本記事は、YouTube動画『暴落中の激安株に超大物投資家が参戦』の内容を基に構成しています。
日本株市場では、日経平均株価が大きく下落する一方、値上がり銘柄の方が多いという、指数と市場全体の動きが一致しない状況が見られました。
今回、特に注目されたのが、日野自動車と三菱ふそうトラック・バスの経営統合によって誕生したARCHIONです。上場後から株価の下落が続いていましたが、大規模な株式売り出しの受け渡し日を迎え、需給悪化が一巡するのではないかとの期待が高まっています。
さらに、著名な個人投資家が「某トラック銘柄を買った」とSNSに投稿したことで、ARCHIONを購入したのではないかとの観測も広がりました。
本記事では、ARCHIONの下落理由を中心に、清水建設、SWCC、フジクラ、キオクシアホールディングス、東京エレクトロン、アドバンテストなど、動画で取り上げられた銘柄の動きを解説します。
上場後から下落が続くARCHION
ARCHIONは、日野自動車と三菱ふそうトラック・バスの経営統合に伴って設立され、2026年4月にテクニカル上場した会社です。
まだ知名度は高くありませんが、国内商用車大手の統合によって誕生した企業であり、日本のトラック・バス業界を大きく変える可能性があります。
一方、株価は4月の上場後から下落基調が続いています。日足だけでなく、週足や月足でも下落が続いており、上場以来、厳しい値動きとなっています。
動画内で紹介された指標は、PER約10.3倍、PBR約1.57倍、配当利回り約2.86％でした。
極端に割高な水準ではなく、将来の利益成長が期待できるのであれば、割安感を意識する投資家が現れても不思議ではありません。
それでも株価が下がり続けた最大の理由として挙げられたのが、大規模な株式売り出しです。
最大約2300億円の株式売り出しが重荷に
ARCHIONについては、7月6日に株式売り出しが発表され、7月22日に売り出し価格が1株260円に決まりました。
動画公開日は、その売り出し株式の受け渡し日でした。
大量保有報告書では、トヨタ自動車の保有割合が低下したことが確認されました。また、三菱ふそう側の株主であるダイムラートラックについても、保有割合が減少したとみられています。
売却株数は最大約9億株で、260円を基準に計算すると、売却総額は約2340億円になります。動画では、約2300億円規模の売り出しと説明されていました。
これほど大量の株式が市場に出ると、投資家は将来の売り圧力を警戒します。
企業業績が悪化していなくても、「大量の株が売られる可能性がある」と考える投資家が増えれば買い手は減り、実際の売却前から株価が下がることがあります。
今回のARCHIONの下落は、企業価値そのものよりも、株式の需給悪化が大きく影響した可能性があります。
新株発行ではないためEPSは希薄化しない
今回の売り出しで重要なのは、ARCHIONが新たに株式を発行したわけではないという点です。
企業が新株を発行すると発行済み株式数が増え、利益が同じであれば1株当たり利益であるEPSは低下します。これを株式の希薄化と呼びます。
しかし、今回の売り出しは既存株主が保有株を売却するものです。
株主構成は変わりますが、発行済み株式数は増えないため、売り出しそのものによってEPSが低下するわけではありません。
株価の下落は、業績悪化というより、大量の売却株が市場に出ることへの警戒が原因だったと考えられます。
売り出し完了で悪材料出尽くしとなるか
動画公開日は売り出し株式の受け渡し日で、ARCHIONの売買代金は大きく増加しました。
市場が警戒していた大量売却が実際に行われたことで、今後の売り圧力に対する不透明感が後退する可能性があります。
株式市場では、悪材料が発表された日ではなく、その悪材料に伴う売却が終わった後に株価が反発することがあります。売りたい投資家がすでに売り終えているためです。
ARCHIONについても、大規模売り出しという明確な悪材料が一巡し、需給が改善するとの期待が出ています。
