本記事は、YouTube動画『昨日謎急落で滑り込み購入！8月権利落ち銘柄をチェック』の内容を基に構成しています。
8月の権利付き最終日を通過し、株主優待や配当を目的に買われていた銘柄の中には、大きく株価を下げるものが相次ぎました。
動画では、前日に株価が約7.2％下落したJトラストをはじめ、松屋、コジマ、オンワードホールディングス、IDOM、JINSホールディングス、ミニストップなど、8月に権利を迎えた株主優待銘柄の値動きを詳しく確認しています。
なかでも注目されているのが、Jトラストが実施する1万円相当のデジタルギフトです。株価水準から単純計算すると非常に高い優待利回りになるため、動画投稿者自身も100株を購入したとしています。
一方で、株主優待や配当を受け取った直後には「権利落ち」と呼ばれる株価下落が起こることがあります。高利回りの優待があるからといって、必ず利益になるわけではありません。
今回は、動画で取り上げられたJトラストの臨時株主優待と、8月の権利落ちで大きく動いた銘柄について詳しく見ていきます。
8月権利落ちで株主優待銘柄が相次いで下落
株式投資では、一定の日まで株式を保有していることで、配当金や株主優待を受け取れる銘柄があります。
しかし、その権利を得た翌営業日には、配当や優待の価値がなくなる分だけ株価が下落しやすくなります。これが「権利落ち」です。
例えば、100円の配当を受け取れる株であれば、理論上は権利落ち日にその100円分だけ株価が下がっても不思議ではありません。
株主優待についても同じ考え方ができます。
ただし実際の株価は、配当や優待だけで決まるものではありません。市場全体の動き、企業業績、需給、投資家心理なども影響するため、配当や優待の価値を大きく超えて株価が下落することもあります。
動画では、まさにこうした「権利落ち以上に下げたように見える銘柄」を中心に取り上げています。
Jトラストが約7.2％下落、1万円相当の臨時株主優待に注目
最初に紹介されたのが、証券コード8508のJトラストです。
Jトラストは総合金融グループで、国内では信用保証などを手掛けるほか、海外では銀行事業なども展開しています。
動画によると、同社の株価は前日に約7.2％下落しました。
もともと直近では株価が下落基調にあったこともあり、以前と比べるとかなり株価水準が低下している状況です。
そんななか注目されているのが、今回臨時で実施される株主優待です。
1万円相当のデジタルギフトを実施
今回の特別優待では、対象株主に1万円相当のデジタルギフトが贈られるとしています。
動画では、投資金額を約7万5000円と仮定すると、1万円の優待は単純計算で約13％に相当すると説明しています。
もちろん、この数字だけを見て投資判断をすることはできません。
それでも、100株保有によって1万円相当のデジタルギフトを受け取れるのであれば、株主優待としてはかなり大きな金額です。
そのためSNSなどでも注目が集まり、「買った」という投資家の声が多く見られたと動画では紹介されています。
投稿者自身も魅力を感じ、100株購入したとしています。
通常とは異なる権利日にも注意
Jトラストの今回の優待で特徴的なのが、通常の月末基準とは異なるスケジュールになっている点です。
動画では9月2日の権利に関連し、8月31日までに購入すれば対象になる可能性がある特殊な日程として説明されています。
つまり、8月の通常の権利付き最終日を過ぎた後でも、今回の臨時優待については購入機会が残されているという見方です。
この特殊なスケジュールも、Jトラストが市場で注目された理由の1つです。
Jトラストは権利落ち後にどこまで下がるのか
高額な株主優待で気になるのが、優待権利を獲得した後の株価です。
仮に1万円相当の優待を受け取ることができても、権利落ち後に株価が1万円以上下落してしまえば、短期的には優待以上の含み損になる可能性があります。
動画では、今回の優待利回りを約13％と見た場合、権利通過後に株価が13％以上下落しなければ、単純計算では優待分を含めてプラスになる可能性があるとの考え方を紹介しています。
一方で、すでに株価そのものが大きく下落しているため、権利落ち後の下落幅が限定される可能性もあるとしています。
ただし、これは実際に権利落ちを迎えてみなければ分かりません。
そのため動画では、権利取得前に購入する方法だけでなく、権利落ち後に株価が下がったところを通常の株式投資として狙う考え方も紹介されています。
Jトラストの通常優待もユニーク
Jトラストでは、今回の1万円デジタルギフト以外にも株主向け特典があります。
動画では、クリニック関連の利用券や、保有株数によって宝塚歌劇の公演チケットなどを受け取れる内容が紹介されています。
今回の1万円相当のデジタルギフトは臨時的な記念優待という位置付けですが、もともとの株主優待も個性的です。
また動画では、PERやPBRなどの株価指標から見ても比較的割安感があり、時価総額も1000億円を超える規模の企業であると説明しています。
業績についても、足元では一定の数字が出ており、動画投稿者は比較的前向きに評価しています。
