本記事は、YouTube動画『キオクシア株 暴落止まらない』の内容を基に構成しています。
キオクシアホールディングスの株価が急落し、ストップ安まで売り込まれました。株価の下落率は18.33％に達し、午前中には一時的に反発する場面があったものの、後場に入ると再び売りが強まり、最終的にはストップ安水準に張り付く展開となりました。
今回の下落では、単にキオクシアの業績や株価水準だけでなく、信用取引の買い残、中国半導体メーカーとの競争、半導体製造装置市場の構造変化など、複数の要因が意識されています。
一方、日本株市場全体が全面安になっているわけではありません。半導体やAI関連銘柄から資金が流出する一方で、鉄鋼、通信、空運、ディフェンシブ銘柄などへ資金が移動する「資金ローテーション」も確認されています。
今回は、キオクシア株がストップ安となった背景や、半導体株全体の下落要因、今後の相場で注意すべきポイントについて詳しく解説します。
キオクシア株が18.33％下落しストップ安に
キオクシアの株価は、この日の取引で18.33％下落しました。
1分足の値動きを見ると、午前中にストップ安水準へ一瞬到達した後、大きく反発する場面がありました。しかし、その後は再び売りが優勢となり、後場にかけてストップ安水準に張り付きました。
一時的な反発を期待して買い向かった投資家もいたとみられますが、最終的には売り圧力を吸収できなかった形です。
キオクシアは値動きの大きい半導体関連銘柄であり、相場の地合いが悪化した際には、短期間で株価が大きく動く傾向があります。特に今回は、信用取引を利用する投資家の多さが、値下がりを加速させた可能性があります。
キオクシアは信用取引で買う投資家が多い
動画では、キオクシア株を保有している投資家のうち、約半数が信用取引を利用していると説明されています。
キオクシアの現物取引の割合は約54％で、残りの約半分が信用取引とされています。これは、他の半導体関連銘柄と比べても高い水準です。
例えば、ディスコは株価単価が高い銘柄ですが、現物取引の割合は約70％です。アドバンテストについても、現物で購入している投資家が約70％を占めるとされています。
これに対してキオクシアは、信用取引の比率が相対的に高くなっています。
信用取引が下落を加速させる理由
信用取引とは、証券会社から資金や株式を借りて取引する仕組みです。手元資金以上の取引ができるため、株価が上昇した場合には利益を大きくできる一方、下落した場合には損失も拡大します。
現物株であれば、株価が下落しても長期間保有し続けることが可能です。しかし、信用取引では一定の保証金を維持しなければならず、株価が大きく下がると追加保証金、いわゆる追証が発生する可能性があります。
追証を回避するために保有株を売却する投資家が増えると、さらに株価が下落します。その下落によって別の投資家にも追証が発生し、売りが連鎖することがあります。
キオクシアでは信用買い残が再び増加し、過去最高水準に近づいているとされます。ストップ安を「押し目買いの機会」と考え、信用取引で逆張りする投資家も増えた可能性があります。
ただし、信用買い残が多い状態では、反発した際の買い戻し材料になるよりも、相場が下がった際の売り圧力として意識されやすくなります。
信用取引をめぐる需給が改善するまでは、キオクシア株は手を出しにくい状況が続く可能性があります。
暴落の背景にある中国メモリメーカーとの競争
キオクシアが売られた最大の理由として、中国の半導体メモリメーカーとの競争激化が意識されています。
キオクシアは、主にNAND型フラッシュメモリを手がける企業です。NAND型フラッシュメモリは、スマートフォン、パソコン、データセンター、USBメモリ、SSDなど、さまざまな電子機器に使われています。
このメモリ市場では、韓国のサムスン電子やSKハイニックス、米国のマイクロン・テクノロジーなどが競争しています。そこに中国企業が技術力と生産能力を高めながら参入していることが、既存メーカーへの懸念材料となっています。
特に中国のCXMTなどの半導体メモリ企業が注目を集めています。中国企業が本格的に生産能力を拡大すれば、半導体メモリ市場で価格競争が激しくなる可能性があります。
