本記事は、YouTube動画『S&P500は本当に分散投資？上位10銘柄への集中とリスクを検証』の内容を基に構成しています。
S&P500は、米国を代表する株価指数として広く知られています。積立投資でも定番となっており、「約500社に分散投資できるため、1社が下落しても影響は小さい」というイメージを持っている人も多いでしょう。
しかし、S&P500は約500銘柄を同じ割合で保有する指数ではありません。
動画では、2026年8月末時点のデータとして、S&P500の上位10銘柄だけで指数全体の37.8％を占めていることを取り上げています。つまり、500銘柄以上に投資しているとはいえ、実際の資金配分にはかなり大きな偏りがあります。
重要なのは、「S&P500は危険だ」と考えることではありません。
S&P500がどのような仕組みで構成され、自分のお金が実際にはどの企業にどれだけ投資されているのかを理解することです。
S&P500は500社を均等に持っているわけではない
S&P500という名前を見ると、「500社に20％ずつ……」ではなくても、少なくとも各企業をほぼ均等に保有しているような印象を持つかもしれません。
しかし、実際にはそうではありません。
動画によると、2026年8月末時点では上位10銘柄でS&P500全体の37.8％を占めています。
さらに、最大の1銘柄だけで8.1％です。
仮に500銘柄を完全に均等配分するのであれば、1銘柄あたりの比率は約0.2％になります。8.1％という数字が、均等配分とは大きく異なることが分かります。
ここで注意したいのが、37.8％という数字の意味です。
これは上位10銘柄がS&P500企業全体の利益の37.8％を稼いでいるという意味ではありません。また、S&P500の年間上昇率の37.8％を上位10銘柄が生み出したという意味でもありません。
単純に、「指数の中で上位10銘柄が占めている持ち分の割合」です。
S&P500は厳密には503銘柄ある
「S&P500なのだから、構成銘柄も500銘柄なのでは」と思うところですが、動画では2026年8月末時点で503銘柄あると説明しています。
これは「会社数」と「銘柄数」が必ずしも一致しないためです。
例えばAlphabetにはクラスA株とクラスC株があり、同じ会社でありながら別の銘柄として扱われています。
動画で紹介された上位銘柄には、NVIDIA、Apple、Microsoft、Amazon、Alphabet、Broadcom、Meta Platforms、Micron Technology、Teslaなどが含まれていました。
Alphabetは2種類の株式が含まれているため、上位10「銘柄」を会社単位に直すと10社ではありません。
つまり、「銘柄数が多い＝それだけ別の会社に分散している」と単純には考えられないわけです。
なぜS&P500は一部の巨大企業に偏るのか
では、なぜこれほど上位企業の比率が高くなるのでしょうか。
その理由は、S&P500が基本的に「浮動株調整時価総額加重」という方式を採用しているためです。
簡単に言えば、市場で投資対象として流通している株式の時価総額が大きい企業ほど、指数の中でも大きな比率を占めます。
イメージを単純化してみましょう。
A株を100円分、B株を100円分持っていたとします。
この時点では、それぞれ50％ずつです。
その後、A株だけが2倍になれば、
A株：200円
B株：100円
となります。
合計300円のうちA株が200円なので、A株の比率は約66.7％になります。
ここで重要なのは、A株を追加購入していないことです。
単にA株の価格が上昇しただけで、ポートフォリオ内の比率が50％から約66.7％へ上昇しています。
S&P500でも同じように、値上がりした巨大企業の比率は自然に大きくなっていきます。
したがって、「誰かが意図的に巨大企業へ集中投資している」というより、時価総額加重という仕組みそのものによって比率が変化していく面があります。
S&P500は単純な時価総額ランキングではない
S&P500について、「時価総額上位500社を毎日並べ、501位になった企業をすぐ外す指数」と考えるのも正確ではありません。
動画では、S&P500には採用基準があり、指数委員会による選定が行われると説明しています。
したがって、時価総額ランキングだけで機械的に構成企業が決まるわけではありません。
また、S&P500は米国の大型株市場を代表する指数であり、米国企業すべてを含む指数でも、世界中の企業を含む指数でもありません。
