本記事は、YouTube動画『NTT株は究極のガチホ銘柄になり得るのか？長期投資に適した5つの理由』の内容を基に構成しています。
新NISAの普及によって、株式投資を始める個人投資家が増えています。SNSでは短期間で株価が何倍にもなる銘柄や、急騰が期待される成長株が注目される一方、数十年単位の資産形成では、企業の事業基盤や財務状況を見極めることが重要です。
今回の動画で取り上げられているのは、日本を代表する通信インフラ企業のNTT（日本電信電話、証券コード9432）です。
動画では、NTTの株価172.9円、配当利回り約3.12％、時価総額15.65兆円といった数値を紹介しながら、同社が長期投資の中心的な銘柄になり得る理由を解説しています。
さらに、次世代の通信基盤として注目される「IOWN（アイオン）構想」にも焦点を当て、安定した通信事業と将来的な成長可能性の両面からNTTの投資価値を検討しています。
なお、本文中の株価や財務指標は動画で紹介された数値であり、2026年10月13日時点の最新データとして確認したものではありません。
NTT株が長期投資の有力候補として注目される理由
動画の冒頭では、長期投資で重要なのは短期的な株価変動を追いかけることではなく、企業のファンダメンタルズを理解することだと説明されています。
ファンダメンタルズとは、企業の売上高や利益、財務状況、事業の競争力など、企業価値を判断するための基本的な要素を指します。
短期的な株価は投資家の期待や市場心理によって大きく変動しますが、長期的には企業がどれだけ安定して利益を生み出し、成長できるかが重要になります。
そこで動画が注目しているのがNTTです。
紹介されているNTTの株価は1株172.9円です。日本を代表する巨大企業でありながら、比較的少額で投資できる点が特徴となっています。
NTTは通信インフラを中心に、携帯電話、固定通信、法人向けITサービス、データセンターなど幅広い事業を展開しています。
こうした事業構造と株式の買いやすさを踏まえ、動画ではNTTを長期的な資産形成の土台となる候補として位置づけています。
NTTの時価総額15.65兆円を支える通信インフラの強み
NTTの特徴として最初に挙げられているのが、企業規模の大きさです。
動画で紹介されたNTTの時価総額は15.65兆円に達しています。
時価総額とは、企業の株価に発行済み株式数を掛けて求める数値で、株式市場における企業の評価額を表します。
ただし、動画では企業規模が大きいことだけを評価しているわけではありません。
重要なのは、NTTが提供するサービスが社会に不可欠なインフラであるという点です。
景気後退局面でも需要が維持されやすい通信サービス
一般的に、景気が悪化すると消費者は支出を抑え、企業も設備投資や経費を削減する傾向があります。
自動車や高額な家電製品などは購入を延期できますが、スマートフォンやインターネット回線については、生活や仕事に必要なため簡単には解約できません。
企業活動でも同様です。社内ネットワークや業務システム、通信回線は事業を継続するための重要な基盤となっています。
このように、景気の変化によって需要が急激に減少しにくい性質を「需要の硬直性」と呼びます。
NTTはこうした通信インフラを提供しているため、比較的安定した収益を確保しやすい事業構造を持っています。
毎月の通信料金などから継続的な収入が得られる点は、長期投資家にとって重要な評価材料です。
もっとも、通信需要が安定していても、料金競争や設備投資負担によって利益が変動する可能性はあります。需要がなくなりにくいことと、業績が必ず安定することは同じではありません。
NTT株は約1万7000円から購入可能、流動性の高さも魅力
続いて動画では、NTT株の買いやすさと流動性について説明しています。
日本株は原則として100株単位で売買されます。そのため、株価が3000円の企業であれば、通常の単元株取引では30万円程度の資金が必要です。
一方、動画で紹介されたNTTの株価は172.9円です。
この価格で計算すると、100株の購入に必要な金額は1万7290円となります。
比較的少ない資金でも、日本を代表する大企業の株主になれることが特徴です。
2023年の株式分割によって購入しやすくなった
