企業にとっては、ドル高が業績上の逆風になる場合があります。
日本株には追い風となる場合がある
ドル高は、円に対してドルが上昇する円安につながることがあります。
円安になると、日本の輸出企業は海外で得た利益を円に換算した際の金額が増えやすくなります。
そのため、自動車や機械などの輸出関連企業にとっては追い風となる場合があります。
ただし、輸入コストの上昇によって、国内企業や消費者に負担がかかる点には注意が必要です。
新興国には厳しい環境となる
ドルが強くなると、新興国から米国へ資金が流出しやすくなります。
新興国の企業や政府は、ドル建てで借金をしていることがあります。ドル高になると、自国通貨で返済する際の負担が増えるため、金融市場が不安定になりやすくなります。
ゴールドやコモディティは下落しやすい
ゴールド、原油、銅などの多くの商品はドル建てで取引されています。
ドル高になると、ドル以外の通貨を使う投資家にとって商品価格が割高になります。そのため、需要が低下し、ゴールドやコモディティ価格が下がりやすくなります。
米国債や現金が選ばれやすい
ドル高と高金利が同時に進む局面では、米国債やドル建ての現金が選ばれやすくなります。
リスクを抑えたい投資家は、小型株や新興国株よりも、米国大型株、ディフェンシブ株、米国債、現金などを重視する傾向があります。
ドル安になると恩恵を受ける資産
ドル安は、世界の市場に資金が広がりやすい環境を作ります。
米国株にはプラスとなる可能性
ドル安になると、米国企業が海外で得た利益をドルに換算した際の金額が増えます。
特にグローバルに事業を展開する米国企業にとっては、業績上の追い風になる可能性があります。
また、ドル安がFRBの利下げによって起きている場合、金利低下も株式市場を支えます。
新興国株に資金が流れやすくなる
ドル安になると、投資家は米国以外の市場にも投資しやすくなります。
新興国通貨が上昇し、ドル建て債務の負担も軽くなるため、新興国株にとっては良好な環境となります。
動画では、ドル安局面で恩恵を受けやすい市場として、インド株などが挙げられています。
ゴールドやコモディティが上昇しやすい
ドル安になると、ドル建てで取引されるゴールド、銀、銅、原油などが割安になります。
そのため、世界の投資家から資金が集まりやすくなり、コモディティ価格が上昇する可能性があります。
動画では、今後ドル安サイクルに入るのであれば、株式だけでなく、ゴールドやコモディティにも注目する必要があると説明されています。
日本株には逆風となる場合がある
ドル安が円高につながる場合、日本の輸出企業には逆風となる可能性があります。
海外で得た利益を円に換算した際の金額が減り、業績予想が下方修正されることもあります。
ただし、円高になれば輸入物価が下がるため、内需企業や消費者にとってはプラスになる場合があります。
米国は本当に強いドルを望んでいるのか
米国政府は、公式には「強いドルが国益である」という姿勢を示すことがあります。
ドルは世界の基軸通貨であるため、米国としてはドルへの信頼を守る必要があります。そのため、表向きには強いドルを支持せざるを得ません。
しかし動画では、実際の米国は歴史的にドルの価値を下げる政策も行ってきたと説明されています。
代表例として挙げられるのが、1985年のプラザ合意です。
プラザ合意では、ドル高を是正するため、主要国が協調してドル安を進めました。ドルを安くすることで、米国製品の価格競争力を高め、輸出を支援する狙いがありました。
つまり米国にとって、基軸通貨としての信頼を維持するためには強いドルが必要ですが、国内経済や輸出企業を支えるためには、ある程度のドル安が望ましいという矛盾があります。
動画では、米国は表向きには強いドルを主張しながら、実際には長期的にドルの価値を下げる政策を取ってきたとの見方が示されています。
ドルの基軸通貨体制は終わるのか
現在も米ドルは、世界の金融市場で圧倒的な存在感を持っています。
動画では、世界の外貨準備の約57%がドルで保有され、世界の為替取引の約89%にドルが関与していると説明されています。
