本記事は、YouTube動画『インド株は今が買い時？低迷するNIFTY50に上昇の兆し』の内容を基に構成しています。
インドは、世界最大規模の人口と高い経済成長率を背景に、長期的な成長が期待されている国の1つです。
人口は約14億7000万人に達し、年齢の中央値は約29歳と若く、今後も労働人口や消費市場の拡大が見込まれています。さらに、国内総生産であるGDPの成長率は6%台を維持しており、G20諸国の中でも特に高い水準にあります。
こうした成長性に期待し、インド株やインド関連の投資信託へ資金を投じている日本の個人投資家も少なくありません。
しかし、インドを代表する株価指数であるNIFTY50の近年の値動きを見ると、期待していたほど株価が上昇していないと感じている人も多いのではないでしょうか。
2024年には新NISAが始まり、インド株関連の投資信託にも注目が集まりました。ところが、2024年9月に高値をつけてからは下落に転じ、その後は方向感に乏しい展開が続いています。
一方で、足元では外国人投資家による買い越しが続き、国内投資家からの資金流入も高水準を維持しています。長期間低迷してきたインド株に、ようやく転換の兆しが見え始めている可能性があります。
この記事では、インド株が低迷してきた理由や、足元で起きている資金の変化、原油価格や為替の影響、今後の注目点について詳しく解説します。
インド株が注目される理由
インド株が世界の投資家から注目される最大の理由は、人口構成と経済成長力にあります。
インドの人口は約14億7000万人とされ、世界最大規模です。単に人口が多いだけではなく、年齢の中央値が約29歳と若いことも重要です。
日本や欧州、中国などでは高齢化が進み、労働人口の減少が経済成長の制約になりつつあります。一方、インドでは今後も働く世代が増加し、所得の上昇とともに消費市場が拡大すると期待されています。
若い人口が多ければ、住宅、自動車、スマートフォン、金融サービス、教育、医療、インフラなど、幅広い分野で需要が生まれます。
また、インドのGDP成長率は6%台を維持しており、主要国の中でも高い成長率を記録しています。
成熟した先進国では、GDPが年間6%成長することは簡単ではありません。しかし、インドは人口増加、都市化、インフラ投資、製造業の振興、デジタル化などを背景に、高成長を続けています。
こうした長期的な成長ストーリーから、インド株は将来性の高い投資先として評価されてきました。
NIFTY50は2024年9月以降に低迷
インドを代表する株価指数の1つがNIFTY50です。
NIFTY50は、インド国立証券取引所に上場する主要50社で構成される株価指数です。日本の日経平均株価や、米国のS&P500に近い位置付けと考えると分かりやすいでしょう。
2024年のNIFTY50は、年初から9月頃まで順調に上昇しました。
この時期は、日本でも新NISAが始まり、インド株ファンドやインド株インデックスへの関心が急速に高まっていました。人口増加や高い経済成長率を背景に、「今後はインド株が大きく伸びるのではないか」と期待する投資家が増えたのです。
しかし、NIFTY50は2024年9月に高値をつけた後、下落に転じました。
その後は2万4000ポイント付近を中心に、おおむねプラスマイナス2000ポイント程度のレンジ相場が続いています。
大きく下落し続けているわけではありませんが、力強い上昇トレンドにも戻れていません。
新NISAをきっかけにインド株へ投資した人の中には、「高成長国なのに、なぜ株価が上がらないのか」と疑問を感じている人もいるでしょう。
インド株が低迷した理由
インド株の低迷には、複数の要因が重なっています。
単純にインド経済が悪化したから株価が下がったわけではありません。外国人投資家の資金移動、株価の割高感、米国の通商政策、中東情勢、原油価格、通貨安など、さまざまな材料が影響しました。
割高だったインド株から中国株へ資金が移動
2024年9月末頃からインド株が下落した背景には、外国人投資家による資金移動がありました。