NTTは2023年7月1日付で、普通株式1株を25株に分割しました。
株式分割とは、1株を複数の株式に分けることです。企業全体の価値が変わらない場合、理論上は1株あたりの株価が分割比率に応じて低くなります。
NTTの場合、25分割によって単元株の購入に必要な金額が大幅に引き下げられました。
その結果、まとまった資金がなくても、毎月の余裕資金を利用して株式を買い増ししやすくなっています。
動画では、こうした特徴が長期的な積立投資と相性がよいと説明されています。
毎月一定額を投資するドルコスト平均法では、株価が高いときには少なく、安いときには多くの株式を購入することになります。
ただし、NTT株を100株単位で定期購入する場合は、毎月の購入金額が変動します。厳密な定額積立を行うには、単元未満株取引などを利用する方法があります。
1日の出来高1.52億株という流動性
動画では、NTT株の流動性を示す数値として、次のデータが紹介されています。
| 項目 | 動画で紹介された数値 |
|---|---|
| 株価 | 172.9円 |
| 1日の出来高 | 1.52億株 |
| 1日の売買代金 | 262.9億円 |
| 発行済み株式数 | 905.5億株 |
| 時価総額 | 15.65兆円 |
流動性とは、株式を市場でどれだけ円滑に売買できるかを表すものです。
出来高の少ない銘柄では、売却したいときに十分な買い注文がなく、希望する価格で取引できない場合があります。
また、買値と売値の差であるスプレッドが広がり、取引コストが大きくなることもあります。
その点、NTTのように活発な売買が行われている大型株は、一般的に売買注文が成立しやすい傾向があります。
長期間保有する場合でも、必要になったときに売却しやすいことは重要なメリットです。
ただし、流動性が高くても株価の下落を防げるわけではなく、相場急変時には希望価格で売却できない可能性もあります。
NTTの配当利回りは約3.12％、配当性向42％をどう評価するか
動画の3つ目のテーマは、NTTの株主還元です。
NTTは配当を重視する投資家からも注目される銘柄です。
動画で紹介されている年間配当金は1株あたり5.40円で、株価172.9円に対する配当利回りは約3.12％となっています。
100株を保有している場合、年間配当金は税引前で540円です。
1000株であれば5400円、1万株であれば5万4000円となります。
もちろん、これは年間配当金5.40円が維持されると仮定した計算です。
配当性向42％が意味するもの
動画が特に注目しているのは、配当利回りだけでなく配当性向です。
配当性向とは、企業が稼いだ利益のうち、どれだけを配当金として株主に還元しているかを示す指標です。
動画で紹介されたNTTの配当性向は42.00％です。
仮に企業が100円の利益を稼いだ場合、そのうち42円を株主への配当に回すというイメージになります。
残りの利益は、設備投資や研究開発、借入金の返済などに活用することができます。
動画では、配当性向が80％や90％といった高水準の企業と比較し、NTTには将来の増配余地があると評価しています。
配当性向が高すぎる企業は、業績が悪化したときに配当を維持することが難しくなる場合があります。
一方、利益の一定部分を事業に再投資できる企業は、将来的な成長と株主還元の両立を目指しやすくなります。
ただし、配当性向42％という数字だけで将来の増配が保証されるわけではありません。実際の配当余力を判断するには、利益だけでなくフリーキャッシュフローや設備投資の規模も確認する必要があります。
NTT株は割安なのか？PER・PBR・ROEと巨額負債を分析
続いて動画では、NTT株のバリュエーションと財務状況について説明しています。
バリュエーションとは、企業の利益や純資産などに対して、現在の株価がどの程度の水準にあるかを評価することです。
動画で紹介された主な指標は以下の通りです。
| 指標 | 動画で紹介された数値 |
|---|---|
| PER（株価収益率） | 14.36倍 |
| PBR（株価純資産倍率） | 1.43倍 |
| ROE（自己資本利益率） | 10.40％ |
| 有利子負債 | 15.71兆円 |
PER14.36倍は割安といえるのか
