本記事は、YouTube動画『【個人投資家必見】2026年、日本株が大チャンス？｜自社株買いが長期で株価を上げる理由を解説します。』の内容を基に構成しています。
2026年の日本株は、個人投資家にとって大きなチャンスになるのでしょうか。
日本株はここ数年、海外投資家からの注目が強まり、自社株買いや増配といった「株主還元」を強化する企業も増えてきました。特に自社株買いは、単に一時的に株価を押し上げる材料というだけではなく、企業価値や1株当たり利益、資本効率などにも影響する重要な経営戦略です。
動画では、日本株が海外投資家から買われている背景から、自社株買いが株価に与える影響、PER・PBR・ROEとの関係、さらに実際に自社株買いを行った企業の事例まで詳しく解説されています。
今回は、その内容を初心者にも分かりやすく整理していきます。
2026年の日本株が注目されている理由
動画では、2026年8月時点の日本株について、日経平均が大きく上昇する局面がある一方、急落する場面もあり、投資初心者にとっては非常に判断が難しい相場になっていると説明されています。
それでも中長期的に日本株が注目されている背景には、いくつかの理由があります。
その1つが、米国株との相対的な割安感です。
米国では、いわゆる大型ハイテク株を中心に株価が大きく上昇したことで、PERなどのバリュエーションが高くなっていました。一方、日本株については海外投資家から「まだ割安なのではないか」と見られている面があります。
また、円安が続いてきたことも、海外投資家から見た日本株の割安感につながりました。ドルなどの外貨を持つ投資家からすれば、円安によって日本企業の株式を相対的に安く買えるためです。
さらに、ここ数年の日本株市場で非常に重要になっているのが、企業による株主還元の強化です。
特に、
- 自社株買い
- 増配
という2つの動きが、日本株を押し上げる大きなテーマになっています。
日本企業で「株主還元」が重視されるようになった
日本企業はこれまで、利益を出しても現金として社内に蓄えておく傾向が強いと指摘されてきました。
いわゆる「内部留保」を積み上げる企業が多く、資金を十分に持っていても、それを成長投資や株主還元に活用しない企業も少なくありませんでした。
しかし近年は、東京証券取引所などから企業価値や資本効率を意識した経営が求められるようになり、余剰資金を株主に還元する企業が増えています。
動画では、企業が政策保有株や不動産などを売却して現金を作り、その資金を自社株買いや配当に回す流れについても説明されています。
これが、日本株が海外のアクティビストや機関投資家から注目される理由の1つにもなっています。
株主還元には「増配」と「自社株買い」がある
株主還元とは、企業が利益や保有資金を株主に還元することです。
代表的な方法が「配当」と「自社株買い」です。
増配とは何か
増配とは、株主に支払う配当金を増やすことです。
例えば100万円分の株を保有していて、年間5万円の配当金を受け取れる場合、配当利回りは5％となります。
動画では、日本企業の平均的な配当利回りについて、おおよそ2～3％程度という説明がされています。3.5％や4％、5％といった水準になれば、高配当株として見られるケースも増えてきます。
配当を見る際に重要なのが「配当性向」です。
配当性向とは、企業が最終的に稼いだ利益のうち、どれくらいを配当として株主に還元しているのかを示す指標です。
例えば100億円の利益を出し、そのうち30億円を配当に回していれば、配当性向は30％となります。
現在の配当性向が非常に低い企業であれば、将来的に増配する余地があると考えることもできます。
ただし、高配当であれば必ず安全というわけではありません。
株価が大きく下落した結果、見かけ上の配当利回りが高くなっているケースもあります。また、企業の利益が減れば減配や無配になる可能性もあります。
そのため、現在の予想配当利回りだけでなく、過去の配当実績や業績も確認する必要があります。
自社株買いとは何か
今回の動画で特に重要なテーマになっているのが「自社株買い」です。
