本記事は、YouTube動画『【警告】9月利上げ前に「絶対に買ってはいけない」危険銘柄5選』の内容を基に構成しています。
9月18日の日銀金融政策決定会合を前に、日本株市場では追加利上げへの警戒が強まっています。
動画では、市場が0.25ポイントの利上げを約75%まで織り込んでいるとしたうえで、特に注意すべき5銘柄を取り上げています。
対象となったのは、楽天グループ、ソフトバンクグループ、レーザーテック、東京エレクトロン、ディスコです。
これらに共通するのは、単にPERが高い成長株ということではありません。
8月28日時点で信用倍率が8倍を超えており、さらに8月28日から9月3日にかけて株価が下落しているという2つの条件を満たしている点です。
5銘柄はこの期間にすべて下落し、単純平均では約5%下落しています。
では、すでに利上げは十分に株価へ織り込まれたのでしょうか。それとも日銀会合を通過した後に信用買いの投げ売りまで重なり、さらにもう1段下落するのでしょうか。
動画で最も重要視されているのは、利上げそのものではありません。
政策決定後も株価が戻らず、それにもかかわらず信用買い残が減らない銘柄こそ警戒すべきだという考え方です。
逆に、利上げ後に株価が戻り、信用買い残まで整理されるのであれば、今回の危険判定は大きく弱まるとしています。
9月利上げ前に警戒される5銘柄の共通点
今回取り上げられた5銘柄は、有名な成長株を単純に並べたものではありません。
選定条件は大きく2つあります。
1つ目は、8月28日時点で信用倍率が8倍を超えていることです。
2つ目は、8月28日の終値から9月3日の終値まで株価が下落していることです。
動画で紹介された信用倍率は以下の通りです。
- 楽天グループ：14.24倍
- レーザーテック：10.28倍
- 東京エレクトロン：9.78倍
- ソフトバンクグループ：9.08倍
- ディスコ：8.34倍
一方、同じ半導体関連株の代表格であるアドバンテストの信用倍率は1.17倍でした。
つまり「半導体株だから危険」「PERが高いから危険」という話ではありません。
動画が注目しているのは、株価が下がっているにもかかわらず、信用買いのポジションが大量に残っている銘柄です。
信用倍率が高いとなぜ危険なのか
信用買いとは、証券会社から資金を借りて株式を購入する取引です。
株価が上昇している間は問題になりにくいものの、株価が下落すると信用買いをしている投資家には含み損が発生します。
その状態でさらに悪材料が出ると、損失に耐えられなくなった投資家が売却に動き、株価下落を加速させる可能性があります。
そのため、株価が下落しているのに信用買い残が減らない状況は、将来的な売り圧力が残っていると考えることができます。
ただし、信用倍率が8倍を超えたから必ず暴落するという意味ではありません。
信用売り残が少なければ倍率は簡単に高くなりますし、業績やテーマが非常に強ければ、高い信用倍率を維持したまま株価が上昇するケースもあります。
そのため動画では、信用倍率だけではなく「高い信用倍率」と「その後の株価下落」を組み合わせて判断しています。
5銘柄はすでに平均約5%下落
8月28日から9月3日までの株価を見ると、5銘柄すべてが下落しています。
楽天グループは792円から734.9円まで下落し、約7%安となりました。
ソフトバンクグループは5161円から5001円まで下落し、約3%安です。
レーザーテックは3万4640円から3万3690円まで下落し、約3%安となっています。
東京エレクトロンは5万6230円から5万3300円まで下落し、約5%安です。
そしてディスコは5万9350円から5万4040円まで下落し、約9%安となりました。
この数字だけを見ると、ディスコが最も危険に思えるかもしれません。
しかし動画では、単純な下落率だけでは順位を決めていません。
すでに大きく下落している銘柄ほど、悪材料を先に織り込んでいる可能性があるからです。
そこで重要になるのが、利上げ後にも追加の悪材料が残っているか、信用買いが増えているか、円高に弱いか、資金調達コスト上昇の影響を受けるか、といった点です。
利上げ75%織り込みでも「2段安」が起こる理由
市場が利上げを約75%まで織り込んでいるのであれば、「もう株価には反映されているのではないか」と考える人もいるでしょう。
動画では、政策金利を1.00%から1.25%へ引き上げること自体については、かなり織り込まれているとしています。
しかし重要なのは、今回の利上げだけではありません。
日銀が9月18日に0.25ポイント利上げした後、植田総裁がさらなる利上げを示唆すれば、市場はすぐに「次の利上げ」を織り込み始めます。
そうなれば円高や長期金利上昇がさらに進み、日本株にもう1段の売り圧力がかかる可能性があります。