当時のインド株は、企業業績や経済成長への期待から買われ続けており、株価指標の面では割高感が強まっていました。
一方、中国では政府による大規模な経済対策への期待が高まりました。
中国株は長期間低迷していたため、インド株と比較すると割安に見える銘柄も多く存在していました。そのため、外国人投資家の一部が、割高になったインド株を売却し、経済対策への期待が高まった中国株へ資金を移したと考えられます。
株式市場では、経済成長率が高い国の株価が必ず上昇するとは限りません。
どれほど成長性が高くても、その期待がすでに株価へ織り込まれていれば、さらに買い進める余地は小さくなります。反対に、経済状況が悪くても、株価が十分に割安であれば、政策期待などをきっかけに資金が流入することがあります。
トランプ政権の関税政策が重荷に
2025年には、米国のトランプ政権による関税政策への警戒がインド株の上値を抑える要因となりました。
関税政策が強化されれば、世界貿易が停滞し、輸出企業や製造業の業績に悪影響が及ぶ可能性があります。
インドは巨大な国内市場を持つ国ですが、世界経済や米国市場と無関係ではありません。
外国企業の投資判断や輸出産業、為替市場、原材料価格などを通じて、米国の通商政策の影響を受けます。
先行きが不透明になると、外国人投資家は新興国への投資を控え、安全性の高い米国債やドルなどへ資金を移す傾向があります。
こうしたリスク回避の動きも、インド株の上昇を抑えました。
生成AIを巡るショックと半導体株への資金集中
動画では、生成AIを巡る市場の変化も、インド株にとって間接的な逆風になったと説明されています。
世界の株式市場では、米国、日本、台湾、韓国などの半導体関連株へ投資資金が集中してきました。
生成AIの普及によって、高性能半導体、データセンター、電力設備、通信インフラなどへの需要が急増すると期待されたためです。
投資資金には限りがあります。
半導体関連株に大量の資金が流れ込めば、その分だけインド株など他の市場へ向かう資金が減る可能性があります。
インドにもIT関連企業は多く存在しますが、生成AI相場の中心となった半導体製造企業は、米国や台湾、韓国、日本に集中しています。
そのため、世界的なAI・半導体相場の中で、インド株は相対的に資金を集めにくい状況が続きました。
中東情勢と原油価格の上昇
インド株にとって特に重要なのが原油価格です。
インドは原油需要の多くを輸入に頼っています。そのため、原油価格が上昇すると、輸入金額が膨らみ、貿易収支や企業収益、物価に悪影響が及びます。
原油価格が上がれば、ガソリンや物流、発電、化学製品など幅広い分野のコストが上昇します。
企業が増加したコストを商品価格へ転嫁すれば、インフレ率が高まります。物価上昇が進めば、インド準備銀行が金融緩和を行いにくくなる可能性もあります。
さらに、原油輸入のために外貨の需要が増えると、インドルピーが売られやすくなります。
外国人投資家にとっては、インド株自体が上昇しても、ルピー安によって自国通貨換算後の利益が減る可能性があります。
このため、中東で戦争や地政学的緊張が高まり、原油価格が上昇すると、インド株は売られやすくなります。
他の主要株価指数に大きく出遅れたNIFTY50
2024年1月から動画内で示された時点までの主要株価指数を比較すると、インド株の出遅れが鮮明になっています。
動画では、日経平均株価が約104%上昇し、およそ2倍になったとされています。
全世界株式、いわゆるオルカンは約61%上昇し、米国のS&P500も約58%上昇しました。
一方、インドのNIFTY50の上昇率は約11%にとどまっています。
この比較を見ると、インド株へ投資した人が物足りなさを感じるのも無理はありません。
2024年当初、日本株がこれほど大きく上昇すると予想していた人は多くなかったでしょう。同様に、高成長国として期待されていたインド株が、これほど他市場に出遅れると予想していた人も少なかったはずです。