自社株買いとは、その名の通り、企業が市場に流通している自分の会社の株式を買い戻すことです。
例えば、市場に100株存在していた企業の株式について、企業自身が50株を買い戻せば、市場に流通する株式数は減少します。
動画では、これを「市場に100枚あったポケモンカードが50枚になる」ようなイメージで説明しています。
市場に存在する株式数が減れば、1株当たりの希少性が高まりやすくなります。
企業が自社株買いを行う理由の1つは、株価を引き上げやすくするためです。
企業が十分な現金を保有しているにもかかわらず、その資金を成長投資などに使う予定がないのであれば、自社株買いという形で株主に還元する選択肢があります。
自社株買いが社員にもプラスに働く可能性
企業が買い戻した株式は、その後、社員へのストックオプションなどに活用されることもあります。
ストックオプションとは、社員などに自社株を取得する権利を与える仕組みです。
社員にとって、自分が働く会社の株価が上がれば資産価値も上昇します。
そのため、
自社株買いを行う
↓
株価が上昇しやすくなる
↓
社員に株式やストックオプションを付与する
↓
社員のモチベーションが高まる
↓
業績が伸びる
↓
利益が増える
↓
さらに株主還元ができる
という好循環が生まれる可能性があります。
もちろん、この循環が必ず成立するわけではありません。
最終的に重要なのは企業の本業が成長し、利益が増えていくことです。
Appleは巨額の自社株買いを続けている
動画では、世界的に自社株買いを積極的に行っている企業としてAppleが紹介されています。
Appleは2024年5月に1,100億ドル規模の自社株買い枠を発表し、さらに2025年5月にも1,000億ドル規模の自社株買いを追加したと説明されています。
重要なのは、自社株買いは1度行えば終わりというものではないという点です。
動画では、Appleのような企業は長期間にわたり継続的に自社株買いを行っており、それが長期的な株価上昇を支える仕組みの1つになっていると説明されています。
つまり、
「自社株買いを発表したから、翌日株価が上がる」
という短期的な話だけではありません。
自社株買いを継続することで株式数を減らし、1株当たりの利益を高め、株主価値を高めていくことが重要なのです。
自社株買いでEPSが上昇する仕組み
自社株買いを理解するうえで重要なのが「EPS」です。
EPSとは「1株当たり利益」のことで、
企業の利益 ÷ 発行済株式数
によって計算されます。
例えば、企業の利益が100億円で、発行済株式数が100株だった場合、単純化すると1株当たり利益は1億円です。
ここで自社株買いによって発行済株式数が50株に減れば、利益が変わらなくても1株当たり利益は2億円になります。
つまり、株式数が減ることでEPSが上昇するのです。
動画でも、自社株買いによって株式数が減ればEPSが上昇すると説明されています。
自社株買いでPERが低下する可能性
EPSが上昇すると、PERにも影響します。
PERは「株価収益率」と呼ばれる指標で、
株価 ÷ EPS
によって計算されます。
株価が同じままでEPSが上昇すれば、PERは低下します。
例えば同じ業界の平均PERが10倍なのに、自社株買いによってある企業のPERが5倍になった場合、その企業が相対的に割安に見える可能性があります。
すると、
「この企業は業界平均と比べて安いのではないか」
と考える投資家が増え、株が買われる可能性があります。
株価が上昇すれば、結果としてPERも再び業界平均に近づいていきます。
このように、自社株買いは株式数を減らし、EPSやPERを通じて株価を押し上げる要因になる可能性があります。
ROEの改善にもつながる
動画では、自社株買いとROEの関係についても解説されています。
ROEは「自己資本利益率」と呼ばれる指標です。
企業が株主から預かった資本を使い、どれくらい効率的に利益を生み出しているのかを見る指標です。
簡単にいえば、
「100万円の資本を使って、どれくらい利益を出したのか」
を見る数字です。
自社株買いでは企業が手元資金を使うため、自己資本が減少します。