ただし、売り出しが終わったからといって、必ず株価が上昇するわけではありません。
売り出しで株を取得した投資家が短期間で利益確定する可能性もあります。また、経営統合後の業績や統合効果が期待に届かなければ、低迷が続くことも考えられます。
超大物個人投資家がトラック銘柄を購入
ARCHIONが注目されたもう1つの理由が、著名な個人投資家によるSNS投稿です。
動画では、保有資産が約5600億円規模とされる著名投資家が、Xに「某トラック銘柄を買った」と投稿したことが紹介されました。
銘柄名は明らかにされていませんが、投稿のタイミングや株価状況、トラック関連銘柄であることから、ARCHIONを指しているのではないかとの見方が広がりました。
著名投資家が急落銘柄を買った可能性があると、「割安水準に到達したのではないか」と考える投資家が増え、短期的に注目が集中することがあります。
一方、本当にARCHIONを購入したのか、投資額はいくらなのか、短期投資なのか長期投資なのかは分かりません。
著名投資家が買ったからといって、株価上昇が保証されるわけではありませんが、売り出し完了と買い観測が重なったことで、短期的なお祭り銘柄になる可能性があります。
ARCHIONは大幅な増収増益を予想
ARCHIONの業績見通しは、売上高が約54％増、営業利益が約34％増、経常利益が約55.7％増と紹介されました。
数字だけを見れば、大幅な増収増益予想です。
ただし、経営統合直後の企業では、事業の統合によって売上高や利益の計上範囲が変わるため、前年との単純比較が難しい場合があります。
今後は、重複コストを削減できるか、開発や生産を効率化できるか、海外事業の収益性を高められるかが重要です。
商用車業界では、電動化、水素燃料、物流需要、人件費、原材料価格、排出ガス規制など、多くの変化が進んでいます。ARCHIONが統合規模を生かせるかどうかが、中長期の株価を左右しそうです。
清水建設が年初来安値を更新
清水建設は、翌日に決算発表を控えるなか、年初来安値を更新しました。
指標は、PER約12.5倍、PBR約1.66倍、配当利回り約3.22％です。
通期業績は、売上高約12.3％増、最終利益約2.7％増の見通しでした。
清水建設は、当初予想を比較的慎重に出し、その後に上方修正することが多い銘柄として紹介されています。
今回の下落には明確な大きな悪材料が見当たらず、決算前のポジション調整や市場全体のリスク回避が影響した可能性があります。
決算では、売上高や受注高だけでなく、資材価格や人件費を反映した工事採算、完成工事総利益率の改善が注目されます。
SWCCも年初来安値に下落
電線関連銘柄のSWCCも年初来安値を更新し、株価は1万円割れが意識される水準まで下落しました。
指標は、PER約16.8倍、PBR約3.15倍、配当利回り約2.39％です。
通期予想は、売上高約17％増、営業利益約4.3％増、最終利益約1.8％減でした。
最終利益は減少予想ですが、SWCCは過去にも上方修正を行っており、第4四半期の実績も強かったことから、会社予想は保守的ではないかとの見方が示されました。
コーニング決算が電線株の下落要因に
SWCCやフジクラが売られた背景として、米国企業コーニングの決算が挙げられました。
コーニングは、ディスプレー用ガラスや光ファイバーなどを手掛ける世界的な素材企業です。
決算実績自体は強かったものの、第3四半期の売上高見通しが市場期待を下回り、株価は一時約19％下落しました。終値でも約12％安となっています。
見通しが弱かった理由は、AI向け光通信事業の急減速というより、テレビ、スマートフォン、自動車など消費者向け最終市場の需要が弱かったためと説明されました。
今後の日本企業の決算でも、AIデータセンター需要が強い一方、スマートフォンやテレビ、自動車向けが弱い可能性があります。
AI関連企業であっても、どの事業が利益を生み出しているかを分けて見る必要があります。