ただし、ここで注意したいのは、過去に大きく上昇した市場が今後も上昇し続けるとは限らないことです。
日米や半導体関連株が大きく上昇して割高感が強まる一方、長期間低迷していたインド株の割高感が解消されれば、今後の資金の流れが変わる可能性があります。
実際の投資成績にも大きな差
動画投稿者は、新NISAの成長投資枠を使い、NIFTY50へ毎年100万円ずつ投資していると説明しています。
2024年、2025年、2026年にそれぞれ100万円を投資し、合計投資額は300万円です。
動画内で紹介された7月15日更新時点のデータでは、2024年に購入した分は約6万8000円の含み益を維持しています。
一方、2025年と2026年1月に購入した分は、合計で約16万9000円の含み損となっています。
その結果、NIFTY50への投資全体では、約10万円の評価損になっているとされています。
同じく2024年から毎年100万円ずつ、合計300万円を投資したNASDAQ100は、約155万円の含み益になっています。
新NISAが始まってまだ2年半程度であるにもかかわらず、投資対象によって運用成績には大きな差が生まれています。
この事例からも分かるように、成長が期待される国へ投資すれば、すぐに利益が出るとは限りません。
企業の成長性だけではなく、購入時の株価水準、為替、世界的な資金の流れ、投資家心理などが運用結果を左右します。
インド株に外国人投資家が戻り始めた
低迷が続いてきたインド株ですが、足元では明るい変化も見え始めています。
インド株は日本株と同様に、外国人投資家の売買動向が株価へ大きな影響を与えます。
動画によると、外国人投資家は7月第2週にインド株を約10億ドル、日本円で約1620億円買い越しました。
これで外国人投資家によるインド株の買い越しは、4週連続になったとされています。
3月から5月にかけては、中東での戦争や原油価格の上昇、ルピー安などを受け、外国人投資家はインド株を大量に売り越していました。
しかし、その流れが変化し始めています。
4週連続の買い越しが一時的な動きなのか、それとも本格的な資金回帰の始まりなのかは、今後も確認する必要があります。
それでも、それまで売り手だった外国人投資家が買い手へ回り始めたことは、インド株にとって重要な変化です。
エネルギー調達の多角化が進む
中東情勢は依然として不安定であり、原油価格が急騰した際にはインド株が大きく売られる場面もありました。
ただし、インド政府もエネルギー価格の上昇を放置しているわけではありません。
インドは国家備蓄を活用しながら、ロシア、西アフリカ、ブラジルなどから原油の調達を強化しています。
特定の地域だけに依存せず、複数の国からエネルギーを調達することで、供給途絶のリスクを抑えようとしています。
また、LPGと呼ばれる液化石油ガスについては、米国やカナダからの輸入も進めています。
こうしたエネルギー調達先の多角化により、中東で問題が起きた場合でも、国内への供給が完全に止まるリスクを抑えることができます。
動画では、7月4日にガスの供給制限が解除されたことも紹介されています。
エネルギー供給を巡る混乱が徐々に落ち着けば、企業のコスト上昇やインフレへの懸念も和らぐ可能性があります。
原油価格の安定は、インド株にとって重要な上昇材料です。
アジアの中でインドへの資金流入が目立つ
インドの経済メディアによると、7月に入ってから、インドはアジアの中でも特に外国からの投資資金が流入している市場になっています。
動画では、7月10日までに海外からインドへ投資された金額が、日本円で約3200億円に達したと説明されています。
同じ期間に、日本株は約230億円の売り越しだったとされています。
この動きは、世界の投資家が、それまで上昇してきた日本株や半導体関連株から、一部の資金をインド株へ移し始めている可能性を示しています。
株式市場では、資金が1つの市場に永遠にとどまり続けるわけではありません。
大きく上昇して割高になった市場から、出遅れている市場へ資金が移ることがあります。これを資金のローテーションと呼びます。
