本記事は、YouTube動画『ナスダック100はバブルなのか、それとも今こそが仕入れ時なのか』の内容を基に構成しています。
米国のハイテク企業を中心に構成されるナスダック100は、長期的に高いリターンを記録してきた代表的な株価指数です。しかし、足元では株価の停滞や割高感が意識され、「現在の米国株はバブルなのではないか」「半導体株の成長は限界に近づいているのではないか」といった不安の声も聞かれます。
動画では、現在の株価停滞は企業業績の悪化によるものではなく、投資家の期待が高くなりすぎたことによるバリュエーション調整だと解説されています。
結論として示されているのは、ナスダック100は2026年末にかけて上昇する可能性があるものの、すぐに全資金を投入するのではなく、数カ月に分けて投資するのが無難だという考え方です。
この記事では、ナスダック100の株価が停滞している理由、企業利益と株価の関係、中間選挙年のアノマリー、ITバブル期との違い、そして2026年後半の投資戦略について詳しく解説します。
ナスダック100は年末にかけて上昇するのか
動画では、ナスダック100は2026年末にかけて上昇する可能性が高いとの見通しが示されています。
ただし、年末に上昇する可能性があるからといって、今すぐ全資金を投じるべきだという意味ではありません。2026年7月から10月にかけては、株価が上下を繰り返す不安定な相場が続く可能性もあります。
そのため、現在保有しているナスダック100やS&P500などを慌てて売却する必要はないものの、新たに投資する場合には一括投資よりも分散投資が適していると説明されています。
具体的には、7月、8月、9月、10月の4カ月程度に分けて、少しずつ資金を投入する方法です。
ナスダック100だけでなく、S&P500、全世界株式、SOX指数なども、似たような値動きになる可能性があると考えられています。短期的には不安定でも、企業利益の成長が続く限り、長期では株価も成長していくというのが動画の基本的な見方です。
ナスダック100の株価が停滞している理由
ナスダック100の株価が伸び悩んでいる理由として、動画では「投資家の期待が高くなりすぎたこと」が挙げられています。
企業の業績そのものが悪化しているわけではありません。むしろ、主要な半導体企業やテクノロジー企業の利益は大きく成長しています。
それにもかかわらず株価が上昇しないのは、企業が発表した業績よりも、市場が事前に期待していた数字の方が高かったからです。
株式市場では、単純に利益が増えたかどうかだけではなく、その利益が市場予想を上回ったかどうかが重視されます。
例えば、ある企業の利益が前年から50％増加したとしても、市場が70％の増益を予想していた場合、決算発表後に株価が下落することがあります。
50％の増益は企業業績としては優秀ですが、投資家の期待には届かなかったためです。
現在の米国株では、このような「好業績にもかかわらず株価が上がらない」という現象が起きやすくなっています。
NVIDIAや半導体企業の利益は成長している
動画では、企業利益が実際に伸びている例として、NVIDIA、ブロードコム、サムスン電子などが取り上げられています。
NVIDIAの直近決算では、純利益が前年同期比で約3.1倍に増加したとされています。ブロードコムの純利益も約1.9倍となり、サムスン電子については前年の約19倍という大幅な利益成長が示されています。
この数字を見る限り、AIや半導体関連企業の事業が直ちに失速しているとは考えにくい状況です。
しかし、株価は必ずしも利益と同じ速度で上昇するわけではありません。
企業の利益が増えていても、それ以上の成長を投資家が期待していた場合、株価は下落することがあります。現在の株式市場では、企業の実力が低下したというよりも、投資家の期待が先行しすぎた反動が起きていると考えられます。
株価はEPSとPERの掛け算で説明できる
株価を理解するうえで重要なのが、EPSとPERの関係です。
株価は、一般的に次の式で表すことができます。
株価＝EPS×PER
EPSとは「1株当たり利益」のことです。企業が稼いだ最終利益を発行済み株式数で割って計算します。
一方、PERは「株価収益率」と呼ばれる指標です。現在の株価が、企業の1株当たり利益の何倍まで買われているかを示します。
例えば、EPSが10ドルでPERが20倍なら、理論上の株価は200ドルになります。
EPSが同じ10ドルでも、投資家の期待が高まり、PERが30倍になれば株価は300ドルです。反対に、企業利益が変わらなくてもPERが20倍に低下すれば、株価は200ドルまで下がります。
現在の米国株では、企業利益を示すEPSは成長している一方で、これまで高くなりすぎたPERが調整していると動画では説明されています。