一方、0.25ポイント利上げしたとしても、日銀が追加利上げには慎重な姿勢を示せば、材料出尽くしによって円高や金利上昇が一服する可能性があります。
つまり重要なのは、政策金利が1.25%になったかどうかだけではなく、市場が「次の利上げ」をどれほど早く織り込み始めるかです。
日銀会合後に確認したい3つのポイント
動画では、9月18日前後で特に確認したい条件として3つを挙げています。
1つ目はドル円です。
ドル円が155円近辺で止まるのか、それとも150円方向へ円高が進むのかを確認します。
2つ目は日本の10年国債利回りです。
3%前後で安定するのか、それともさらに上昇するのかが重要になります。
3つ目は信用買い残です。
株価が下落しているにもかかわらず、次回の信用残高統計で信用買い残が増えている銘柄は特に警戒が必要です。
円高、長期金利上昇、信用買い残増加が同時に起きると、企業価値を計算する際の割引率、為替、個人投資家の需給が同時に悪化します。
反対に、ここまでの下落で信用買いが整理され、円相場や金利も落ち着くのであれば、利上げの織り込みが逆に反発材料になる可能性があります。
日銀会合後に考えられる3つのシナリオ
動画では、日銀会合後の展開を大きく3つに分けています。
強いシナリオ
最も株式市場にとって強いのは、利上げが見送られるか、1.25%へ利上げしても追加利上げに慎重な姿勢が示されるケースです。
ドル円と長期金利が落ち着き、さらに株価が8月28日時点の水準を取り戻し、信用買い残まで減れば、今回の警戒条件はかなり弱くなります。
中間シナリオ
1.25%への利上げがほぼ予想通りで、為替や金利も大きく動かないケースです。
この場合、日銀というテーマの影響は次第に薄れ、AI需要、個別企業の決算、資金調達など、それぞれの企業固有の材料が再び株価の中心になります。
弱いシナリオ
最も警戒すべきなのは、1.25%への利上げに加えて追加利上げを強く意識させるケースです。
円高と長期金利上昇が続き、さらに株価下落中にも信用買い残が増えると、利上げそのものよりも信用取引の含み損拡大による2次的な需給悪化が問題になります。
危険銘柄5位：ディスコ
5位はディスコです。
8月21日時点の信用倍率は6.61倍でしたが、8月28日には8.34倍まで上昇しました。
信用買い残は69万6300株から73万株へ増加する一方、信用売り残は10万5400株から8万7600株へ減少しています。
つまり、単に信用売りが減ったため倍率が上昇しただけではなく、信用買いそのものも増えています。
信用需給という点では、かなり重くなりやすい状態です。
そしてその直後、株価は5万9350円から5万4040円へ約9%下落しました。
5銘柄の中で最大の下落率です。
通常であれば、信用買いが増えた直後に約9%下落したことは強い警戒材料になります。
それでも動画がディスコを5位とした理由は、すでに悪材料を大きく織り込んでいる可能性があるためです。
日銀会合前に大幅調整している銘柄は、政策決定が予想通りだった場合、反発余地も大きくなります。
重要なのは、5万9350円を回復できるかだけではありません。
次回の信用残高で信用買い残が減っているかどうかです。
株価が戻らなくても信用買い残が大きく減れば、需給整理は進んでいます。
反対に、株価が戻らないのに信用買い残がさらに増えていれば、2段安への警戒は強まります。
危険銘柄4位：東京エレクトロン
4位は東京エレクトロンです。
信用倍率は9.78倍と高い水準ですが、8月21日の11.20倍からは改善しています。
信用買い残は227万3200株から217万6000株へ減少し、信用売り残は20万3000株から22万2500株へ増加しています。
つまり直近1週間だけを見ると、信用需給は改善方向です。
それでも4位に入った最大の理由は、円高への感応度です。
動画では、東京エレクトロンの2026年3月期の海外売上高比率が90.2%に達していると説明されています。
海外売上比率が高い企業の場合、円高になると海外で稼いだ利益を円へ換算した際の金額が小さくなりやすいため、業績面で逆風になる可能性があります。
一方、東京エレクトロンは、借入金の増加によって利上げの影響を直接受けるタイプの企業ではありません。
主な論点は「円高」「高いバリュエーション」「信用需給」の組み合わせです。
8月28日の5万6230円から9月3日には5万3300円まで約5%下落していますが、信用買い残はすでに減少しています。
そのため、日銀会合後に5万6230円を回復し、信用倍率もさらに低下するのであれば、今回の5銘柄の中でも比較的早く警戒対象から外れる可能性があります。
危険銘柄3位：レーザーテック