フジクラも大幅安
フジクラは約7.68％下落し、株価は4000円を大きく割り込みました。
同社はAIデータセンター向けの光ファイバーや高性能電線への期待から買われてきたため、海外企業の決算で光通信関連の先行き不安が出ると、利益確定売りが膨らみやすくなります。
ただし、コーニングの弱さが主に消費者向け市場によるものであれば、AIデータセンター向け需要まで全面的に悪化したとは限りません。
SWCCやフジクラを見る際は、AI向け需要と一般消費者向け需要を分ける必要があります。
日経平均は弱いが市場全体は強い
プライム市場では、年初来安値を更新した銘柄が22銘柄だった一方、年初来高値を更新した銘柄は154銘柄ありました。
値上がり銘柄の割合も約55％で、値下がり銘柄より値上がり銘柄の方が多い状況でした。
日経平均株価は弱かったものの、市場全体が全面安だったわけではありません。
日経平均は、東京エレクトロンやアドバンテストなど、一部の値がさ半導体株の影響を強く受けます。
そのため、半導体株が大きく下落すると、多くの銘柄が上昇していても指数は下がることがあります。
飲食・食品・小売株は堅調
半導体株が売られる一方、飲食、食品、小売などの内需関連株は堅調でした。
動画では、サッポロホールディングス、アサヒグループホールディングス、キリンホールディングス、伊藤園、JTなどが強いと紹介されました。
小売・外食関連では、ブロンコビリー、物語コーポレーション、鳥貴族ホールディングス、FOOD & LIFE COMPANIESなども堅調でした。
これは、株式市場全体から資金が逃げているのではなく、半導体やAI関連株から内需株へ資金が移動している可能性を示しています。
このような動きを資金ローテーションと呼びます。
日経平均は下ひげを形成
日経平均株価は1.49％下落し、一時は6万円割れが意識される水準まで急落しました。
しかし、取引終了にかけて買い戻され、下ひげを形成しました。
東証プライム市場の売買代金は約13兆円に達し、それまで10兆円割れが続いていた中で、急激に増加しました。
急落時に売買代金が増え、安値から株価が戻した場合、投げ売りが一巡した可能性があります。
ただし、売買代金が増えただけで底打ちが確定するわけではありません。翌日以降も安値を割らず、買いが継続するかを確認する必要があります。
キオクシアに売買が集中
キオクシアホールディングスの売買代金は約3兆5000億円に達し、久しぶりに3兆円を超えました。
前日にストップ安となり、この日も大幅下落しました。終値ベースでは4万円を割り込み、3万8380円まで下落したと説明されています。
一方、夜間のPTSでは約5％反発しました。
通常取引終了後に買い戻しが入っており、短期的な自律反発への期待が出た可能性があります。
東京エレクトロンやアドバンテストにも大きな売買代金が集まり、半導体関連株が市場の中心となりました。
東京エレクトロンは決算前に10％超下落
東京エレクトロンは約10.59％下落し、5万円付近で取引を終えました。
翌日に決算発表を控えていたため、警戒売りが強まったと考えられます。
半導体製造装置株はAI需要への期待から高い評価を受けてきましたが、期待が大きい銘柄ほど、好決算でも材料出尽くしになる可能性があります。
決算では、売上高や利益に加え、受注状況、AI向け半導体投資、中国向け売上高、今後の設備投資見通しが注目されます。
ディスコやレーザーテックも大幅下落
ディスコとみられる銘柄は一時約18％下落し、ストップ安が意識されるほど売り込まれました。
その後は買い戻され、終値では約12％安まで戻しました。
レーザーテックとみられる銘柄も約12％下落し、PERは一時100倍前後だった水準から約65倍まで低下したと説明されています。
依然として高い評価水準ですが、ピーク時よりは現実的なバリュエーションに近づいています。
成長期待が高い銘柄は、利益成長が続く間は高いPERが許容されます。しかし、成長鈍化やリスク回避が重なると、株価が急落しやすくなります。