株価が利益以上に上昇していた
本来、株価は企業利益の成長に沿って動くことが基本です。
ところが、AI関連企業や半導体企業への期待が高まったことで、株価は実際の利益成長を上回る速度で上昇してきました。
企業の実力を表すEPSが緩やかに上昇する一方で、投資家の期待を含む株価はそれ以上の角度で上昇していたということです。
その後、決算が発表されると、「利益は確かに増えているが、期待していたほどではなかった」という判断が広がります。その結果、PERが低下し、株価にも調整が入ります。
現在の株価停滞は、企業業績が崩壊しているのではなく、株価と企業利益の差を縮めるための調整と見ることができます。
株価調整は必ずしも悪いことではない
株価が下落したり、長期間横ばいになったりすると、投資家にとっては不安な状況です。
しかし、長期的な上昇相場を維持するためには、一定の調整が必要です。
投資家の期待だけで株価が上がり続ければ、企業の実力と株価の差が広がります。その差が大きくなればなるほど、最終的な調整も大きくなります。
実際の利益がそれほど増えていないにもかかわらず、期待だけで株価が上昇し続ける状態が、いわゆるバブルです。
バブルが大きく膨らんだ後に投資家心理が変化すると、株価は短期間で急落します。小さな調整が途中で何度も入れば、過度な割高感が修正され、株価と企業利益の差を縮めることができます。
そのため、現在の株価停滞は短期的には不快でも、長期的に見れば健全な動きである可能性があります。
企業利益が成長を続けるのであれば、PERが調整した後、株価は再び利益成長に沿って上昇することが期待できます。
2026年は米国の中間選挙年
動画では、2026年の株価見通しを考える材料として、米国の中間選挙年における株価の傾向が取り上げられています。
米国の中間選挙は、大統領選挙の中間にあたる年に実施されます。下院の全議席と上院の一部議席などが改選され、政権運営にも大きな影響を与える重要な選挙です。
中間選挙年は、政策や政権の先行きに対する不透明感が高まりやすく、株価が不安定になりやすいといわれています。
動画では、2002年から2022年までに行われた6回の中間選挙について、S&P500、ナスダック100、SOX指数の値動きを四半期ごとに分析しています。
中間選挙年は9月頃まで株価が不安定になりやすい
過去のデータを見ると、中間選挙年の1月から9月にかけては、株価が伸び悩みやすい傾向が確認されています。
特に4月から6月の平均リターンについて、動画では次の数字が紹介されています。
S&P500はマイナス5.6％、ナスダック100はマイナス9.0％、SOX指数はマイナス12.2％です。
また、7月から9月については、S&P500がプラス0.6％、ナスダック100がプラス1.5％、SOX指数がマイナス4.5％とされています。
指数によって差はあるものの、1月から9月にかけては上昇と下落を繰り返し、方向感が定まりにくい傾向が見られます。
特にSOX指数は半導体企業を中心に構成されるため、S&P500やナスダック100よりも値動きが大きくなりやすい指数です。
AI関連需要への期待が高まる局面では大きく上昇する一方、企業決算や金利見通しが変化すると急落する可能性もあります。
10月から12月は上昇しやすい傾向
中間選挙年の特徴として注目されるのが、10月から12月にかけて株価が上昇しやすいことです。
動画で紹介された過去のデータでは、S&P500、ナスダック100、SOX指数のいずれも、10月から12月の平均リターンがプラスになっています。
つまり、中間選挙年は前半から9月頃まで不安定な動きが続く一方で、年末にかけて上昇する傾向があるということです。
選挙結果が近づくにつれて政治的な不透明感が薄れ、投資家が再び株式を買いやすくなることなどが背景として考えられます。
もちろん、過去の傾向が2026年にも必ず再現されるとは限りません。ただし、投資判断を考えるうえでの参考材料にはなります。
中間選挙後の1年間も株価は上昇しやすい
動画では、中間選挙が終了した翌月の12月から、その後11カ月間のリターンについても紹介されています。
2002年から2022年までの6回の中間選挙を確認すると、S&P500とナスダック100は、いずれの期間でも上昇したとされています。
つまり、S&P500とナスダック100は6回中6回でプラスになったということです。
SOX指数については値動きが大きいため、6回中4回の上昇にとどまっています。それでも、平均リターンと中央値はプラスだったと説明されています。
このデータだけを見れば、2026年後半から2027年にかけて、米国株が上昇する可能性を示す材料になります。