3位はレーザーテックです。
信用倍率は10.28倍で、8月21日の9.33倍から上昇しました。
信用買い残は179万3700株から182万2800株へ増加し、信用売り残は19万2300株から17万7300株へ減少しています。
需給だけを見れば警戒が必要な状態です。
さらに動画では、2026年6月期の業績が減収減益となった点も指摘しています。
高い株価評価を維持するためには、将来の業績回復を市場がかなり強く信じる必要があります。
ただし、レーザーテックにはプラス材料もあります。
会社側は2027年6月期に売上高2900億円、営業利益1250億円を予想しており、売上高は約26%増、営業利益は約19%増という回復を見込んでいます。
さらに9月3日の株価は前日比4.14%上昇しました。
8月28日比ではまだ約3%安ですが、日銀会合前にもかかわらず一定の反発力を見せています。
そのため、レーザーテックを単純に「高PERだから危険」と判断するのは適切ではありません。
日銀会合後に3万4640円を回復しながら信用買い残が減れば、業績回復期待が金利上昇の逆風を上回っていると判断しやすくなります。
反対に、株価が戻らず信用買いがさらに積み上がれば、業績回復期待に対して需給が重すぎる状態になります。
半導体株でも危険度は大きく異なる
ここまでの3銘柄だけでも、それぞれのリスクの種類が異なります。
ディスコは信用需給の悪化と大幅下落が目立ちます。
東京エレクトロンは信用需給が改善しつつある一方で、円高への影響が大きなポイントです。
レーザーテックは信用需給の悪化と将来の業績回復期待が綱引きしています。
ここでアドバンテストを見ると、今回の条件の意味がより分かりやすくなります。
動画によると、アドバンテストの信用倍率は1.17倍です。
信用買い残208万6400株に対して信用売り残は178万100株あります。
つまり、「半導体株だから危険」「AI株だから高すぎる」と一括りにすることはできません。
今回の5銘柄に共通しているのは、株価が下落している局面でも信用買いポジションが大量に残っていることです。
危険銘柄2位：ソフトバンクグループ
2位はソフトバンクグループです。
信用倍率は9.08倍で、8月21日時点の9.56倍から数字上は改善しています。
しかし注意すべきなのは、中身です。
信用買い残は3515万2600株から3632万2700株へ約117万株増えています。
信用売り残も増えたため倍率そのものは低下しましたが、「信用倍率が改善したから需給も改善した」と考えるのは早計です。
信用買い残自体は増加しています。
株価は8月28日の5161円から9月3日の5001円まで約3%下落しました。
5銘柄の中では比較的小さな下落ですが、ソフトバンクグループの場合、日銀会合後にも大型の資金イベントが残っています。
ソフトバンクGはOpenAIへの追加出資が焦点
動画によると、ソフトバンクグループはOpenAIへの300億ドルの追加出資のうち、200億ドルを4月と7月に実行済みで、残る100億ドルを10月1日に払い込む予定です。
さらに大型投資に対応するため、400億ドル規模のブリッジローン枠を組み、すでに200億ドルを借り入れています。
10月の残りの払い込みに合わせ、さらに100億ドルを借り入れる計画も示しているとされています。
ここで問題になるのは、日本円建ての借入金利だけではありません。
市場金利が上昇すると、投資家が高成長企業に求める期待収益率も上昇しやすくなります。
その結果、AI関連企業など高い成長期待を織り込んだ資産の評価額が低下する可能性があります。
ソフトバンクグループは、AI関連資産の価値と資金調達環境の双方から影響を受けやすい企業だということです。
ただし、動画では必要以上の悲観も戒めています。
会社側は平常時のLTVを25%未満、異常時でも35%を上限として管理し、少なくとも今後2年分の社債償還資金以上の手元流動性を確保する方針を示しています。
したがって「10月に100億ドルを支払うから資金繰りが危険」という単純な話ではありません。
本当に注意すべきなのは、AI関連資産の評価が下落する局面で、大規模な資金調達を同時に進める必要が生じることです。
ソフトバンクGで見るべき3条件
動画では、ソフトバンクグループについて特に3つの条件を挙げています。
9月18日以降も5161円を回復できないこと。
信用買い残が3632万株からさらに増えること。
そして円高、金利上昇、保有資産価値の下落が同時に起きることです。
これらが重なると、2段安リスクが一気に高まるとしています。
反対に、5161円を回復し、信用買い残が減少し、LTVも会社の管理レンジ内で安定しているのであれば、日銀利上げだけを理由に弱気を続ける根拠は薄くなります。