PERは、株価が1株あたり利益の何倍まで買われているかを示す指標です。
一般的にPERが高い企業は、将来的な利益成長への期待が株価に反映されている可能性があります。
例えばPER40倍の企業は、現在の利益に対して株価が40倍の水準で評価されていることになります。
動画では、NTTのPER14.36倍について、過度な期待によって買われているわけではない、比較的堅実な評価水準だと説明しています。
ただし、PERの適正水準は企業の成長率や業種、金利環境などによって変わります。
14.36倍という数値だけで、必ずしも割安と判断できるわけではありません。
PBR1.43倍とROE10.40％
PBRは、企業の純資産に対して株価が何倍で評価されているかを表します。
NTTのPBRは動画によると1.43倍です。
一方、ROEは株主から預かった自己資本を使って、どれだけ効率よく利益を生み出したかを示す指標です。
NTTのROEは10.40％と紹介されています。
ROEが10％であれば、単純化すると100円の自己資本に対して年間10円程度の純利益を稼いでいる計算です。
動画では、安定した通信事業を持ちながら一定の資本効率を確保している点を評価しています。
有利子負債15.71兆円は問題ないのか
動画で紹介されたNTTの有利子負債は15.71兆円です。
非常に大きな金額であり、財務上のリスクとして気になる投資家も少なくないでしょう。
これについて動画では、通信インフラ事業の特殊性を踏まえる必要があると説明しています。
通信事業者は、光ファイバー網や基地局、データセンターなどの設備に多額の資金を投じる必要があります。
一方で、通信料金などから継続的な収入を得られるため、将来のキャッシュフローを一定程度見通しやすいという特徴があります。
こうした事業では、借入金を利用して設備投資を行うことが一般的です。
動画では、NTTの負債を単純に問題視するのではなく、事業特性に応じた資金調達の結果として評価しています。
もっとも、巨額の負債が必ず合理的とは限りません。金利上昇による支払利息の増加や、設備投資負担、利益の減少などは重要なリスクです。
実際の財務健全性を評価するには、有利子負債の総額だけでなく、現金保有額、返済期限、営業キャッシュフロー、利払い能力なども確認する必要があります。
NTTのIOWN構想とは？AI時代の成長を支える次世代通信技術
ここまでの内容では、NTTの安定性や配当、財務状況などが中心でした。
しかし、動画ではNTTを単なるディフェンシブ銘柄として評価するだけでは不十分だと指摘しています。
その理由として挙げられているのが、NTTが研究開発を進める「IOWN（アイオン）構想」です。
IOWNは「Innovative Optical and Wireless Network」の略称で、光技術を中心とした次世代の情報通信基盤を目指す構想です。
AIの普及によって高まる電力消費とデータ処理の課題
近年、生成AIの普及に伴って、データセンターの電力需要や計算処理能力への関心が高まっています。
AIの学習や推論には大量の計算資源が必要であり、処理するデータの増加に伴って通信ネットワークの負担も大きくなります。
従来のコンピューターや通信機器では、電気信号を使った処理や伝送が広く行われてきました。
しかし、高速化や大容量化を進めるほど、消費電力や発熱などの問題が生じやすくなります。
そこでNTTが取り組んでいるのが、光技術をさらに広い領域で活用する技術開発です。
光電融合技術による通信インフラの進化
光電融合技術とは、光を使った信号伝送などと電子技術を組み合わせ、情報処理や通信の効率を高める技術です。
IOWN構想では、ネットワークの光化を進めることで、高速・大容量でありながら消費電力を抑えた通信基盤の実現を目指しています。
動画では、IOWN構想の目標として、消費電力を従来の100分の1、伝送容量を125倍にすることなどが紹介されています。
ただし、これらは技術開発上の目標であり、現時点ですべての設備や用途で達成されているという意味ではありません。また、IOWN全体の公式目標としては低遅延化も掲げられていますが、動画で述べられた「遅延を2分の1」という数値については適用条件の確認が必要です。
IOWNが世界標準になればNTTの企業価値は変わるのか