ただし、対象となる中間選挙は6回であり、統計上のサンプル数としては多くありません。過去のアノマリーを絶対的な法則として捉えるのではなく、企業業績や金利、景気、物価などと組み合わせて判断する必要があります。
2026年後半は分割投資が有効と考えられる理由
動画の見通しを整理すると、2026年7月から9月にかけて株価は不安定になりやすく、10月から12月にかけて上昇する可能性があるというシナリオです。
このシナリオを前提とすると、投資資金を一度に投入するよりも、数カ月に分けて投資した方がリスクを抑えやすくなります。
例えば、300万円の投資資金がある場合、7月に100万円、8月または9月に100万円、10月に100万円というように分けて購入します。
さらに慎重に進めるのであれば、毎月75万円ずつ、4カ月に分けて投資する方法も考えられます。
分割投資の利点は、最初の購入後に株価が下落しても、次の購入でより安い価格から追加投資できることです。
一方、株価が予想に反して上昇し続けた場合でも、最初の段階から一部を投資しているため、上昇相場を完全に逃すことはありません。
このように、株価下落と機会損失の両方に備えられるのが分割投資の特徴です。
ナスダック100はITバブルと同じなのか
ナスダック100への投資を考える際、頻繁に比較されるのが2000年前後のITバブルです。
ITバブル期には、インターネット関連企業への期待が急速に高まり、企業の利益や事業実態では説明できないほど株価が上昇しました。
その後、期待が崩れるとナスダック市場は急落し、ナスダック100も高値から大幅に下落しました。
現在もAI関連企業や半導体企業が株式市場をけん引しているため、「AIバブルはITバブルと同じ道をたどるのではないか」という懸念があります。
しかし、動画では、ITバブル期と現在ではPERの水準が大きく異なると説明されています。
ITバブル期の主要企業はPER100倍を超えていた
動画で紹介されたITバブル期の代表的な企業のPERは、非常に高い水準でした。
シスコシステムズは148倍、オラクルは153倍、クアルコムは167倍、AOLは217倍とされています。
さらに、その他の大型テクノロジー企業18社の平均PERは125倍でした。
PERが100倍ということは、現在の利益水準が続くと仮定した場合、投資金額を利益で回収するまでに100年かかる計算です。
もちろん、成長企業の場合は将来の利益増加が期待されるため、PERが高くなること自体は珍しくありません。
しかし、ITバブル期のPERは、極めて強い成長期待を織り込んだ水準でした。少しでも成長率が期待を下回れば、株価が大幅に下落しやすい状態だったといえます。
現在の大型テクノロジー企業のPER
一方、動画で示された現在の主要テクノロジー企業の実績PERは、次のような水準です。
Microsoftは22倍、Metaは23倍、Googleは27倍、Amazonは29倍、NVIDIAは32倍、Appleは38倍、ブロードコムは66倍とされています。
企業によって差はあるものの、ITバブル期に見られた100倍を超えるPERと比較すると、現在の大型テクノロジー企業の割高感は相対的に小さいと考えられます。
もちろん、PERが20倍から40倍程度であっても、過去の平均と比較すれば割高と判断される場合があります。
特に金利が上昇する局面では、将来利益の現在価値が低下するため、高PER銘柄は売られやすくなります。
それでも、現在の主要企業には大規模な売上と利益、キャッシュフローがあります。利益がほとんど出ていなかった企業まで期待だけで買われていたITバブル期とは、企業の収益基盤が異なります。
そのため、AI関連株に調整が入る可能性はあるものの、現在の状況をITバブル期と完全に同じものとして扱うのは適切ではないというのが動画の主張です。
現在の米国株は割高なのか
ITバブル期ほど極端ではないとしても、現在の米国株が割安とは限りません。
一般的に、PER15倍から20倍程度が標準的な水準として用いられることがあります。
仮に現在のPERが25倍だった場合、株価が20％下落するとPERは20倍になります。30％下落すればPERは17.5倍です。
つまり、現在の株価がPER25倍程度まで買われているとすれば、20％から30％の下落が起きて、ようやく過去の一般的な評価水準に近づく計算です。
このため、動画では2026年7月から9月頃までに20％から30％程度の調整が発生しても不思議ではないと説明されています。
ただし、株価が必ず20％以上下落するという意味ではありません。
企業利益が予想以上に伸びれば、株価が大きく下落しなくてもPERは低下します。株価が横ばいのままEPSが増加することでも、割高感は解消されるからです。
例えば、株価が変わらない状態で企業利益が25％増加すれば、PERは実質的に20％低下します。