日米やアジアの半導体関連株が上昇した後、利益確定された資金の一部がインド株へ向かえば、NIFTY50の上昇を後押しする可能性があります。
日本株と韓国株で調整が進行
動画では、日本株や韓国株の調整についても触れています。
日経平均株価は6月25日に最高値とされる7万2366円をつけた後、7月16日の終値は6万6835円まで下落しました。
この間の下落率は約7.6%です。
日本株では、特に半導体関連株が大きく買われてきました。株価が急上昇した銘柄では、投資家が利益確定を進める動きも出やすくなります。
売却された資金の一部が、出遅れているインド市場へ向かっている可能性があります。
韓国の代表的な株価指数についても、6月18日の高値9063ポイントから、7月16日には6820ポイントまで下落したと動画では説明されています。
この間の下落率は約25%です。
短期間で急上昇してきた分、調整局面に入った際の下落スピードも速くなっています。
ここ数カ月は、米国、韓国、台湾、日本の半導体関連株へ資金が集中していました。
しかし、半導体株は当面のピークをつけた可能性があり、調整局面が続いています。
機関投資家や短期トレーダーの注目を集めていた半導体株の熱が冷めれば、投資家は次の投資先を探します。
その候補として、長期間出遅れていたインド株が選ばれる可能性があります。
インド国内の投資家が株価を買い支えている
外国人投資家がインド株を売却していた間も、インド国内の投資家は継続的に買い越していました。
動画によると、インド国内の投資家は2023年半ば頃から、長期間にわたってインド株を買い越しています。
6月には、日本円換算で約1兆4500億円を買い越したとされています。
外国人投資家が売る一方で、インド人投資家が買い支える構図が続いているのです。
新興国の株式市場は、外国人投資家の売買に大きく左右されることがあります。
海外勢が一斉に資金を引き揚げると、国内に十分な買い手が存在せず、株価が急落する場合があります。
しかし、インドでは国内の投資家層が拡大しており、海外勢が売却しても国内資金が受け止める力が強まっています。
これは、インド株市場が以前より安定した市場へ成長していることを示す材料の1つです。
SIPを通じた積立投資が過去最高水準
インドには、日本の積立投資に近いSIPという仕組みがあります。
SIPは「Systematic Investment Plan」の略で、投資信託などへ定期的に一定額を積み立てる制度です。
日本の新NISAにおける積立投資と似た仕組みと考えると分かりやすいでしょう。
動画によると、6月にSIPを通じて投資された金額は約5400億円に達し、過去最高水準となりました。
SIPによる資金は、毎月継続的に株式市場へ流れ込みます。
株価が上昇している時だけではなく、下落している時にも機械的に投資されるため、市場の強力な下支えになります。
インドでは所得の増加や金融サービスの普及により、投資信託や株式投資を始める中間所得層が増えています。
人口が多く、若い世代の所得が上昇すれば、今後もSIPを通じた積立額が増加する可能性があります。
この継続的な国内資金に、外国人投資家の買いが加われば、インド株の上昇につながることが期待されます。
テクニカル面でも上向きの兆し
動画では、NIFTY50のテクニカル分析についても触れています。
足元では、前年10月以来となるゴールデンクロスが発生したとされています。
ゴールデンクロスとは、短期の移動平均線が長期の移動平均線を下から上へ抜ける現象です。
一般的には、相場が下落基調から上昇基調へ転換する可能性を示すサインとして使われます。
もちろん、ゴールデンクロスが発生したからといって、必ず株価が上昇するわけではありません。
レンジ相場では、上昇サインが出た直後に再び下落することもあります。
それでも、戦争後の最大下落幅の半分程度まで株価が戻るなど、売りよりも買いの力が優勢になりつつあると説明されています。
今後の注目水準は、4月以降の高値である2万4600ポイント付近です。