一部企業への比率が大きくなっていることも、商品の故障ではなく、決められた指数ルールの結果と考える必要があります。
上位10銘柄が30％下落するとS&P500はどれくらい下がるのか
動画では、上位10銘柄が大きく下落した場合に指数全体へどれほど影響するのか、簡単なモデルで計算しています。
前提は、
上位10銘柄：37.8％
その他493銘柄：62.2％
です。
全体の騰落率は、簡略化すると、
0.378 × 上位グループの騰落率
＋
0.622 × その他グループの騰落率
で考えられます。
もちろん、これは将来予測ではありません。上位銘柄への集中度がどの程度指数に影響するかを見るためのシミュレーションです。
上位10銘柄が30％下落、その他が変わらない場合
上位10銘柄が30％下落し、その他の493銘柄がまったく動かなかった場合、
0.378 × -30％ ＝ -11.34％
となります。
つまり、単純計算ではS&P500全体が約11.34％下落することになります。
上位10銘柄が指数の37.8％を占めているからといって、上位10銘柄が30％下落すれば指数全体も30％下がるわけではありません。
残り62.2％の銘柄の動きも重要です。
上位10銘柄が30％下落、その他も10％下落した場合
次に、
上位10銘柄：-30％
その他493銘柄：-10％
とします。
上位部分は、
0.378 × -30％ ＝ -11.34％
その他は、
0.622 × -10％ ＝ -6.22％
なので、合計すると、
-17.56％
となります。
上位10銘柄が30％下落、その他が10％上昇した場合
逆に、
上位10銘柄：-30％
その他493銘柄：+10％
なら、
-11.34％ ＋ 6.22％ ＝ -5.12％
です。
上位銘柄が大幅に下落しても、その他の銘柄が上昇すれば指数全体へのダメージは小さくなります。
これが残り62.2％を保有していることによる分散効果です。
上位10銘柄が30％上昇した場合
上位10銘柄が30％上昇し、その他が変わらなければ、
0.378 × 30％ ＝ 11.34％
となります。
集中は下落時の影響を大きくするだけではありません。
上位企業が大きく上昇した場合には、その上昇の恩恵も大きく受けます。
つまり、集中には上昇と下落の両方向があります。
37.8％という数字は「リスク37.8％」という意味ではない
ここで注意したいのは、「上位10銘柄が37.8％なら、リスクも37.8％」とは言えないことです。
実際のリスクには、それぞれの銘柄の値動きの大きさや、複数銘柄がどの程度同じ方向へ動くかといった要素も関係します。
また、先ほどの計算は最初の配分を固定した1期間だけの単純モデルです。
実際の投資では、銘柄の入れ替え、追加売買、配当、運用費用、税金、為替なども影響します。
分散投資は値下がりを完全に防ぐ仕組みではありません。
上位銘柄への集中＝バブルとは限らない
「上位10銘柄で37.8％もあるなら、バブルなのではないか」と考える人もいるでしょう。
しかし動画では、集中度と株価が割高かどうかは別の問題として整理しています。
集中度が高いという数字だけから、バブルだとも、暴落が近いとも判断できません。
一方で、有名企業や高成長企業だから株価が割高ではない、とも言い切れません。
ここでは「企業の成長」と「株価」を分けて考える必要があります。
利益が増えても株価が下がることはある
動画では架空の「キノコ商店」を使って、企業利益と株価の関係を説明しています。
キノコ商店の1株当たり利益、EPSが10円で、PERが20倍だったとします。
株価は、
10円 × 20倍 ＝ 200円
です。
翌年、EPSが12円へ20％増加したとします。
ところが市場の評価が下がり、PERが15倍になった場合、
12円 × 15倍 ＝ 180円
です。
利益は20％増えたにもかかわらず、株価は200円から180円へ10％下落しています。
つまり、企業が成長しているからといって、どの価格で株を買っても利益が出るわけではありません。
技術やサービスが実際に成長することと、その成長期待が株価にどこまで織り込まれているかは別問題です。
巨大企業が永遠に市場の主役とは限らない
動画では、2026年7月のVanguardの研究も紹介しています。
1950年代末に米国株式市場の上位10社だった企業群は、当時、市場全体の約32％を占めていました。