一方、金融関連企業であるため自己資本比率が低く見える点については、業種特性による部分が大きいとの見方を示しています。
デジタルギフト優待は使い勝手の良さも魅力
動画では、近年増えているデジタルギフト型の株主優待についても触れています。
デジタルギフトは、ポイントや電子マネーなどに交換できるケースがあり、従来型の自社商品優待と比べて使い道が広いことが特徴です。
投稿者自身も、受け取ったデジタルギフトをポイントなどに交換して活用していると話しています。
さらに、ホテルの株主優待、食事系優待、QUOカードなどを組み合わせれば、宿泊費や食費、ガソリン代などを株主優待でまかなう「優待旅行」も可能だとしています。
株主優待は単純な利回りだけでなく、実際に自分が利用できるかどうかによって価値が大きく変わります。
松屋は約9％下落、直前までの株価上昇も影響か
ここから動画では、8月の権利落ちを迎えた銘柄を次々と確認しています。
まず紹介されたのが百貨店の松屋です。
松屋はこの日、約9％下落しました。
動画では、以前は1300円程度だった印象の株価が3000円近辺まで上昇していたとして、直前までの大幅な株価上昇も今回の下落に影響した可能性があると見ています。
優待の価値よりも大きく株価が下落したため、既存株主にとっては厳しい権利落ちになったとしています。
コジマは約5.1％下落、優待と配当以上の下げに
家電量販店のコジマも大きく下落しました。
動画によると下落率は約5.1％です。
コジマは株主優待銘柄として人気が高く、権利直前に購入した投資家も多かったと考えられます。
配当に加え、株主優待も受け取れるため一定の価値がありますが、それを考慮しても株価の下落幅は大きかったという見方です。
一方で、優待は年2回あり、配当利回りも一定水準あることから、権利落ちによって株価が下がったタイミングを新規投資の候補として見る考え方も紹介されています。
高配当銘柄でも権利落ちには注意
動画では続いて、高配当銘柄についても確認しています。
配当利回りが高い銘柄は、権利付き最終日に向けて買われやすい一方、権利落ち日には配当分以上に売られるケースがあります。
動画内では、配当54円のうち半分にあたる27円程度の権利を取得した銘柄についても、実際の株価下落幅はそれ以上だったと紹介されています。
高配当だから安全というわけではなく、権利落ち前後では需給によって大きく値動きする可能性があります。
オンワードホールディングスは配当利回り約4.4％
アパレル大手のオンワードホールディングスも取り上げられています。
動画では配当利回りを約4.4％と紹介しており、高配当銘柄の1つです。
今回は配当の一部にあたる約16円分の権利落ちが発生したと説明しています。
株主優待も人気ですが、優待の権利月は2月のため、8月については主に配当分の権利落ちと考えられます。
株価が下落したことで、翌年2月の株主優待取得を考えている投資家にとっては、今後の値動きをチェックする候補になるとしています。
SFPホールディングスは優待年2回に変更
続いて紹介されたのがSFPホールディングスです。
動画では株価が約3.8％下落したとしています。
年間配当90円のうち約45円分に加え、1500円相当の株主優待についても8月に権利が付くようになっています。
そのため、配当と優待を合わせた価値を考慮すると、今回の下落幅はやや大きかったとの見方です。
ただし直近まで株価が上昇していたため、ある程度の調整は仕方がないという考え方も示されています。
IDOMは2500円相当のデジタルギフト
中古車販売のガリバーなどを展開するIDOMも紹介されています。
動画では配当利回りを約3.4％としています。
今回については、配当に加えて2500円相当のデジタルギフトが受け取れる特別な内容になっています。
ただし、今回のみ保有期間に関係なく対象になる一方、今後については継続保有が必要になると説明されています。
配当と優待を合わせた価値を考えると、今回の株価下落は極端に大きかったわけではないとの見方もできます。
アークランズも配当・優待以上に下落
アークランズは約3.6％下落しました。
動画では年間配当40円のうち20円分に加えて、約1100円相当の優待があると説明しています。
これらを合わせた価値よりも株価下落額が大きかったため、権利落ち後に安くなった銘柄として注目できるとしています。
また、アークランズについてはジョイフル本田との関係など今後の動向にも言及しており、株主優待制度が将来的にどうなるかにも注意が必要としています。
イズミも約3.6％下落
中国地方を中心にスーパーなどを展開するイズミも取り上げられています。
動画では「ミニ版のイオンのようなイメージ」と説明しており、株価は約3.6％下落しました。
配当と株主優待の価値を考慮しても、それ以上の株価下落になった可能性があるとしています。
長期的な株価水準で見ると以前より安くなっている場面もあり、今後の投資候補としてチェックしておきたい銘柄の1つとしています。
明光ネットワークジャパンは優待条件が特徴的