メモリ半導体は市況商品の性格が強く、供給量が増えると販売価格が下落しやすい特徴があります。価格が下がれば、キオクシアを含むメモリメーカーの収益性が悪化する可能性があります。
今回の株価下落には、現在の業績だけでなく、将来的な価格競争への警戒感が反映されていると考えられます。
中国がDUV露光装置の製造を開始したとの報道
半導体株全体の売り材料となったのが、中国が国内で開発したDUV露光装置の製造を開始したという報道です。
露光装置とは、半導体の回路パターンをシリコンウエハーに焼き付けるための装置です。半導体製造に欠かせない重要な装置であり、露光技術の性能が、製造できる半導体の精度や生産効率に大きく影響します。
露光装置には主に、DUVとEUVがあります。
DUVは「深紫外線」を使用する露光技術で、幅広い種類の半導体製造に利用されています。一方、EUVは「極端紫外線」を使う、より先端的な露光技術です。
中国が製造を始めたとされるのはDUV露光装置です。報道によると、年内にも中国の半導体メーカーであるSMICやCXMTなどへ納入される見通しとされています。
ASMLの独占的な立場が崩れるとの懸念
露光装置市場では、オランダのASMLホールディングが圧倒的な存在感を持っています。
特に最先端半導体の製造に必要なEUV露光装置では、ASMLが事実上の独占企業です。DUV露光装置についても、長年にわたって高い市場シェアを維持してきました。
動画によると、ASMLの売上高の約半分をDUV装置が占め、残りの約半分をEUV装置が占めています。
販売台数で見ると、DUV装置が約85％、EUV装置が約15％とされています。EUV装置は1台当たりの価格が非常に高いため、販売台数が少なくても売上高ではDUVと同程度になります。
DUV装置は、最先端半導体だけでなく、自動車向け半導体、電源管理半導体、メモリ、センサーなど、幅広い製品の製造に利用されています。そのため、半導体製造装置全体の7割から8割を支える基盤的な技術ともいわれます。
中国企業が実用的なDUV装置を量産できるようになれば、中国市場におけるASMLの立場が脅かされる可能性があります。
もちろん、中国製の装置がすぐにASML製品と同等の性能や生産性を実現するとは限りません。しかし、将来的に中国企業が競争相手になる可能性が意識され、ASMLの株価も大きく下落しました。
この報道をきっかけに、キオクシアだけでなく、半導体製造装置やAI関連銘柄全体に売りが広がったとみられます。
半導体市場で価格競争が起こる可能性
中国企業の台頭が市場で警戒されているのは、半導体の供給能力が増え、価格競争が激しくなる可能性があるためです。
中国は、米国を中心とする先端半導体の輸出規制を受けています。そのため、半導体や製造装置を国内で生産できる体制の構築を急いでいます。
中国製の半導体製造装置が普及すれば、中国メーカーは海外製装置への依存度を下げられます。さらに、中国国内でメモリ半導体の大量生産が進めば、世界市場での供給量が増加する可能性があります。
半導体メモリは、需要と供給の変化によって価格が大きく動く市場です。需要を上回る供給が発生すれば、製品価格が下落し、メーカーの利益率も悪化します。
キオクシア株の暴落には、中国企業が装置とメモリの両面で競争力を高めることへの警戒感が反映されています。
信用買い残の増加で日本株は下落に弱くなっている
動画では、キオクシアだけでなく、日本株市場全体で信用買い残が増加している点にも注意が必要だと指摘しています。
報道では、ゴールドマン・サックス証券の関係者が、2024年夏に起きた日本株急落の再来に備える必要があると警告したと紹介されています。
ヘッジファンドによる日本株への投資状況や、信用取引による買い残の増加を考えると、日本株市場は2年前と比べて大幅な調整に対して脆弱になっているとの見方です。
株価が上昇している間は、信用買いの増加が相場を押し上げることがあります。しかし、悪材料が出たときには、信用取引の投資家による投げ売りが下落を加速させます。