動画では、IOWN構想が世界中のデータセンターやAI関連設備で利用されるようになれば、NTTの事業構造が大きく変化する可能性があると説明しています。
現在のNTTは日本国内の通信サービスが大きな事業基盤となっています。
しかし、次世代通信技術が国際的に普及すれば、国内通信事業に加えて、海外での技術提供や関連サービスが新たな成長機会となる可能性があります。
特にAI向けデータセンターでは、高速なデータ転送と低消費電力を両立する技術への需要が期待されています。
動画では、こうした将来の成長可能性がNTTの株価に十分反映されていないのではないか、という見方を示しています。
PER14.36倍という比較的落ち着いたバリュエーションで既存事業を保有しながら、IOWNの成長余地にも期待できるという考え方です。
ただし、IOWNが商業的に成功するかどうかは現時点で確定していません。実用化の進展と、NTT自身の利益拡大は分けて考える必要があります。
技術が優れていても、普及速度や競争環境、投資回収までの期間によって収益への影響は変わります。また、IOWNへの期待が株価にまったく織り込まれていないと断定することもできません。
NTT株は暴落時の精神的な支えになるのか
動画の5つ目のテーマは、長期投資における心理面の重要性です。
株式投資では、有望な銘柄を見つけることだけでなく、相場が悪化したときに冷静な判断を続けることも大切です。
株価が大きく下落すると、多くの投資家は将来への不安を感じます。
特に値動きの激しい成長株では、短期間で株価が大幅に下落することもあり、恐怖から保有株を売却してしまう場合があります。
動画では、NTTのような比較的安定した事業を持つ企業をポートフォリオに組み入れることで、心理的な負担を軽減できる可能性があると説明しています。
通信インフラの安定性と配当収入が投資家心理を支える
NTTのような通信インフラ企業には、景気が悪化しても通信需要が急減しにくいという特徴があります。
さらに、継続的に配当金を受け取れることも、長期保有を続けるうえで心理的な支えになる場合があります。
株価が下落したとしても、事業基盤が維持され、配当が継続されるのであれば、冷静に投資判断を行いやすくなるという考え方です。
また、年間配当金が変わらない場合、株価の下落によって配当利回りは上昇します。
例えば年間配当金5.40円が維持されると仮定すると、株価180円では配当利回り3.00％ですが、株価150円では3.60％となります。
そのため、株価下落を追加購入の機会と捉えることもできます。
ただし、株価下落が業績悪化や減配懸念を反映している場合もあります。利回りの上昇だけを理由に買い増すことには注意が必要です。
シャープレシオとポートフォリオの安定性
動画では、リスクに対するリターンの効率を測る「シャープレシオ」にも言及しています。
シャープレシオは、一般的にリスクフリーレートを上回るリターンを、リターンの変動の大きさで割って求める指標です。
同じリターンを得られる場合、値動きが小さい方がシャープレシオは高くなる傾向があります。
ただし、NTTを組み入れることによって、必ずしもポートフォリオのシャープレシオが改善するとは限りません。
効果は既存の保有銘柄との相関関係や、NTTの値動き、組み入れる割合によって異なります。
また、NTTも株式である以上、市場全体が大幅に下落する局面では株価が下がる可能性があります。
新NISAと配当再投資で複利効果を狙う
動画では、NTT株の買いやすさと配当金を組み合わせた長期投資戦略についても説明しています。
その中心となるのが、新NISAの活用と配当金の再投資です。
通常、上場株式の配当金には原則として20.315％の税金がかかります。
一方、新NISA口座で保有する対象株式の配当金は、所定の条件を満たせば非課税となります。
ただし、国内上場株式の配当金をNISAで非課税にするには、原則として受取方法を「株式数比例配分方式」に設定する必要があります。
配当金を再投資することで保有株数を増やす
動画では、受け取った配当金を消費するのではなく、NTT株の追加購入に充てる戦略が紹介されています。
例えば、NTT株を1000株保有し、年間配当金が1株5.40円だった場合、年間5400円の配当金を受け取れます。