明光ネットワークジャパンも約3.2％下落しました。
配当は年間29円程度で、その半分にあたる約15円分が今回の権利に相当すると説明されています。
株主優待については保有株数によって内容が変わり、300株の場合には優待額が大きくなるケースがあるため、単純な優待価値の計算が難しい銘柄です。
動画では、配当と優待を合わせて考えると、今回の下落幅はおおむね権利落ちとして説明できる範囲ではないかとしています。
カーブスホールディングスも約3.2％下落
カーブスホールディングスについても、約3.2％の下落が紹介されています。
配当に加え、記念優待を含む株主優待があったため、その価値を差し引いて考えると今回の下落幅は比較的説明しやすい水準だったとの見方です。
権利落ちでは、単純に下落率を見るだけでなく、配当と優待の価値を差し引いて実質的にどの程度下がったのかを見ることが重要になります。
JINSホールディングスは9000円相当の優待
JINSホールディングスも約3％下落しました。
JINSは8月の株主優待が非常に魅力的な銘柄として紹介されています。
動画では、約9000円相当の株主優待に加え、配当も受け取れるため、合計するとかなり大きな価値になるとしています。
一方、株価そのものも大きく下落しているため、配当と優待を含めてもやや大きな権利落ちだった可能性があるとの見方です。
ただし、優待券は現金と同じ価値ではありません。
実際にJINSで眼鏡などを購入する人にとっては高い価値がありますが、利用しない人にとっては価値が低くなります。
株主優待投資では、この「自分にとっての実質価値」を考えることも重要です。
ミニストップはソフトクリーム優待が人気
ミニストップも8月権利銘柄として紹介されています。
配当は年間20円程度で、今回については約10円分が権利落ちに相当すると説明されています。
さらにミニストップでは、人気のソフトクリーム無料券が株主優待として提供されています。
動画では5枚分の価値を考慮しても、今回の株価下落はそれ以上だった可能性があるとしています。
そのため、以前からミニストップ株を気にしていた投資家にとっては、権利落ち後の株価を確認する機会になるとの見方です。
J.フロント リテイリングも約2.9％下落
大丸や松坂屋などを展開するJ.フロント リテイリングも約2.9％下落しました。
動画では年間配当56円のうち28円程度が今回の権利に相当すると説明しています。
百貨店の株主優待は買い物割引などが中心であり、人によって価値が大きく異なります。
そのため正確な優待価値を計算することは難しいものの、今回の株価下落額を見ると、配当だけでは説明できない程度の下げになった可能性があるとしています。
クリエイト・レストランツ・ホールディングスも下落
外食系株主優待の代表的銘柄の1つ、クリエイト・レストランツ・ホールディングスも約2.9％下落しました。
同社は配当よりも株主優待の人気が高い企業です。
動画では、優待と配当の価値を考慮しても、それ以上に株価が下落しているとの見方を紹介しています。
直近高値から株価が下がってきていることもあり、優待目的で長期保有したい投資家にとっては今後の株価をチェックする場面になりそうです。
権利落ち直後に慌てて買う必要はない
動画で強調されていたのが、権利落ちで株価が下がったからといって、すぐに買う必要はないという点です。
権利落ちによる下落の後、市場全体の調整や企業固有の悪材料が重なれば、さらに株価が下がる可能性があります。
そのため、
「権利落ちで安くなった」
だけを理由に購入するのではなく、その後の値動きを見ながら投資判断をすることが重要です。
動画では、権利落ちとその後の市場下落が重なる「ダブルパンチ」のような場面があれば、より積極的にチェックしたいという考え方を紹介しています。
半導体・電線株にも大きな下落
動画の後半では、株主優待銘柄以外にも、この日の下落が目立った銘柄について触れています。
半導体関連では、一部銘柄が約9％下落するなど厳しい値動きになりました。
投稿者自身も、今年購入した銘柄の中で最も大きな下落率になっている保有株があり、購入価格から4割以上下落していると話しています。
さらに古河電気工業も約4.6％下落しました。
古河電工は、いわゆる「電線3社」の1つとして紹介されており、関連する電線株も軟調だったとしています。
一方で、十分に株価が下がったところから業績やテーマが再評価される可能性もあるため、回復を期待する投資家にとっては監視候補になるとしています。
一方で銀行株は堅調
この日はすべての銘柄が下落していたわけではありません。
日経平均は小幅高だった一方、動画投稿者が保有している銀行株は比較的しっかり上昇したとしています。
メガバンクや信託銀行を含む銀行株が上昇したことで、保有資産の含み益も過去最高に近い水準まで増えたと話しています。
株式市場では、同じ日でも業種によって値動きが大きく異なります。
半導体株が売られる一方で銀行株が買われるなど、資金が業種間を移動することもあります。
資産が増えると労働へのモチベーションが変わる