株価の割高感を修正する方法は、株価下落だけではありません。利益成長による時間調整も存在します。
ナスダック100が有望と考えられる理由
動画では、S&P500や全世界株式よりもナスダック100に高いリターンが期待できる理由として、EPS成長率が挙げられています。
2026年のセクター別EPS成長率を見ると、通信サービスは約53％、情報技術は約52％とされています。
他のセクターと比較して、非常に高い成長率です。
ナスダック100は、通信サービスや情報技術に分類される企業の構成比率が高い株価指数です。
Microsoft、Apple、NVIDIA、Amazon、Meta、Alphabet、ブロードコムなど、AI、クラウド、半導体、インターネット広告、デジタルサービスに関わる企業が多く含まれています。
これらの企業の利益が今後も成長するのであれば、ナスダック100のEPSも高い伸びを維持する可能性があります。
株価が「EPS×PER」で決まると考えれば、PERが多少低下したとしても、EPSがそれ以上に成長すれば株価は上昇します。
このEPS成長率の高さが、動画でナスダック100に注目している最大の理由です。
マグニフィセント7とS&P500の利益成長率
動画では、マグニフィセント7と、その他のS&P500企業のEPS成長率も比較されています。
マグニフィセント7のEPS成長率は27.2％、それ以外のS&P500企業の平均は9.8％とされています。
マグニフィセント7とは、米国株市場を代表する次の大型テクノロジー企業を指す呼び方です。
Apple、Microsoft、Alphabet、Amazon、NVIDIA、Meta、Teslaの7社です。
27.2％という利益成長率は非常に高い数字です。しかし、通信サービス全体の約53％や情報技術全体の約52％と比べると、マグニフィセント7以外にも高い成長を続けている企業が存在することが分かります。
特定の有名企業だけに投資すると、その他の成長企業を取り逃す可能性があります。
そこで動画では、少数の銘柄に集中する商品よりも、約100社に分散しながら成長企業を幅広く保有できるナスダック100の方が、リスクとリターンのバランスが良いのではないかと説明されています。
ナスダック100とS&P500の違い
ナスダック100は、ナスダック市場に上場する金融企業を除いた時価総額上位の約100社で構成される株価指数です。
情報技術、通信サービス、一般消費財などの比率が高く、成長企業への投資色が強いことが特徴です。
一方、S&P500は米国を代表する約500社で構成されています。
情報技術企業だけでなく、金融、ヘルスケア、資本財、生活必需品、エネルギーなど、米国経済全体に幅広く投資できます。
ナスダック100は成長性が高い反面、金利上昇やテクノロジー企業の業績悪化に弱く、値動きが大きくなる傾向があります。
S&P500はナスダック100よりも分散性が高いため、値動きは比較的安定しています。
高いリターンを狙い、短期的な大幅下落にも耐えられる人にはナスダック100が選択肢になります。
一方、値動きの大きさに不安を感じる人や、米国経済全体に分散したい人にはS&P500が適しています。
全世界株式でも成長企業には投資できる
動画では、ナスダック100の値動きが怖い人については、S&P500や全世界株式でも問題ないと説明されています。
全世界株式は、米国だけでなく、日本、欧州、新興国などの企業に幅広く投資する商品です。
もっとも、世界の株式市場における米国企業の時価総額は大きいため、全世界株式の中にもMicrosoft、Apple、NVIDIA、Amazonなどが一定の割合で含まれます。
したがって、全世界株式を選んでも、AIやテクノロジー企業の成長を完全に逃すわけではありません。
ナスダック100ほど高い比率ではないものの、米国の大型成長企業を保有しながら、地域と業種を分散できます。
リターンの最大化よりも、長期的な安定性や分散効果を重視する人にとっては、全世界株式も合理的な選択肢です。
FANG＋は集中しすぎている可能性
成長企業への投資商品として、FANG＋指数も人気があります。
FANG＋は、米国を中心とする大型テクノロジー企業や成長企業に集中投資する指数です。少数の企業に絞っているため、構成銘柄が大きく上昇した場合には、ナスダック100を上回るリターンを記録する可能性があります。
一方で、企業数が少ない分、特定企業の業績悪化や株価下落の影響を受けやすくなります。
動画では、FANG＋は投資対象を絞りすぎており、「どの企業が今後も勝ち続けるのか」を当てにいく性格が強いと指摘されています。
通信サービスや情報技術全体の利益が成長しているのであれば、少数の有名企業だけに限定するより、ナスダック100を通じて幅広い成長企業を保有した方が、成長機会を取り込みやすくなります。