このため、ドルが短期間で基軸通貨の地位を失う可能性は低いと考えられます。
一方で、世界的なドル離れが進んでいることも事実です。
一部の国では、貿易決済に自国通貨や人民元を使う動きが広がっています。また、中央銀行が外貨準備としてゴールドを積み増す動きも見られます。
今後は、ドルだけに依存する体制から、ドルとユーロ、人民元、ゴールド、その他の通貨や資産に分散する体制へ移行する可能性があります。
動画では、2030年前後から、通貨、金融市場、外交、国際情勢など、世界の枠組みに大きな変化が出てくる可能性があると述べられています。
ただし、ドル離れが進むことと、ドルがすぐに崩壊することは同じではありません。
ドルの使用比率は少しずつ低下しても、代わりとなる通貨がすぐに確立されるとは限らないためです。
世界の資金の流れを確認する5つの手順
動画では、為替と世界市場を見る際の順序も解説されています。
最初に確認するのはドル指数です。
ドル指数を見ることで、現在がドル高なのかドル安なのか、大まかな方向性を把握できます。
次に、米国10年国債の利回りを確認します。米国金利が上昇しているのか、低下しているのかを見ることで、ドルや株式市場の動きを考えやすくなります。
さらに、FRBの金融政策を確認します。
FRBが利上げや量的引き締めを行っているのか、それとも利下げや金融緩和に向かっているのかによって、市場の方向性は大きく変わります。
その後、ユーロドル、ドル円、人民元、豪ドルなどの主要通貨を確認します。
最後に、ゴールドや原油などのコモディティ、米国株、新興国株などを見ます。
流れを整理すると、次のようになります。
- ドル指数でドル高・ドル安を確認する
- 米国10年国債利回りを見る
- FRBの金融政策を確認する
- ユーロドルやドル円などの主要通貨を見る
- 株、債券、ゴールド、コモディティへの資金の流れを確認する
この順序を習慣化すると、個別の株価だけではなく、世界全体のお金の流れを考えるグローバルマクロの視点が身につきます。
2026年以降に想定されるドル安シナリオ
動画では、今後ドル安が進む場合の背景として、FRBの利下げ、米国の財政赤字拡大、新興国経済の回復などが挙げられています。
FRBが利下げを進めれば、米国と他国の金利差が縮小し、ドルの魅力が低下する可能性があります。
また、米国の財政赤字が拡大し、国債発行が増え続ければ、ドルに対する信頼が弱まる可能性もあります。
ドル安局面で恩恵を受けやすい資産として、動画では次のようなものが挙げられています。
- ゴールド
- 銀
- 銅
- 原油
- その他のコモディティ
- 新興国株
- インド株
- 米国小型株
- 米国グロース株
ドル安と金利低下が同時に進めば、投資家がリスクを取りやすくなり、大型株以外にも資金が広がる可能性があります。
ドル高が再び進むシナリオ
一方で、ドル安だけを前提に投資するのは危険です。
インフレが再加速し、FRBが再び利上げに向かえば、米国金利が上昇してドル高になる可能性があります。
地政学的な緊張が高まり、市場がリスクオフに傾いた場合も、安全資産としてドルが買われる可能性があります。
ドル高局面で相対的に選ばれやすい資産として、動画では次のようなものが挙げられています。
- 米国大型株
- ディフェンシブ株
- 米国債
- 配当株
- 現金
- ドル建て資産
ドル高局面では、積極的にリスクを取るよりも、大型で安定した企業や債券、現金を重視する考え方です。
ドル高派・ドル安派に分かれる必要はない
動画の中では、ドル高派やドル安派という考え方自体に否定的な見方が示されています。
為替相場は、自分の希望どおりに動くものではありません。
ドル高が望ましいと考えても、市場がドル安になれば、その前提は崩れます。反対にドル安を予想していても、インフレや戦争によってドル高になることがあります。
重要なのは、どちらか一方に決めつけることではありません。
ドル高になった場合とドル安になった場合の両方に対応できる資産配分を作っておくことです。