動画後半では、投資そのものについて投稿者自身の考えも語られています。
株式市場の値動きによって、1日で会社員時代の月収に相当する金額、場合によっては手取り月収の数倍から10倍近い金額が動くことがあるとしています。
そうした状況になると、通常の労働に対するモチベーションが低下してしまうこともあると話しています。
一方、株主優待投資そのものも意外と手間がかかります。
優待の封筒を開封し、申し込みを行い、制度変更や廃止などの情報を確認する必要があります。
多数の優待株を保有すると、それ自体がある種の「労働」に近くなるという感覚もあるとしています。
全部S&P500やオルカンに投資すれば楽なのか
そこで浮かぶのが、個別株や株主優待投資をやめ、S&P500や全世界株式などのインデックスファンドに資金を集約する方法です。
インデックス投資であれば、個別企業の決算や株主優待変更などを細かく追う必要はありません。
そのため、運用の手間は大きく減ります。
しかし動画では、理論上は効率的に見える方法でも、それを実際に続けられるかどうかは別問題だと指摘しています。
例えば資産の大部分をオルカンなどに投資し、その後大暴落が発生した場合です。
株価が大きく下がり続ける状況で、何もせず保有し続けられるかどうかは人によって異なります。
投資では、期待リターンだけではなく「自分が精神的に耐えられるかどうか」も重要になります。
コロナショックで支えになった株主優待
投稿者自身も、コロナショックでは大きな含み損を抱え、投資をやめたいと思った時期があったと振り返っています。
それでも株式を保有し続けることができた理由の1つが株主優待でした。
株価が大幅に下落していても、保有企業から株主優待が届きます。
そのことが「このまま投資を続けよう」という気持ちにつながり、結果として株式を長期間保有することができたとしています。
そして長期保有を続けた結果、現在の大きな含み益につながっているというわけです。
最も重要なのは「続けられる投資」を選ぶこと
投資では、どの方法が理論上最も効率的なのかという議論が頻繁に行われます。
S&P500、全世界株式、個別株、高配当株、株主優待株など、さまざまな投資方法があります。
しかし動画で最終的に強調されているのは、「自分が精神的に続けられる投資手法を選ぶこと」です。
どれほど期待リターンが高い投資方法でも、暴落時に怖くなって売却してしまえば、本来期待できた長期リターンを得ることはできません。
反対に、株主優待などを楽しみにすることで暴落時でも保有を継続できるのであれば、その人にとっては優待投資の方が優れた方法になる可能性があります。
投資手法は数字だけではなく、自分自身の性格との相性も考える必要があります。
不動産クラウドファンディングについても紹介
動画の最後では、不動産クラウドファンディングについても紹介されています。
株式は毎日価格が変動するため、値動きをストレスに感じる投資家もいます。
一方、不動産クラウドファンディングは株式のように市場価格が毎日表示されるものではなく、一定期間資金を運用し、満期時に元本と分配金の受け取りを目指す仕組みです。
ただし、不動産クラウドファンディングにも元本割れや償還遅延などのリスクがあります。
動画では、事業者を選ぶ際には、
- 過去に元本割れしたファンドがないか
- 償還や分配金の支払いに遅延がないか
といった点を確認することが重要だとしています。
また、いきなり数百万円、数千万円を投資するのではなく、まず1万円など少額から始め、仕組みや事業者について理解してから投資額を増やしていく方法を紹介しています。
まとめ
今回の動画では、8月の権利落ちを迎えた株主優待銘柄の値動きが詳しく紹介されました。
特に注目されたのがJトラストです。
約7.2％の株価下落後、1万円相当のデジタルギフトを受け取れる臨時株主優待が予定されており、投資金額から単純計算すると非常に高い優待利回りになります。
一方、株主優待投資では権利取得後の株価下落にも注意が必要です。
今回紹介された松屋、コジマ、オンワードホールディングス、IDOM、アークランズ、JINSホールディングス、ミニストップ、J.フロント リテイリングなどでも、配当や優待の価値以上に株価が下がったと見られるケースがありました。
こうした権利落ちは、優待株を安く買う機会になることもあります。
ただし、権利落ち直後にすぐ買うのではなく、その後の市場全体の動きや企業業績なども確認することが重要です。
そして動画で最も印象的なのは、「どの投資方法が最も儲かるか」だけではなく、「どの投資方法なら自分が長く続けられるか」を考える必要があるという点です。
インデックス投資が向いている人もいれば、配当や株主優待が届くことで長期保有を続けられる人もいます。
暴落を含めた長い投資期間を乗り越えるためには、期待リターンや利回りだけでなく、自分自身の性格や精神面まで含めて投資方法を選ぶことが重要だと言えそうです。
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