危険銘柄1位：楽天グループ
1位は楽天グループです。
信用倍率は14.24倍で、今回の5銘柄の中では突出しています。
株価も8月28日の792円から9月3日の734.9円まで約7%下落しました。
ただし、信用取引の中身を見ると改善している部分もあります。
8月21日時点の信用倍率は19.56倍でした。
そこから信用買い残が減少し、信用売り残が増えたことで、8月28日には14.24倍まで低下しています。
つまり楽天グループは、信用買いが増え続けている銘柄ではありません。
直近ではむしろ整理が進んでいます。
それでも動画が1位とした理由は、残っている信用買い残の絶対量が大きく、さらに金利上昇の影響が企業内で真逆の方向へ働くためです。
楽天は利上げが悪材料にも好材料にもなる
まず、楽天グループ本体にとって金利上昇は必ずしも歓迎できるものではありません。
金利が上がれば、借り換えや新規資金調達の条件が厳しくなります。
楽天グループは楽天モバイルへの大型投資を続けながら財務体質の改善を進めてきたため、金利環境は重要な要素です。
しかし「日銀利上げ＝楽天に悪材料」と単純に考えることもできません。
楽天銀行にとっては、むしろ金利上昇が追い風になります。
動画では、2026年4月から6月の楽天銀行について、日銀の政策金利引き上げと運用資産増加により利息収入が大きく伸び、四半期として過去最高の経常収益と経常利益を記録したと説明しています。
楽天証券についても、金利上昇に伴う金融収益が追い風になっているとされています。
つまり、楽天グループでは金利上昇による財務負担と、金融子会社の収益改善が同時に存在しています。
楽天の資金調達リスクは2027年以降も重要
動画によると、楽天グループは5月に保有有価証券の売却によって約2000億円を調達し、2026年に予定している償還資金についてはすでに確保したと説明しています。
しかし問題はその先です。
会社資料では、2027年以降にも大きな償還予定が残っています。
会社側は市場環境に応じて銀行借入や資産流動化などを組み合わせる方針ですが、金利上昇が長期化した場合、今後の資金調達条件は引き続き重要になります。
それでも「利上げで楽天がすぐに資金難になる」という見方は単純すぎます。
動画が楽天を1位にした最大の理由は、悪いシナリオが発生した際、信用買い残の大きさが株価下落の増幅装置になり得る点です。
信用買い残が約1917万株あり、株価が735円前後からさらに下落する局面でも信用買いが減らず、再び2000万株方向へ増えるようであれば、金利上昇そのもの以上に需給が重くなる可能性があります。
反対に楽天銀行などの金利上昇メリットが評価され、株価が8月28日の792円を回復しながら信用買い残もさらに減るのであれば、1位という警戒判定は早期に見直すべきだとしています。
日銀会合後は「株価」と「信用買い残」をセットで見る
今回の危険度ランキングは、9月18日を過ぎても固定されるものではありません。
むしろ日銀の政策決定後に、株価と信用買い残をセットで確認することに意味があります。
動画では、この組み合わせを4パターンに分類しています。
株価上昇・信用買い残減少
最も強い状態です。
株価が8月28日の基準値を回復し、信用買い残も減っている場合、市場が利上げを消化しただけでなく、個人投資家のポジション整理も進んでいます。
今回の警戒条件は大幅に弱まります。
株価上昇・信用買い残増加
一見すると強い相場ですが、注意も必要です。
株価上昇局面で新しい信用買いが大量に積み上がっている可能性があるからです。
上昇が続けば問題ありませんが、次の悪材料が発生した場合の売り圧力は大きくなります。
株価下落・信用買い残減少
見た目は弱いものの、需給面では改善しています。
業績や金利といった悪材料を株価に織り込みながら、将来的な信用売り圧力が減っている状態です。
株価下落・信用買い残増加
最も警戒したい組み合わせです。
株価が下落しているのに新たな信用買いが積み上がれば、さらに株価が下落した際に含み損を抱える投資家が増えてしまいます。
その結果、次の悪材料で投げ売りが発生するリスクが高まります。
5銘柄の「回復ライン」
動画では、8月28日の株価を1つの基準としています。
楽天グループは792円。
ソフトバンクグループは5161円。
レーザーテックは3万4640円。
東京エレクトロンは5万6230円。
ディスコは5万9350円です。
日銀会合後にこれらの価格を取り戻せるかが、利上げリスクを消化したかどうかを見る1つの基準になります。
ただし、株価だけを見るのでは不十分です。
信用倍率、信用買い残、信用売り残を分けて確認することが重要です。
信用倍率は信用買いが減れば低下しますが、信用売りが増えた場合にも低下します。