FANG＋の方が高いリターンになる可能性は否定できませんが、集中投資によるリスクも大きくなります。
ナスダック100は約100社に分散しながら、成長性の高い企業への投資比率を高められる点が強みです。
2026年後半に想定される株価シナリオ
動画で示された2026年後半の基本シナリオは、7月から9月にかけて株価が上下を繰り返し、10月から12月にかけて上昇するというものです。
7月から9月には、企業決算や金利見通し、物価指標、中間選挙への警戒などによって相場が不安定になる可能性があります。
また、現在の株価には割高感が残っているため、20％から30％程度の調整が発生する可能性も想定しておく必要があります。
一方で、必ず大幅下落が発生するわけではありません。
企業利益が高い成長率を維持すれば、株価は大きく下落せずに割高感を解消する可能性があります。金利低下や金融緩和への期待が高まれば、PERが再び上昇し、株価が想定より早く上向くことも考えられます。
そのため、「暴落を待って現金のまま待機する」という方法にもリスクがあります。
下落を待っている間に株価が上昇すると、購入するタイミングを逃してしまうからです。
反対に、年末の上昇を期待して今すぐ全額を投資すると、その後に大幅な調整が発生した際、含み損に耐えられなくなる可能性があります。
この両方のリスクに対応する方法が、数カ月に分けた分割投資です。
投資資金300万円の場合の分散方法
動画では、投資資金が300万円ある場合の例として、100万円ずつ複数回に分けて投資する方法が示されています。
例えば、7月に100万円、8月または9月に100万円、10月に100万円を投資します。
ただし、これはあくまで一例です。投資回数を増やし、毎月50万円ずつ6回に分けることもできます。
重要なのは、将来の株価を正確に予測しようとするのではなく、複数の価格帯で購入することです。
一括投資は、投資直後に株価が上昇すれば大きなリターンを得られます。しかし、投資直後に下落した場合には、大きな含み損を抱えます。
分割投資では、急上昇した場合のリターンは一括投資より小さくなる可能性がありますが、投資時期の判断を誤るリスクを抑えられます。
特に現在のように、企業業績は好調である一方、株価には割高感が残っている局面では、分割投資と相性が良いと考えられます。
長期積立をしている人は売却する必要があるのか
ナスダック100、S&P500、全世界株式を長期積立している人は、短期的な株価調整を理由に売却する必要はないというのが動画の考え方です。
長期投資では、株価が高い時期だけでなく、低い時期にも一定額を買い続けます。
株価が下落すれば、同じ投資額でより多くの口数を購入できます。その後、株価が回復した際には、安い時期に購入した分がリターンを押し上げます。
特に新NISAなどを利用し、10年、20年という期間で資産形成を考えている場合、数カ月の値動きを正確に当てることは重要ではありません。
企業利益の長期的な成長が続くと考えるのであれば、短期的な下落は積立投資にとって必ずしも悪い出来事ではありません。
ただし、ナスダック100は値動きが大きいため、下落時に不安になって売却してしまう可能性がある人は、投資比率を抑える必要があります。
ナスダック100だけに集中するのではなく、S&P500や全世界株式と組み合わせる方法も考えられます。
一括投資と分割投資のどちらが正解なのか
一括投資と分割投資には、それぞれ利点と欠点があります。
株式市場は長期的には上昇してきたため、統計上は早い段階で一括投資した方が有利になるケースが多いとされています。
現金で待機している期間が長いほど、その資金は株式市場の上昇による恩恵を受けられないからです。
一方で、一括投資の直後に大幅下落が起きた場合、精神的な負担は大きくなります。含み損に耐えられず、安値で売却してしまえば、その後の回復局面を逃すことになります。
分割投資は、期待リターンを最大化する方法というより、投資時期に関する後悔と心理的負担を抑える方法です。
現在のように株価が割高で、短期的な調整も想定される局面では、投資を継続しながら購入時期を分散する方法が現実的です。
どちらが最適かは、投資期間、保有資産、収入、生活防衛資金、下落への耐性によって異なります。
過去のアノマリーを過信してはいけない
中間選挙年の年末に株価が上昇しやすいというデータは、投資判断の参考になります。
しかし、アノマリーは必ず再現される法則ではありません。
株価は、企業利益、政策金利、インフレ率、雇用、景気、為替、地政学リスクなど、さまざまな要因で変動します。
過去の中間選挙年に株価が上昇していたとしても、2026年に予想外の景気後退や金融危機、国際情勢の悪化が起これば、同じ値動きにならない可能性があります。