特に、短期間で大きく上昇した銘柄や、売買代金の大きい人気銘柄には信用買いが集中しやすくなります。
こうした銘柄は、上昇局面では強い値動きを見せますが、相場の流れが変わると急落しやすいため注意が必要です。
半導体関連銘柄がそろって大幅安
この日は、キオクシア以外の半導体関連銘柄にも売りが広がりました。
サムコは下落基調が継続
サムコは約11.53％下落しました。
日足チャートでは陰線が続いており、強い売り圧力が確認されています。一方、過去に反発した3000円付近が意識されており、この水準まで下落すれば買いたいと考える投資家もいる可能性があります。
ただし、下落途中で安易に買うと、さらに損失が拡大することがあります。底打ちを確認するまでは慎重な判断が求められます。
国際電気は約14％下落
KOKUSAI ELECTRICも約14％の大幅下落となりました。
チャート上では7000円付近で一時的に反発しているため、この価格帯が下値の目安として意識される可能性があります。
ただし、中国半導体企業との競争や半導体設備投資の先行きに対する懸念が続けば、節目の価格を割り込む可能性もあります。
ローツェも一時ストップ安
半導体製造装置関連のローツェも、一時ストップ安となりました。
その後はやや値を戻したものの、日足では大きな下落となっています。3500円付近で反発する場面が見られたため、この水準を買い場と考える投資家もいるとみられます。
しかし、半導体関連銘柄全体に売りが広がっている状況では、個別銘柄の価格水準だけで判断するのは危険です。業界全体の需給や市場心理も確認する必要があります。
半導体株から別の業種へ資金が移動
半導体関連銘柄が大きく売られる一方で、すべての日本株が下落しているわけではありません。
現在の市場では、半導体やAI関連銘柄から、鉄鋼、通信、空運、ディフェンシブ銘柄などへ資金が移動しています。
このように、ある業種から別の業種へ投資資金が移ることを「セクターローテーション」と呼びます。
市場全体から資金が流出している場合は、多くの銘柄が同時に下落します。しかし、資金ローテーションが起きている局面では、一部の業種が下落しても、別の業種は上昇します。
今回の相場は、全面的なリスク回避というより、これまで上昇してきた半導体関連銘柄から別の業種へ資金が移っている状況に近いとみられます。
日本製鉄がモメンタム銘柄として上昇
現在の日本株市場で特に強い銘柄として、日本製鉄が紹介されています。
日本製鉄は株価の上昇だけでなく、売買代金も急増しています。普段の日本製鉄と比較すると、投資家からの注目度が大きく高まっていることが分かります。
この日の売買代金は約570億円で、市場全体の最上位銘柄ほどではないものの、日本製鉄としては非常に高い水準です。
株価が上昇しながら売買代金も増えている銘柄は、相場の勢いを示す「モメンタム銘柄」と呼ばれます。
現在の日本製鉄は、半導体株が全盛期だった頃のような強い値動きを見せていると評価されています。
ただし、短期間で株価が急上昇した銘柄は、高値づかみのリスクもあります。勢いだけを見て飛びつくのではなく、業績や株価水準を確認することが重要です。
KDDIやJTなどディフェンシブ銘柄も堅調
通信大手のKDDIも強い値動きを続け、一時3000円を超えました。
JTも継続的に買われており、半導体株が売られるなかで、比較的安定した事業を持つ銘柄への資金流入が確認されています。
通信やたばこなどの銘柄は、景気の変化による業績への影響が比較的小さいため、ディフェンシブ銘柄と呼ばれます。
株式市場の先行きが不透明になると、投資家は成長期待の高い銘柄から、配当や安定収益を重視する銘柄へ資金を移す傾向があります。
一方、直近まで強かった三菱UFJフィナンシャル・グループは、この日は約3.6％下落しました。資金ローテーションは常に同じ方向へ続くわけではなく、短期間で変化する点には注意が必要です。
市場全体では値下がり銘柄が約70％
この日の市場では、値上がり銘柄が約29.9％、値下がり銘柄が約70.1％となりました。
業種別では、空運などが比較的強い一方、非鉄金属、電気機器、金属製品などが下落しました。
特にAIや半導体に関連する銘柄への売りが目立っています。