この5400円をさらに株式購入に回せば、保有株数を増やすことができます。
保有株数が増えれば、配当単価が維持される限り、翌年以降に受け取る配当金も増加します。
そして、その増えた配当金を再び投資することで、長期間にわたって資産を積み上げる仕組みが生まれます。
これが配当再投資による複利効果です。
ただし、NTT株を100株単位で買う場合、動画で紹介された株価なら追加購入に約1万7290円が必要です。5400円の配当金だけでは100株を購入できないため、再投資には配当金を積み立てるか、単元未満株取引などを利用する必要があります。
複利効果を得るために重要なこと
複利効果を大きくするには、長期間にわたって再投資を継続することが重要です。
ただし、株式の配当再投資は銀行預金の複利とは異なります。
将来の株価や配当金は確定しておらず、減配や株価下落によって資産が減少する可能性もあります。
また、新NISAで配当金を受け取り、その資金を再投資する場合には、新たな株式購入分が年間投資枠を使用します。
こうした制度上の特徴も理解しておく必要があります。
NTT株は究極のガチホ銘柄なのか？動画の最終結論
動画の最後では、NTTが長期投資の有力候補とされる理由を5つの観点から整理しています。
まず、100株を約1万7000円で購入できるという投資の始めやすさがあります。
株式分割によって購入に必要な資金が少なくなり、個人投資家でも継続的に買い増ししやすくなりました。
さらに、売買が活発な大型株であることから、一般的には流動性の高さも期待できます。
2つ目は、配当利回りと配当性向のバランスです。
動画では、約3.12％の配当利回りを確保しながら、配当性向を42％程度に抑えている点を評価しています。
3つ目は、通信インフラ事業による継続的な収益と資本効率です。
多額の設備投資や借入金を必要とする一方、通信サービスから継続収入を得られることが事業上の特徴となっています。
4つ目は、IOWN構想による将来的な成長可能性です。
既存の通信事業だけでなく、AIやデータセンター関連の技術開発が新たな収益源につながる可能性があります。
そして5つ目が、長期保有を続けるうえでの心理的な安定性です。
生活や企業活動に欠かせない通信サービスを提供していることや、配当収入を得られることが、投資を継続するうえでの支えになるという考え方です。
動画では、これらを総合して、NTTを長期的な資産形成の土台になり得る企業として高く評価しています。
一方で、これらはNTTの投資魅力を説明する材料であり、将来の株価上昇や配当維持を保証するものではありません。
まとめ：NTT株は安定した通信事業と将来の成長性を併せ持つ長期投資候補
今回の動画では、NTTが長期保有に適した銘柄として注目される理由が、事業基盤、配当、財務、将来の成長性、投資家心理という5つの視点から解説されました。
NTTの強みは、社会に欠かせない通信インフラを提供し、比較的継続性の高い収益基盤を持っていることです。
2023年の株式分割によって少額から購入しやすくなったことも、個人投資家にとって重要な変化といえます。
また、配当を受け取りながら長期保有する戦略に加え、IOWN構想による将来の事業拡大にも期待が寄せられています。
ただし、投資判断では注意すべき点もあります。
通信業界では競争環境の変化や設備投資負担、金利上昇などが業績に影響します。また、IOWN構想の技術的な成功が、そのままNTTの利益成長や株価上昇につながるとは限りません。
NTTを長期投資の中心に据えるのであれば、配当利回りだけでなく、利益成長率、キャッシュフロー、負債の返済能力、株価の割安性などを継続的に確認することが重要です。
そして、動画の最後に強調されているのが、短期的な株価の熱狂に振り回されず、企業の事業価値を理解して投資する姿勢です。
長期投資で求められるのは、単に有名企業の株を長く保有することではありません。
企業が持続的に利益を生み出せるかを見極め、事業環境の変化を確認しながら、合理的な判断を続けていくことが大切です。
NTTは、そのような長期投資の考え方を検討するうえで、参考になる企業の1つといえるでしょう。
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