しかし、その企業群が2025年12月時点で占める割合は約2％まで低下していたとしています。
ただし、この32％という数字と現在のS&P500上位10銘柄37.8％を直接比較することはできません。
対象となる市場や集計方法、会社単位か銘柄単位かなど条件が異なるためです。
ここから読み取れるのは、「市場の主役となる企業は長期間にわたって固定されているとは限らない」という点です。
現在の巨大企業が将来も同じ立場にいるとも、逆に衰退するとも、この数字だけでは予測できません。
S&P500の銘柄入れ替えは損失を消してくれるわけではない
「弱くなった企業はいずれS&P500から外され、成長企業に入れ替わるのだから問題ない」と考えることもできます。
しかし、銘柄入れ替えは損失を過去にさかのぼって取り消す仕組みではありません。
ある企業が大きく下落したあとで指数から除外されても、その企業を指数が保有していた期間の下落はすでに指数へ反映されています。
動画ではこれを「交代選手が入っても、交代前の失点は消えない」と表現しています。
それならS&P500の上位10銘柄だけを買えばいいのか
S&P500の値動きに上位銘柄が大きく影響するのであれば、「最初から上位10銘柄だけ買えばいいのでは」と考えるかもしれません。
それも1つの投資方法ではあります。
ただし、それはS&P500へ投資するのとは別の投資になります。
上位銘柄だけに集中すれば、上位企業が上昇した際の影響は大きくなります。
一方で、残りの銘柄が下落を和らげる効果も失われます。
また、「現在の上位10銘柄を昔から買っていれば大きく儲かった」という検証にも注意が必要です。
現在になって成功した企業を確認したうえで、過去に戻ってその企業だけを選ぶことになるからです。
これは結果を知ったあとで投資対象を選ぶことになり、当時の条件で実際に投資できた方法とは異なります。
過去検証を行うのであれば、その時点で利用できた情報、当時の構成銘柄、銘柄入れ替え、費用なども考慮する必要があります。
「S&P500トップ10」という別の指数も存在する
動画では、「S&P500トップ10インデックス」という別の指数にも触れています。
これは単純に、ある時点でS&P500の上位10銘柄を抜き出したものとは限りません。
独自の選定方法や入れ替えルールを持つ別の指数です。
したがって、「S&P500の上位10銘柄」と「S&P500トップ10インデックス」は区別する必要があります。
S&P500を均等配分する「均等加重指数」とは
巨大企業への集中が気になるのであれば、「500社をほぼ同じ割合で持つ指数はないのか」と考えるかもしれません。
そこで登場するのがS&P500 Equal Weight Index、いわゆるS&P500均等加重指数です。
通常のS&P500と基本的に同じ企業群を対象としながら、企業ごとの比率をおよそ0.2％ずつに近づけます。
つまり、通常のS&P500よりも「500社で割り勘」に近い指数です。
ただし、常に0.2％で固定されているわけではありません。
各銘柄の価格が動けば比率も変化するため、定期的なリバランスで再び均等に近づけます。
また、ここでもAlphabetのように複数種類の株式を持つ企業があるため、「10銘柄なら必ず2％」と単純には計算できません。
基本的には企業単位で考えます。
均等加重にも別の偏りが生まれる
均等加重にすれば、巨大企業への集中度は下げやすくなります。
しかし、すべての問題が解決するわけではありません。
通常のS&P500では時価総額の大きな企業ほど比率が高くなります。
一方、均等加重では巨大企業も比較的小さな企業もほぼ同じ比率になるため、通常のS&P500と比べれば相対的に小さい企業への投資比率が高くなります。
ここでいう「小さい企業」とは、米国市場全体でいう小型株という意味ではありません。
あくまでS&P500採用企業の中で相対的に規模が小さい企業という意味です。
つまり、
通常のS&P500は巨大企業の影響を受けやすい。
均等加重S&P500は、通常版より相対的に小さい企業への比重が高くなる。
という違いがあります。
通常型と均等加重型は年によって成績が逆転する
動画では過去の例として、2024年と2022年を取り上げています。
2024年のドル建てリターンでは、通常のS&P500が約25％だったのに対し、均等加重型は約13％でした。
一方、2022年には均等加重型が通常のS&P500を約7ポイント上回ったと紹介されています。