また、過去6回というサンプル数は、統計的に十分多いとはいえません。
アノマリーだけを根拠に全資金を投じるのではなく、企業利益が伸びているか、株価が利益に対して過度に高くなっていないかを確認することが重要です。
動画でも、年末の上昇を予想しながら、今すぐ全額を投資するのではなく、7月から10月にかけて分散する方法が推奨されています。
これは、予想が外れる可能性を前提にした投資戦略です。
ナスダック100投資で確認したいポイント
ナスダック100への投資を検討する際には、短期的な株価予想だけでなく、自分自身の投資目的を確認する必要があります。
ナスダック100は高い成長が期待できる一方、S&P500や全世界株式よりも値動きが大きくなりやすい指数です。
相場環境によっては、20％から30％程度の下落が発生することもあります。さらに大きな下落が発生する可能性も否定できません。
そのため、数年以内に使う予定の資金を投資するのは適切ではありません。
生活費や緊急時に備える生活防衛資金を確保し、長期間使う予定のない余裕資金で投資することが基本です。
また、ナスダック100が長期的に有望だと考えていても、資産のすべてを集中させる必要はありません。
S&P500、全世界株式、現金、債券などを組み合わせれば、ナスダック100が大きく下落した際の影響を抑えられます。
高いリターンを追求するだけでなく、下落時にも投資を継続できる資産配分を考えることが重要です。
今後のナスダック100で注目すべき材料
ナスダック100の今後を考えるうえでは、企業利益の成長が続くかどうかが最大の注目点です。
特に確認したいのは、AI向け半導体、データセンター、クラウドサービス、デジタル広告などの需要です。
NVIDIAやブロードコムなどの半導体企業は、AI関連設備投資の恩恵を受けています。しかし、大手テクノロジー企業の設備投資が減速すれば、半導体需要にも影響が出る可能性があります。
Microsoft、Amazon、Googleなどが、AIへの投資を売上や利益に結びつけられるかどうかも重要です。
AIの利用が広がっても、サービス提供に必要な計算コストが高ければ、利益率が低下する可能性があります。
反対に、AI関連サービスが企業の生産性向上につながり、継続的な収益を生み出せるようになれば、ナスダック100構成企業のEPSはさらに成長する可能性があります。
株価の短期的な上下だけでなく、企業が実際に利益を増やしているかを確認する必要があります。
まとめ
動画では、ナスダック100は短期的に不安定な相場が続く可能性があるものの、2026年末にかけて上昇する可能性が高いとの見通しが示されています。
現在の株価停滞は、企業業績の崩壊によるものではありません。NVIDIAやブロードコムをはじめとする主要企業の利益は成長している一方、投資家の期待が高くなりすぎたことで、PERの調整が起きていると考えられます。
株価はEPSとPERの掛け算で説明できます。EPSが成長していても、PERが低下すれば株価は下落します。しかし、企業利益が伸び続けるのであれば、PERの調整が一巡した後に株価が再び上昇する可能性があります。
また、過去の中間選挙年には、1月から9月にかけて株価が不安定になり、10月から12月に上昇する傾向が見られました。中間選挙後の約1年間についても、S&P500とナスダック100は過去6回すべて上昇したとされています。
ただし、過去のアノマリーが2026年にも再現される保証はありません。
現在の米国株には割高感が残っており、20％から30％程度の調整が発生する可能性も考えておく必要があります。
一方で、暴落を待って投資を先送りすると、株価が下落せずに上昇した場合の機会損失が発生します。
そのため、新たに投資する場合には、7月から10月頃まで数回に分けて資金を投入する方法が現実的です。
ナスダック100は、通信サービスや情報技術など、利益成長率の高いセクターに幅広く投資できる点が魅力です。FANG＋ほど少数企業に集中せず、S&P500よりも成長企業の比率を高められるため、成長性と分散性のバランスが取れた投資先と考えることができます。
ただし、値動きはS&P500や全世界株式よりも大きくなります。
ナスダック100の成長性に期待する場合でも、自分が耐えられる下落幅を考え、生活防衛資金を確保したうえで、長期的な視点から投資することが重要です。
短期的な株価調整に一喜一憂するのではなく、企業のEPSが成長しているか、現在のPERがどの程度の期待を織り込んでいるかを確認しながら、無理のない範囲で投資を続けることが大切です。
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