売買代金では、ストップ安となったキオクシアが1位となり、約1兆7000億円に達しました。2位はソフトバンクグループで約3000億円、3位はアドバンテストとなっています。
ただし、夏場は市場参加者が減少し、売買代金が少なくなる「夏枯れ相場」になりやすい時期です。
売買が少ない状況では、少数の大口注文によって株価が大きく動くことがあります。特に人気銘柄は値動きが荒くなりやすいため、注意が必要です。
SCREENホールディングスは上方修正でもPTSで下落
決算を発表したSCREENホールディングスは、通期の経常利益予想を4％上方修正し、過去最高益の予想をさらに引き上げました。
配当についても8円の増額を発表しています。
一方、第1四半期の実績は、売上高が前年同期比約10％減、営業利益が約41％減、最終利益が約37％減となりました。
通期予想は引き上げられたものの、第1四半期の数字が弱く見えたため、PTSでは約7％下落しました。
会社側は、第1四半期の結果について想定通りとの見方を示しています。受注は過去最高水準を維持しており、第1四半期に計上されなかった売上や利益が、第2四半期以降にずれ込む計画とされています。
SCREENホールディングスは、年度の前半よりも後半に利益を伸ばす傾向がある企業です。そのため、第1四半期だけで通期業績を判断するのは適切ではありません。
しかし、市場では短期的な数字が重視されやすく、見た目の減収減益が売り材料となりました。
株価は通常取引で1万4000円台でしたが、PTSでは1万3000円前後まで下落しました。
JPXは好決算でも株価が下落
日本取引所グループ、いわゆるJPXも決算を発表しました。
JPXは通期の最終利益予想を24％上方修正し、配当も16円増額しました。予想配当利回りは約3.44％とされています。
JPXが第1四半期の段階で上方修正を発表することは珍しく、業績が非常に好調であることが分かります。
株式市場の売買代金が前年と比べて約2倍に増えていることが、JPXの収益を押し上げています。
JPXは、投資家の売買が増えるほど収益が増加しやすい事業構造です。そのため、株式市場が活況になると業績が大きく伸びます。
今回の決算では、売上高が約21％増、最終利益が約24％増となる見通しが示されました。営業利益率も非常に高く、半導体企業に匹敵する収益性となっています。
しかし、株価は決算発表後に約2％下落しました。
好決算が事前に株価へ織り込まれていたことや、材料出尽くしと判断されたことが下落の理由と考えられます。
好決算であっても、投資家の期待を大きく上回らなければ株価が下落することがあります。決算内容だけでなく、市場がどの程度の数字を期待していたかを考える必要があります。
NVIDIAの巨大AI投資に信用リスクへの懸念
米国市場では、NVIDIAの信用リスク上昇も話題となりました。
NVIDIAの債務不履行に備える保証コストが、過去最大級の上昇を記録したとされています。
背景には、NVIDIAが関与する総額約7500億ドル、日本円で約122兆円規模のAIインフラ案件があります。
NVIDIAはAI向け半導体を販売するだけでなく、データセンターやAIインフラの大規模プロジェクトにも関与しています。
動画では、韓国のSKハイニックスの親会社などと発表した案件の規模が5000億ドルを超える可能性や、2028年に米国で稼働予定のデータセンタープロジェクトで、OpenAIに最大2500億ドルの資金保証を提供する方向で協議していることが紹介されています。
これらの計画は、AI市場の成長を示す一方で、NVIDIAが将来的に大きな債務や保証責任を抱えるのではないかという懸念も生んでいます。
AI投資の規模が急激に拡大するなか、市場では「投資額に見合う収益を本当に得られるのか」という疑問も強まっています。
こうしたNVIDIAに対する信用リスクへの警戒も、世界のAI・半導体関連銘柄を売る要因の1つとなった可能性があります。
騰落レシオは市場全体の底打ちを示していない
市場全体の過熱感や売られ過ぎを判断する指標として、騰落レシオがあります。