NIFTY50がこの水準を明確に上回れば、レンジ相場から上放れし、新たな上昇トレンドへ移行する可能性があります。
反対に、2万4600ポイントを超えられずに反落すれば、引き続きレンジ相場が続く可能性があります。
インド株の悪材料は出尽くしたのか
インド株には、これまで複数の悪材料が立て続けに発生しました。
トランプ政権の政策、中東での戦争、エネルギー価格の上昇、ルピー安、生成AIの進展、半導体株への資金集中などです。
それぞれ性質の異なる問題ですが、結果としてインド株から資金が流出しやすい状況を作りました。
投資家にとっては我慢の時期が続きましたが、足元では悪材料が株価へある程度織り込まれた可能性があります。
株式市場は、悪いニュースがなくなってから上昇するとは限りません。
悪いニュースが続いていても、「これ以上は悪化しない」と市場が判断すれば、株価は先に上昇し始めます。
外国人投資家が4週連続で買い越し、国内投資家の積立資金も高水準を維持していることから、インド株には悪材料の出尽くし感が出始めているとも考えられます。
ただし、中東情勢や原油価格の急上昇には引き続き注意が必要です。
インドは原油輸入への依存度が高いため、原油高が長期化すれば、企業収益やインフレ、為替に悪影響が出る可能性があります。
割高感の解消はインド株に追い風
インド株は、成長性への期待から、長期間にわたって高い株価評価を受けてきました。
しかし、株価が横ばいで推移する一方、企業利益が増加すれば、PERなどの株価指標は低下します。
PERとは、株価が企業の利益に対して何倍まで買われているかを示す指標です。
株価が変わらずに企業利益だけが増えれば、PERは下がり、株価の割高感が解消されます。
インド経済が成長を維持し、企業業績が拡大する中で、株価が長期間低迷したことで、以前ほどの割高感はなくなりつつあります。
株価が大きく上昇している時は魅力的に見えますが、投資対象としては割高になっている可能性があります。
反対に、長期間株価が上がらず、投資家の関心が薄れている時期は、将来のリターンを得るための仕込み時になることがあります。
もちろん、さらに下落する可能性もあるため、一括投資ではなく、時間を分散しながら投資する方法も有効です。
インド株は短期投資より長期投資向き
動画では、インド株について、特定口座での短期トレードやスイングトレードには向きにくいとの見方が示されています。
インド株は、原油価格、ルピー相場、外国人投資家の動向、政策、世界的なリスク回避など、多くの材料に左右されます。
短期的には、経済成長とは関係なく株価が大きく下落することもあります。
一方で、5年、10年、20年という長期で考えれば、人口増加や所得上昇、都市化、インフラ整備、デジタル化などの恩恵を受けられる可能性があります。
そのため、インド株は短期間で利益を得るための投資先というより、将来の成長を期待して資産の一部を振り分ける投資先と考える方が適しています。
ただし、インド株だけに資金を集中させるのはリスクがあります。
米国株、日本株、全世界株式、債券、現金などと組み合わせ、ポートフォリオの一部として保有する方法が現実的です。
楽天証券で購入できる主なインド関連投資信託
動画では、楽天証券で購入できる主なインド関連投資信託が紹介されています。
投資信託によって、投資対象や運用方針、信託報酬が異なります。
単純に過去のリターンだけを見るのではなく、どのような企業や業種へ投資しているのか、手数料がどの程度かを確認することが重要です。
イーストスプリング・インド消費関連ファンド
イーストスプリング・インド消費関連ファンドは、インドの消費拡大から恩恵を受ける企業へ投資するファンドです。
動画内で紹介された7月15日更新時点の基準価額は2万645円、信託報酬は年率1.9497%、純資産額は2251億円です。
1年間のリターンはマイナス1.1%ですが、3年間ではプラス34.9%となっています。
インドでは人口増加や所得上昇に伴い、食品、日用品、自動車、金融、住宅などへの支出拡大が期待されています。