利益が同じ水準を維持できれば、分母となる自己資本が小さくなるため、ROEは上昇しやすくなります。
投資家から見れば、
「資本を効率よく使って利益を生み出している企業」
に見えやすくなるわけです。
PBR1倍割れ企業が注目される理由
日本株を分析する際に頻繁に登場するのが「PBR」です。
PBRは「株価純資産倍率」と呼ばれる指標で、株価が企業の純資産に対してどれくらいの水準で評価されているかを示します。
動画では、PBR1倍割れについて、
「1億円が入っている財布が1万円で売られている」
ような状態に例えています。
もちろん実際の企業価値はそれほど単純ではありませんが、PBR1倍割れは理論上、
「会社を解散して純資産を株主に配った方が、現在の株価より価値がある」
と見える状態です。
そのため、PBR1倍割れ企業については、資本効率の改善や株主還元の強化を求める声が強くなります。
企業が自社株買いを行えば、ROE改善や株式数減少などを通じて株価が上昇し、結果的にPBRが上昇する可能性もあります。
自社株買いは「株価上昇のエンジン」ではない
ここで非常に重要なのが、自社株買いを過大評価してはいけないという点です。
動画では、自社株買いについて、
「加速剤ではあるが、エンジンではない」
という考え方が示されています。
どれだけ企業が自社株買いを行っても、本業の業績が悪化し続ければ株価が上昇するとは限りません。
最も重要なのは企業が利益を増やすことです。
本業が成長し、利益が増える企業が自社株買いを行えば、その効果は大きくなります。
一方、業績が悪化している企業が自社株買いだけを続けても、長期的な株価上昇につながらないケースがあります。
自社株買いは企業成長をさらに加速させる「補助エンジン」のような存在と考えた方が分かりやすいでしょう。
株価が下落している時の自社株買いにも意味がある
企業側から見ると、株価が低い時ほど少ない資金で多くの株式を買い戻せます。
そのため、株価が下落している局面で自社株買いを発表する企業もあります。
これは単純に市場から株式を買い上げるという意味だけではありません。
投資家からすると、
「会社自身が現在の株価を割安だと考えているのではないか」
「経営陣は今後も会社を成長させる意思があるのではないか」
というメッセージとして受け止められる場合があります。
その意味でも、自社株買いは投資家心理にプラスに働く可能性があります。
実際に自社株買いをした企業の株価はどうなったのか
動画では、自社株買いを行った企業の事例も紹介されています。
ソフトバンクグループ
ソフトバンクグループは2020年3月23日に大規模な自社株買いを発表しました。
動画内の分析では、その後の株価リターンが大きく上昇したとされています。
ただし、2020年は新型コロナウイルスによる株価急落から市場全体が回復した時期でもありました。
そのため、その株価上昇がすべて自社株買いによるものとは言えません。
商社株
商社についても、自社株買い後に株価が大きく上昇したケースが紹介されています。
ただし、商社株についてはウォーレン・バフェット氏による追加投資やPBR改善など、複数の要因が重なっていました。
つまり、自社株買いはプラス材料ではあるものの、それだけで株価が決まっているわけではありません。
東京エレクトロン
東京エレクトロンについても自社株買い後に株価が上昇した例として紹介されています。
しかし、この時期はAIや半導体関連への設備投資ブームもあり、業界全体の追い風が非常に強い環境でした。
このケースでも、自社株買いと半導体市場の成長が同時に株価を押し上げた可能性があります。
トヨタ自動車
一方、トヨタについては自社株買いを行っていても、関税問題などのマクロ要因によって株価が伸び悩むケースが紹介されています。
企業単体ではプラス材料があっても、市場全体を揺るがすニュースが発生すると、その影響の方が大きくなる場合があります。
日産自動車
動画では、自社株買いを行ったにもかかわらず、その後株価が下落した例として日産自動車も紹介されています。