予想を当てることよりも、予想が外れても大きな損失を避けられる状態を作る方が、長期投資では重要になります。
長期投資では為替リスクを無視できない
日本人が海外資産に投資する場合、株価だけでなく為替の影響も受けます。
例えば、1ドル160円の時に米国資産を購入し、その後1ドル110円まで円高が進んだ場合を考えます。
米国株の価格が変わらなかったとしても、円換算した資産価値は大きく減少します。
1ドル160円から110円への変化は、約31%の円高です。そのため、株価が横ばいでも、円換算では約3割の損失になる可能性があります。
新NISAなどを利用して長期間積み立てたとしても、売却時に大幅な円高になっていれば、為替差損によって運用成果が圧迫される可能性があります。
動画では、この為替リスクに備えるため、ドル安で上昇しやすいゴールドやコモディティを資産に組み入れる考え方が紹介されています。
ドル安によって米国資産の円換算額が下がっても、ゴールドや資源価格が上昇すれば、資産全体の下落を和らげられる可能性があります。
ドルの方向が分からない場合の資産配分
将来のドル高・ドル安を正確に予測することは困難です。
そこで動画では、どちらの方向にも対応できるよう、複数の資産に分散する考え方が紹介されています。
中心となるのは、世界株や米国株です。それに加えて、ゴールド、コモディティ、現金を保有します。
ドル高になった場合は、米国大型株、ディフェンシブ株、配当株、米国債、現金などが資産を支える可能性があります。
ドル安になった場合は、ゴールド、コモディティ、新興国株、小型株などが上昇しやすくなります。
特定のシナリオだけに賭けるのではなく、相場環境に応じて資産の中身を調整することが重要です。
動画では、ゴールドを20%程度組み入れる例も示されていますが、これはすべての投資家に適した固定的な答えではありません。
投資期間、年齢、収入、リスク許容度によって適切な割合は異なります。重要なのは、株式だけに資産を集中させず、ドル高とドル安の両方を想定することです。
為替を学ぶことは世界のお金の流れを学ぶこと
為替は、単に通貨を交換するための市場ではありません。
ドルの強弱には、金利、インフレ、中央銀行の政策、国際情勢、株式市場、債券市場、コモディティ市場など、世界経済のさまざまな情報が反映されています。
ドル高なのかドル安なのかを確認することで、今後どの資産に資金が流れやすいのかを考えられます。
個別株の値動きだけを見ていると、相場全体の変化を見落とすことがあります。
一方、ドル指数、米国金利、ユーロドル、ゴールドなどを合わせて見ると、市場の背景を立体的に捉えられるようになります。
為替は理解するのが難しい分野ですが、海外資産に投資する以上、完全に避けることはできません。
少しずつでも通貨と資金の流れを学ぶことで、投資判断の精度を高められる可能性があります。
まとめ
動画では、ドルの強弱が株式、債券、ゴールド、コモディティ、新興国市場、日本円など、ほぼすべての資産に影響を与えると解説されました。
為替を見る際には、ドル円だけでなく、ドル指数やユーロドル、米国10年国債利回り、FRBの金融政策を確認することが重要です。
また、ドルには7年から10年程度の長期サイクルがあり、現在はドル高サイクルからドル安サイクルへの転換点にある可能性が指摘されています。
ドル高では、米国債、現金、米国大型株、ディフェンシブ株などが選ばれやすくなります。一方、ドル安では、ゴールド、銀、銅、原油、新興国株、小型株などに資金が向かいやすくなります。
ただし、ドル高とドル安のどちらか一方を決めつけるべきではありません。
将来の相場を正確に予測することは難しいため、どちらに動いても対応できる資産配分を作ることが現実的です。
海外資産に投資する日本人にとって、為替は運用成績を大きく左右する要素です。株価だけを見るのではなく、ドルのサイクルと世界の資金の流れを意識することが、長期的な資産形成を考えるうえで重要になります。
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