本記事は、YouTube動画『TOPIX除外候補銘柄の解説動画』の内容を基に構成しています。
TOPIX（東証株価指数）の見直しが進む中で、投資家の間では「どの銘柄がTOPIXから除外される可能性があるのか」という点への関心が高まっています。
TOPIXに採用されているかどうかは、インデックスファンドやETFからの資金流入に大きく影響するため、採用維持や除外は株価にも無視できない影響を与える可能性があります。
今回の動画では、特に「時価総額は大きいにもかかわらず、不動株時価総額の基準で見るとTOPIX除外候補になり得る銘柄」が紹介されました。
一見すると大型株に見える企業でも、実はTOPIX維持が危ういケースがあるため、投資家にとっては非常に興味深い内容となっています。
TOPIX見直しで重要になる「不動株時価総額」とは
今回のテーマを理解するうえで重要なのが「不動株時価総額」です。
通常、企業規模を見る際には時価総額を使いますが、TOPIXの見直しでは単純な時価総額だけではなく、実際に市場で流通している株式の規模も重視されます。
その指標が不動株時価総額です。
大株主や親会社などが保有している株式は市場で売買されにくいため、これらを除外して計算された時価総額が不動株時価総額となります。
近年の株価上昇によってTOPIX維持ラインも上昇しており、動画内では現在のボーダーラインがおおむね390億円から400億円前後になっていると説明されていました。
つまり、不動株時価総額が400億円を下回る企業は、将来的にTOPIX除外候補として意識される可能性があるということです。
時価総額2400億円でも危険？ジャパンディスプレイの現状
最初に紹介されたのがジャパンディスプレイです。
ジャパンディスプレイの時価総額は約2400億円と非常に大きく見えます。
しかし、不動株時価総額で計算すると約320億円程度しかありません。
現在のボーダーラインが400億円前後であることを考えると、かなり厳しい位置にいることが分かります。
単純計算では株価が約30％程度上昇しないと安心できる水準には到達しないため、現時点ではTOPIX除外候補として意識される可能性があります。
大型株だから安心というわけではなく、実際に市場で流通している株式の規模が重要であることを象徴する事例と言えるでしょう。
ユナイテッド・スーパーマーケットもギリギリの攻防
続いて紹介されたのがユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスです。
同社の時価総額は約1700億円ありますが、不動株時価総額は約376億円程度とされています。
ボーダーライン付近ではあるものの、まだ安心できる水準ではありません。
動画内では、株価が10％程度上昇すればある程度戦える水準になると解説されていました。
しかしスーパーマーケット業界は国内市場が成熟しており、急成長が難しい業種でもあります。
さらに円安やエネルギー価格の上昇などによるコスト増加もあり、継続的な利益成長は簡単ではありません。
そのため、今後も厳しい戦いが続く可能性があります。
くら寿司はかなり厳しい状況か
動画の中で特に厳しい例として挙げられたのがくら寿司です。
時価総額は約1300億円ありますが、不動株時価総額は約260億円しかありません。
TOPIX維持ラインと比較すると大きく下回っており、現状ではかなり厳しい状況にあると説明されていました。
大株主の保有割合が高い企業では、不動株時価総額が大きく減少してしまう傾向があります。
くら寿司もその典型例の1つであり、TOPIX維持のためには大幅な株価上昇が必要な状況となっています。
その他にも多数の有名企業がボーダーライン上に存在
動画ではそのほかにも、
・同和ホールディングス
・矢作建設工業
・カッパ・クリエイト
・朝日工業社
・イオン北海道
・ギャランティ
・平河ヒューテック
など、多くの知名度の高い企業がボーダーライン付近に位置していると紹介されました。
特に近年はTOPIX見直し基準そのものが上昇しているため、かつては安全圏と考えられていた企業でも対象になる可能性があります。
投資家の中には「時価総額500億円以上なら大丈夫だろう」と考える人もいますが、現在ではその認識が通用しなくなりつつあるのです。
TOPIX除外が株価に与える影響
なぜ投資家がTOPIX除外を気にするのでしょうか。
その理由はETFやインデックスファンドによる売買です。
TOPIX連動型のファンドは、指数から除外された銘柄を売却しなければなりません。
そのため除外候補となる銘柄には継続的な売り圧力が発生する可能性があります。
動画では、TOPIX連動ETFなどが保有している株数や金額についても触れられていました。
特に流動性の低い銘柄では、ETFからの売却インパクトが株価に大きく影響する可能性があります。
短期的にはネガティブ材料になりやすいものの、長期的には売り圧力の解消によって投資妙味が高まるケースも考えられます。
中長期投資家にとっては逆にチャンスになる可能性も
今回の動画では、TOPIX除外候補を単純に避けるべき銘柄として見るのではなく、将来的な投資機会として考える視点も紹介されていました。
除外による売り圧力は数年単位で続く可能性があります。
しかし、その売りが一巡した後には、本来の企業価値に対して割安な水準で放置されるケースもあります。
業績改善や株主還元強化などの材料があれば、長期的には見直される可能性も十分にあります。
そのため、TOPIX除外候補リストは単なる危険銘柄一覧ではなく、将来の投資候補リストとして活用することもできるでしょう。
まとめ
今回の動画では、TOPIX除外候補となる可能性のある銘柄について、不動株時価総額という観点から詳しく解説されました。
ジャパンディスプレイやくら寿司のように、時価総額だけを見ると大型株に見える企業でも、不動株時価総額ではボーダーラインを下回っているケースがあります。
TOPIX見直しが進む中で、インデックスファンドやETFによる売買の影響は今後も無視できません。
一方で、除外候補銘柄の中には業績改善や株主還元強化によって評価が見直される可能性のある企業も含まれています。
投資家としては単に除外リスクを恐れるだけでなく、不動株時価総額やETF保有比率なども確認しながら、中長期的な投資判断に活用していくことが重要と言えるでしょう。
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