ソフトバンクグループのように、信用買い残が増加しているにもかかわらず、信用売り残も増えたため倍率が改善するケースがあります。
そのため今回のテーマでは、特に「株価が下落している間に信用買い残が増えているか」が重要になります。
日銀だけでなく米国の金利動向も重要
為替相場は日本の金融政策だけで決まるわけではありません。
動画では、日銀会合までに米国の雇用統計や物価関連指標なども発表されるため、米国の金利見通しにも注意が必要だとしています。
仮に日銀が利上げしても、米国金利が上昇して日米金利差が縮まりにくければ、円高は限定的になる可能性があります。
反対に、米国金利が低下する一方で日銀が利上げすれば、日米双方から金利差が縮まり、円高圧力が強まりやすくなります。
特に東京エレクトロン、レーザーテック、ディスコなど海外売上比率の高い半導体関連企業については、日銀が利上げしたかどうか以上に、その後のドル円の動きが重要になる可能性があります。
一方、ソフトバンクグループと楽天グループには、さらに資金調達や財務構造の問題が加わります。
危険判定を解除するなら信用買い残を先に見る
動画では、日銀会合後にまず確認するべきなのは株価ではなく、信用買い残の方向だとしています。
日銀会合翌日に株価が大きく反発したとしても、それだけではショートカバーやイベント通過による一時的な買い戻しである可能性があります。
一方、次回の信用残高統計で信用買い残が減っていれば、少なくとも将来的な売り圧力は小さくなっています。
ただし、信用買い残が減っただけでも不十分です。
信用整理が進んでいるにもかかわらず、株価が8月28日時点の水準を回復できなければ、需給以外の悪材料が残っている可能性があります。
そのため、最も強い警戒解除の形は「信用買い残が減少し、その後株価が8月28日の基準値を回復すること」です。
逆に最も警戒すべきなのは、「信用買い残が増え、株価も基準値を回復できない」という状態です。
9月利上げ前の危険銘柄ランキングを整理
今回の動画で最も警戒度が高いとされたのは楽天グループです。
ただし、楽天グループが必ず最も大きく下落するという予想ではありません。
14.24倍という高い信用倍率、大量の信用買い残、金利上昇による財務負担、楽天銀行などへの金利上昇メリットが同時に存在しており、株価の方向が一方向に決まりにくいことが警戒理由です。
2位のソフトバンクグループは、日銀会合後にもOpenAIへの100億ドル規模の追加出資という大型資金イベントが残っています。
3位のレーザーテックは、信用需給の悪化と将来の業績回復期待との綱引きです。
4位の東京エレクトロンは、信用需給自体は改善しているため、円高が止まれば警戒度を下げやすい銘柄とされています。
5位のディスコは信用需給の悪化が明確ですが、すでに約9%下落しているため、悪材料出尽くしによる反発も意識されやすい位置にあります。
まとめ
9月18日の日銀金融政策決定会合で0.25ポイントの利上げが実施されたとしても、それだけで今回の5銘柄すべてを弱気に見る必要はありません。
反対に、利上げが見送られたとしても、それだけを理由にすべてを強気に見るのも危険です。
重要なのは、日銀の追加利上げ姿勢、ドル円、日本の長期金利、信用買い残、そして8月28日時点の株価を回復できるかどうかです。
特に今回の動画で繰り返し強調されているのが、「株価」と「信用買い残」をセットで見ることです。
すでに5銘柄が平均約5%下落している以上、日銀会合後に悪材料を確認してから慌てて売るだけでは遅い可能性があります。
一方で、「ここまで下落したのだから反発する」と決めつけるのも早計です。
政策決定後に信用買いが整理されるか。そして株価が8月28日時点の基準値を取り戻せるか。
この2つがそろって初めて、利上げリスクがかなり織り込まれたと判断しやすくなります。
今回のランキングは「この5銘柄が必ず下落する」という予想ではありません。
利上げ、円高、金利上昇、信用需給、資金調達という複数のリスクがどの程度重なっているのかを比較し、日銀会合後に何を確認すれば警戒を強めるべきか、あるいは解除すべきかを整理するためのものです。
利上げ前だから危険と漠然と不安になるのではなく、「どの条件が悪化したら警戒するのか」「どの条件が改善したら警戒を外すのか」を事前に決めておくことが、相場の急変時に冷静な判断をするために重要だといえるでしょう。
なお、動画でも説明されている通り、今回の内容は情報提供を目的としたものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。
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