SCREENは上方修正でも17％安
SCREENホールディングスは、決算と同時に業績予想を上方修正しましたが、株価は約17％下落しました。
決算内容が悪いというより、市場の期待が高すぎた可能性があります。
株価は決算の絶対的な良し悪しではなく、事前予想との差で動きます。
上方修正でも、市場がさらに強い数字を期待していれば売られることがあります。
一方、PTSでは約3％反発し、急落後の買い戻しも見られました。
カプコンはストップ高
半導体株が急落する中、カプコンは決算を受けて約19.84％上昇し、ストップ高となりました。
ゲーム企業は、半導体設備投資とは異なり、新作ゲームの販売本数、既存作品の継続販売、ダウンロード比率、海外売上高、為替などで業績が動きます。
カプコンの上昇は、相場全体が一方向に売られているわけではなく、好決算企業には資金が向かっていることを示しています。
アドバンテストが大幅上方修正
特に強い決算を発表したのがアドバンテストです。
今期の最終利益予想を上方修正し、前期比約42％増となる見通しを示しました。
第1四半期実績は、売上高約39.3％増、営業利益約53％増、最終利益約93％増でした。
通期予想も上方修正され、売上高約51％増、最終利益約75％増の見通しとなっています。
決算発表後、PTSでは約11％上昇しました。
半導体株全体が売られていても、圧倒的な業績を示した企業は買われることが分かります。
AI半導体需要が業績を押し上げる
アドバンテストの業績を支えているのは、AI関連半導体の需要です。
AI向け半導体は生産数量が増えているだけでなく、構造も複雑化しています。
半導体が高性能化するほど、製造後に正常に動作するかを確認するテスト工程の重要性が高まります。
アドバンテストは半導体試験装置で高い競争力を持ち、AI向けGPU、CPU、DRAMなどの需要拡大によって、テスター市場は過去最高規模になる見通しです。
特にSoCテスターやメモリーテスターの需要が、従来想定を上回ったと説明されています。
同社は過去数年間、複数回の上方修正を行っており、今回も第2四半期以降に追加上方修正を残している可能性があります。
ソシオネクストは営業赤字に転落
一方、ソシオネクストは厳しい決算となり、PTSで約14％下落しました。
第1四半期の売上高は約13％増加しましたが、研究開発費が重く、営業利益は赤字に転落しました。
将来の成長に向けた研究開発費の増加は必ずしも悪材料ではありません。
しかし、半導体株への評価が厳しくなる局面では、売上高が増えていても営業赤字は許容されにくくなります。
通期予想は据え置かれましたが、PTSでは1700円前後まで下落しており、通常取引では1600円台や年初来安値が意識される可能性があります。
高値圏では買いにくかった投資家にとっては注目しやすい水準ですが、研究開発費が将来の利益につながるかを確認する必要があります。
韓国KOSPIで2日連続サーキットブレーカー
韓国のKOSPIでは、2日連続でサーキットブレーカーが発動しました。
サーキットブレーカーは、株価指数が短時間で急変した際に、取引を一時停止する制度です。
韓国市場では個人投資家の売りが集中し、厳しい状況が続いていました。
韓国株はサムスン電子やSKハイニックスなど半導体企業の影響が大きく、世界的に半導体株が売られる局面では、市場全体が下落しやすくなります。
韓国市場の混乱が続けば、日本の半導体株や電子部品株にも投資家心理の悪化が波及する可能性があります。
今後は東京エレクトロンとキオクシアの決算に注目
今後の最大の注目材料は、東京エレクトロンの決算です。
好決算であれば、急落していた半導体株に買い戻しが広がる可能性があります。
一方、業績見通しや受注見通しが弱ければ、調整がさらに続くおそれがあります。
アドバンテストが非常に強い決算を発表したため、東京エレクトロンへの期待も高まっています。その分、好決算でも市場予想に届かなければ、SCREENのように売られる可能性があります。