つまり、「均等加重なら必ず有利」「下落相場なら必ず均等加重が強い」といった単純な関係ではありません。
どちらも異なる配分ルールを持つ株価指数です。
ファンドを増やせば分散できるとは限らない
S&P500への集中が不安になった場合、「別の投資信託も追加すれば分散できる」と考えることがあります。
しかし、ファンドの本数と実際の分散度は同じではありません。
重要なのは、ファンドの名前ではなく中身です。
例えば2本のファンドを持っていても、その両方がNVIDIA、Apple、Microsoftなどを大量に保有していれば、同じ企業への投資を別のファンド経由で重ねているだけかもしれません。
オルカンを加えても米国巨大企業は含まれる
動画では「オルカン」と呼ばれる全世界株式型商品についても触れています。
全世界株式へ投資することで地域分散は広がります。
しかし、「全世界株式だから米国の巨大IT企業を保有しなくなる」という意味ではありません。
動画では、MSCI ACWIの2026年7月31日時点の上位銘柄にも、NVIDIA、Apple、Microsoftなどが含まれていると説明しています。
つまり、
「投資する地域を世界へ広げる」
ことと、
「米国巨大企業への投資を減らす」
ことは同じではありません。
もちろん、S&P500と全世界株式を両方持つこと自体が間違いというわけでもありません。
米国比率を高めたいのか、地域を広げたいのか、特定企業への集中を減らしたいのかによって意味が変わります。
ファンドの重複は自分の保有割合で計算する
動画では、架空のファンドを使って重複の考え方を説明しています。
ファンドAが「キノコ商店」を8％保有し、ファンドBが20％保有しているとします。
自分の資産配分が、
ファンドA：80％
ファンドB：20％
だった場合です。
ファンドA経由では、
80％ × 8％ ＝ 6.4％
ファンドB経由では、
20％ × 20％ ＝ 4％
です。
合計すると、
6.4％ ＋ 4％ ＝ 10.4％
となります。
ファンドAだけならキノコ商店への投資比率は8％でした。
ところが、「別のファンドも買って分散した」つもりでも、実際には同じ企業への投資比率が10.4％へ増えています。
このように、分散を考えるときはファンドの本数ではなく、最終的にどの企業をどれだけ保有しているかを見ることが重要です。
NASDAQ100やテーマ型ファンドなどを追加する場合にも、同じ考え方ができます。
FANG＋もS&P500上位10銘柄そのものではない
FANG＋についても、「S&P500の上位10銘柄をまとめて持つ指数」と考えるのは正確ではありません。
動画では、FANG＋はICEが定める10銘柄を対象にした均等加重型指数であり、独自の銘柄選定ルールを持つと説明しています。
S&P500の上位企業と一部重なることはあっても、仕組みとしては別の指数です。
S&P500の37.8％を自分の家計に置き換える
ここまでの話でもっとも重要なのが、「指数の割合」を「自分のお金」に置き換えることです。
動画では、次の架空の家計を使っています。
金融資産：1000万円
S&P500連動商品：700万円
現金：300万円
これは推奨配分ではなく、計算例です。
S&P500の上位10銘柄比率を37.8％とすると、
700万円 × 37.8％ ＝ 264万6000円
です。
つまり、1000万円の金融資産のうち、約264万6000円がS&P500上位10銘柄に間接的に投資されている計算になります。
家計全体に対する割合では、
264万6000円 ÷ 1000万円 ＝ 26.46％
です。
S&P500内では37.8％でも、家計全体では26.46％です。
分母が違うため、同じ数字ではありません。
上位30％下落・その他10％下落なら家計はどうなるか
先ほど計算した、
上位10銘柄：-30％
その他：-10％
という条件では、S&P500部分の下落率は約17.56％でした。
700万円をS&P500へ投資している場合、
700万円 × 17.56％ ＝ 122万9200円
の減少となります。
金融資産全体1000万円に対しては、約12.3％です。
ここでも、これは将来予測ではありません。
配当、費用、税金、為替などを省いた単純なシミュレーションです。
しかし「17.56％下落する可能性」と考えるより、「約123万円減る可能性のある状態」と金額にすると、家計への影響をより具体的に考えやすくなります。
例えば、近いうちに住宅修理や教育費などの大きな支出を予定している場合、同じ値下がり率でも意味は大きく変わります。