騰落レシオは、値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の比率から、市場全体の強弱を判断する指標です。
一般的には、騰落レシオが70や60程度まで低下すると、多くの銘柄が売られ過ぎとなり、反発が意識されやすくなります。
しかし、動画内では6日騰落レシオが136とされています。
半導体株は大きく下落しているものの、それ以外の業種には資金が流入しているため、市場全体では極端な売られ過ぎになっていません。
これは、半導体関連銘柄の投資家にとっては難しい状況です。
市場全体が売られ過ぎなら、指数の反発とともに半導体株も戻る可能性があります。しかし、他の業種が上昇している場合、市場全体の反発材料は弱く、半導体株だけが下落を続けることもあります。
実際に、ディフェンシブ銘柄を中心に保有している投資家のなかには、資産額が過去最高を更新している人もいるとされています。
現在の下落は、日本株全体の暴落というより、半導体関連銘柄に集中した調整と考えた方がよいでしょう。
今後は半導体企業の決算が相場を左右する
今後も、国内外の半導体関連企業の決算発表が予定されています。
動画では、コーニング、フジクラ、KLA、SKハイニックス、テラダイン、アドバンテスト、日立製作所、NECなどの決算が注目材料として挙げられています。
半導体市場では、企業の実績だけでなく、今後の受注見通し、設備投資計画、AI需要、メモリ価格などが株価に大きな影響を与えます。
特に、受注が好調でも売上計上が後ろ倒しになれば、短期的には決算が悪く見える場合があります。反対に、好決算であっても市場の期待に届かなければ売られることがあります。
そのため、売上高や利益の増減だけでなく、会社側の説明や今後の見通しまで確認することが重要です。
半導体株の反発を待つか資金移動に乗るか
現在の相場では、投資家にとって難しい判断を迫られています。
大きく下落した半導体関連銘柄の反発を待つのか、それとも鉄鋼、通信、ゲーム、レジャーなど、現在資金が流入している銘柄へ移るのかという選択です。
日本製鉄のように急上昇している銘柄は魅力的に見えますが、すでに株価が上がった後から買うと、高値づかみになる危険があります。
一方、キオクシアなどの半導体株は大きく値下がりしていますが、信用買い残や中国企業との競争懸念が解消されない限り、さらに下落する可能性もあります。
オリエンタルランドや任天堂など、半導体とは異なる業種の銘柄も好調ですが、資金の流れは短期間で変化することがあります。
現在は、安くなった銘柄を単純に買うだけではなく、どの業種へ資金が向かっているかを確認しながら判断する必要があります。
まとめ
キオクシア株は18.33％下落し、ストップ安となりました。
大幅下落の背景には、中国の半導体メモリメーカーとの競争激化、中国製DUV露光装置の製造開始報道、AI・半導体関連銘柄全体への売りなどがあります。
さらに、キオクシアは信用取引で保有する投資家の割合が高く、信用買い残も過去最高水準に近づいています。株価が下落すると、追証や損切りによる売りが発生しやすく、下落が加速する可能性があります。
中国企業の台頭は、キオクシアのようなメモリメーカーだけでなく、ASMLをはじめとする半導体製造装置企業にとっても大きな懸念材料です。
一方、日本株市場全体が暴落しているわけではありません。半導体株から鉄鋼、通信、空運、ディフェンシブ銘柄などへ資金が移動しており、日本製鉄、KDDI、JTなどは堅調に推移しています。
騰落レシオも極端な売られ過ぎを示していないため、半導体株だけが調整を続ける可能性には注意が必要です。
今後は、半導体関連企業の決算、中国メーカーの技術開発、信用買い残の変化、NVIDIAを中心とするAI投資の持続可能性が重要な焦点となります。
株価が大きく下落したからといって、必ずしもすぐに買い場になるとは限りません。キオクシア株への投資を検討する場合は、価格だけでなく、信用取引の需給や半導体市場全体の競争環境を慎重に確認することが重要です。
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