キオクシアは7月31日に決算を予定していました。
株価が大きく下落し、期待値が低下している状態で決算が市場予想を上回れば、悪材料出尽くしで大幅反発する可能性があります。
反対に、業績見通しがさらに悪化すれば、下落が続くことも考えられます。
メモリー価格、在庫水準、データセンター需要、スマートフォン需要、設備投資方針が重要な確認点です。
オリエンタルランドや米国イベントにも注意
オリエンタルランドも決算発表を控えていました。
直近の株価が強かったため、好決算でも材料出尽くしの売りが出る可能性が指摘されています。
企業決算以外では、米国のPCE物価指数とFOMCにも注意が必要です。
PCE物価指数が市場予想を上回れば利下げ期待が後退し、成長株や半導体株に逆風となる可能性があります。
反対に、物価上昇率が鈍化すれば、金融緩和期待から株価が反発する可能性があります。
FOMCでは、政策金利だけでなく、FRB議長による今後の利下げ時期やインフレ認識が、日本株や為替市場にも影響します。
急落相場で確認したいポイント
今回の相場では、日経平均の下落、半導体株の急落、内需株の上昇が同時に起きました。
このような局面では、指数だけで市場全体を判断しないことが重要です。
まず、値上がり銘柄数と値下がり銘柄数を確認します。日経平均が下落していても値上がり銘柄が多ければ、一部の大型株が指数を押し下げている可能性があります。
次に売買代金です。急落時に売買代金が増え、安値から株価が戻している場合は、短期的な売りが一巡した可能性があります。
さらに、業績と株価反応を分けて考える必要があります。
アドバンテストは強い決算で買われましたが、SCREENは上方修正でも売られました。決算の良し悪しだけでなく、市場が事前にどこまで期待していたかが重要です。
まとめ
今回の動画で最も注目されたのは、上場後から下落が続いているARCHIONです。
株価は、業績そのものより、トヨタ自動車やダイムラートラックによる最大約9億株、約2300億円規模の株式売り出しが重荷になっていた可能性があります。
ただし、今回の売り出しは新株発行ではないため、EPSの希薄化はありません。
売り出し株式の受け渡し日を迎えたことで、大規模な売り圧力が一巡するとの期待が浮上しています。
さらに、資産約5600億円規模とされる著名個人投資家が「某トラック銘柄を買った」と投稿したことで、ARCHIONへの参戦観測が広がりました。
短期的には、売り出し完了と著名投資家の買い観測によって注目が集まる可能性がありますが、中長期では経営統合の効果や収益性の改善を確認する必要があります。
市場全体では、日経平均が1.49％下落した一方、値上がり銘柄の方が多く、年初来高値を更新した銘柄も154銘柄ありました。
半導体株が大きく売られる一方、食品、飲食、小売などの内需株は堅調であり、日本株全体が全面安だったわけではありません。
半導体関連では、キオクシア、東京エレクトロン、ディスコ、レーザーテック、SCREEN、ソシオネクストが大幅に下落しました。
その一方、アドバンテストはAI向け半導体需要を背景に大幅増益と上方修正を発表し、PTSで大きく上昇しました。
今後は、東京エレクトロンやキオクシアの決算、米国のPCE物価指数、FOMCなど、相場を左右する重要イベントが続きます。
急落した銘柄を単に安いと判断するのではなく、下落の原因が業績悪化なのか、需給悪化なのか、市場全体のリスク回避なのかを見極めることが重要です。
ARCHIONのように大規模売り出しが株価を押し下げていた銘柄では、売り出し完了後の需給変化が反発のきっかけになる可能性があります。
一方で、著名投資家の買い観測や短期的な話題性だけに左右されず、企業の利益成長や経営統合の成果を確認しながら判断する姿勢が求められます。
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