「集中しすぎ」の基準は人によって違う
では、上位10銘柄への投資比率が何％になったら危険なのでしょうか。
動画では、すべての人に共通する線引きはできないとしています。
重要なのは、その資産をいつ使うのか、どの程度の値動きを受け入れられるのかです。
30年後に使う資金と、1年後に必要になる資金では、同じ株式比率でも意味が異なります。
指数の集中度だけを見るのではなく、自分の家計全体へ置き換えて考える必要があります。
投資家が確認したい3つのポイント
動画の最後では、確認すべきポイントを3つに整理しています。
1．金融資産全体で株式をどれだけ持っているか
証券口座だけを見るのではなく、現金などを含めた金融資産全体で考えます。
そのうえで、そのお金をいつ使う予定なのか、どの程度の値動きを受け入れられるのかを確認します。
2．複数口座・複数ファンドの中身を合算する
課税口座、NISA、企業年金など、口座が違っても同じ企業へ投資している場合があります。
口座名や商品名で区切るのではなく、可能な範囲で最終的な投資先を確認し、同じ企業への投資は合算して考えます。
3．何かを追加・変更するなら目的を明確にする
新しいファンドを買う場合には、
銘柄集中を減らしたいのか。
投資地域を広げたいのか。
株式そのものの比率を下げたいのか。
近いうちに使う現金を確保したいのか。
目的を先に整理することが重要です。
調整方法も、必ずしも現在持っている商品を売却するだけではありません。
新しく積み立てる資金を不足している資産へ回し、徐々に配分を変えていく方法もあります。
積立投資を続けても指数内部の集中はなくならない
「毎月積み立てているなら、一部企業への集中も徐々に薄まるのでは」と考えることもできます。
しかし、積立投資は購入する時期を分散する方法です。
ファンド内部の銘柄比率を均等にする仕組みではありません。
S&P500へ積立投資を続ければ、その時点のS&P500の構成比率に沿って投資することになります。
NISAでも値下がりリスクはなくならない
NISAについても同様です。
NISAは税制上の制度であり、投資商品の値下がりを防ぐ制度ではありません。
NISA口座でS&P500へ投資した場合でも、S&P500が下落すれば評価額は下がります。
非課税であることと、価格変動リスクがないことは別問題です。
円で資産を見るなら為替も影響する
海外株式へ投資する日本の投資家にとっては、為替も重要です。
動画では単純な例として、ドル建て資産が10％上昇する一方、ドルの価値が円に対して10％下落したケースを計算しています。
1.10 × 0.90 ＝ 0.99
となり、ドル建てでは10％上昇していても、円換算では約1％のマイナスになります。
これは為替予測ではありません。
海外資産の値動きと、日本円で見た自分の評価額は必ずしも同じではないという例です。
まとめ
S&P500は約500社に投資できるため、確かに個別株1社だけを保有するより幅広い企業へ投資できます。
しかし、「500社に均等に分散している」という意味ではありません。
2026年8月末時点の動画内データでは、上位10銘柄だけで37.8％を占めていました。
これはS&P500が主に時価総額に応じて銘柄を配分する指数だからです。
重要なのは、上位10銘柄が37.8％だから危険だ、あるいはS&P500だから安全だ、と単純に結論づけることではありません。
また、投資信託を2本、3本と増やしても、同じ巨大企業を複数の商品経由で保有していれば、実際の分散度はそれほど高まらない場合があります。
確認したいのは「商品名の数」ではなく「中身」です。
そして最終的には、
銘柄を見る。
配分を見る。
自分の金額に直す。
という3段階で考えることが大切です。
S&P500の上位10銘柄が37.8％という数字も、それだけを見ても自分のリスクは分かりません。
自分の金融資産全体のうちS&P500をいくら持っているのか、他のファンドとどの企業が重複しているのか、その資金をいつ使う予定なのか。
そこまで確認して初めて、自分の家計にとっての意味が見えてきます。
S&P500を必要以上に怖がる必要も、名前だけを見て安心する必要もありません。
「何社入っているか」だけではなく、「何を何％持っているのか」を確認することが、インデックス投資を理解する第一歩といえるでしょう。
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