企業固有の問題が大きければ、自社株買いだけでは株価を支えきれないという典型的な例です。
株価は4つの要因で動く
動画では、株価が動く要因を大きく分ける考え方についても説明されています。
株価は、
- マクロ経済
- 業種・セクター
- 個別企業
- 投資家心理
といった複数の要因によって動きます。
自社株買いは、この中では主に「個別企業」の要因です。
しかし、世界的な景気後退や戦争、関税問題などが発生すれば、マクロ経済の悪影響が自社株買いのプラス効果を上回ることもあります。
例えばトヨタが自社株買いを行って企業単体ではプラス材料が出ても、自動車業界全体を揺るがす関税問題が発生すれば株価は下落する可能性があります。
この視点は個別株投資では非常に重要です。
自社株買い銘柄を選べば必ず儲かるわけではない
ここまで見ると、
「自社株買いを発表した企業だけ買えばいいのではないか」
と考えたくなるかもしれません。
しかし、実際にはそれほど単純ではありません。
自社株買い後の株価を左右するのは、
企業業績、競争力、自社株買いの規模、市場環境、セクター全体の動向、投資家心理
など、複数の要因です。
特に動画では、「大きな流れには逆らえない」という点が強調されています。
自社株買いは株価にプラスの材料ですが、市場全体が暴落している局面では、その効果を打ち消されてしまう可能性があります。
2026年以降の日本株を見るポイント
では、2026年以降の日本株を見るうえで、どこに注目すればよいのでしょうか。
動画の内容から考えると、重要なのは単純に「自社株買いをしているか」だけではありません。
企業の業績が伸びているか、利益を生み出す力があるか、手元資金を効率的に使えているか、PBRやROEを改善する余地があるか、といった点を総合的に見る必要があります。
そのうえで、自社株買いや増配を継続している企業であれば、長期的な株主価値向上につながる可能性があります。
特に日本では、これまで現金や資産を多く保有していた企業が株主還元を強化する流れが続いています。
この動きが今後も続けば、日本株全体にとってはプラス要因になり得ます。
自社株買いは長期投資でこそ注目したい
自社株買いというニュースが出ると、短期的な株価上昇に注目しがちです。
しかし、動画で繰り返し説明されているポイントは、自社株買いを「単発の材料」として見るのではなく、「長期的な企業価値向上の仕組み」として見ることです。
自社株買いによって株式数が減れば、EPSが上昇します。
EPSが上昇すればPERが低下し、株価が割安に見える可能性があります。
また、自己資本を効率的に使えばROE改善にもつながります。
そして、社員へのストックオプションなどを通じて企業の成長につながれば、さらに利益が増える可能性があります。
この循環が継続して初めて、自社株買いの本当の効果が発揮されます。
まとめ
2026年以降の日本株を考えるうえで、自社株買いや増配といった株主還元は非常に重要なテーマになっています。
日本企業はこれまで現金を社内に蓄える傾向が強かったものの、近年は資本効率を改善し、株主への還元を強化する方向へ変化しています。
特に自社株買いには、発行済株式数を減らすことでEPSを上昇させ、PERやROEなどの指標を改善し、株価を押し上げやすくする効果があります。
ただし、自社株買いを行えば必ず株価が上がるわけではありません。
企業業績が悪化していたり、市場全体が下落していたりすれば、自社株買いの効果が打ち消されることもあります。
動画内で表現されていたように、自社株買いは企業成長の「エンジン」ではなく「加速剤」と考えるのが分かりやすいでしょう。
本業が成長して利益を増やしている企業が、余剰資金を使って継続的に自社株買いや増配を行う。この組み合わせが、長期的な株価上昇につながる可能性があります。
今後、日本株を選ぶ際には、単純な株価の安さだけでなく、業績、PBR、PER、ROE、配当性向、そして自社株買いの継続性まで確認することで、より企業の本質的な価値を判断しやすくなるでしょう。
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