一方、信託報酬は比較的高いため、長期保有では手数料負担も考慮する必要があります。
HSBCインド・インフラ株式オープン
HSBCインド・インフラ株式オープンは、インドのインフラ関連企業へ投資するファンドです。
道路、鉄道、港湾、電力、建設、通信設備など、インドの成長に必要なインフラ整備から恩恵を受ける企業が主な投資対象になります。
動画では、直近3年間のリターンが約54%となっており、紹介されたファンドの中で最も高いリターンを記録していると説明されています。
インド政府は製造業の育成や都市化を進めており、インフラ投資は今後も継続する可能性があります。
ただし、インフラ関連株は金利や政府予算、資材価格の影響を受けやすいため、値動きが大きくなる場合があります。
高成長インド・中型株式ファンド
三井住友DSアセットマネジメントの高成長インド・中型株式ファンドは、インドの中型株を中心に投資するファンドです。
動画内で紹介された基準価額は1万3142円です。
中型株は、大型株よりも事業規模が小さい一方、将来的に大きく成長する可能性があります。
ただし、大型株と比べて株価の変動が大きく、景気悪化時には下落幅も拡大しやすい傾向があります。
高い成長性を期待できる半面、リスクも高い商品といえるでしょう。
iTrustインド株式
ピクテ・ジャパンが運用するiTrustインド株式は、インド企業へ幅広く投資するアクティブファンドです。
動画内で紹介された基準価額は2万277円です。
アクティブファンドは、運用会社が企業を分析し、将来性が高いと判断した銘柄を選んで投資します。
指数を上回るリターンが期待できる一方、運用がうまくいかなければ、インデックスファンドを下回ることもあります。
楽天・インド株Nifty50インデックス・ファンド
楽天・インド株Nifty50インデックス・ファンドは、インドの主要株価指数であるNIFTY50への連動を目指すインデックスファンドです。
動画内で紹介された基準価額は9799円で、1万円を下回っています。
NIFTY50へ低コストで幅広く投資したい人にとっては、分かりやすい選択肢です。
個別企業を選ぶ必要がなく、インドを代表する大型企業へまとめて投資できます。
ただし、NIFTY50自体が低迷すれば、ファンドの基準価額も下落します。
インデックスファンドだから安全というわけではなく、インド市場全体の値動きや為替変動の影響を受ける点には注意が必要です。
インド株へ投資する際の注意点
インド株には高い成長期待がありますが、リスクも存在します。
特に注意したいのは、為替、原油価格、割高な手数料、投資先の集中です。
日本の投資家がインド株関連ファンドへ投資する場合、インドルピーの値動きが運用成績に影響します。
現地の株価が上昇しても、ルピーが円に対して下落すれば、円換算の利益が減る可能性があります。
また、インド関連のアクティブファンドには、信託報酬が年率1%から2%程度の商品もあります。
手数料は毎年差し引かれるため、10年、20年と保有すると大きな差になります。
過去のリターンが高い商品でも、その実績が将来も続くとは限りません。
さらに、インド株へ資産を集中させると、中東情勢や原油価格、インド国内の政策変更などの影響を強く受けます。
長期的な成長性を評価しつつも、資産全体の一部として保有することが重要です。
インド株への投資は積立で考える
インド株のように値動きが大きい市場へ投資する場合、一度に大きな金額を投じるよりも、積立投資が適しているケースがあります。
株価が下落した時には多くの口数を購入でき、上昇した時には購入する口数が少なくなります。
購入時期を分散することで、高値で一括投資してしまうリスクを抑えられます。
インド株が今後上昇すると考えていても、底値を正確に当てることはできません。
外国人投資家の買いが続く可能性がある一方、中東情勢の悪化や原油価格の急騰によって、再び株価が下落する可能性もあります。
そのため、数カ月から数年に分けて少しずつ投資する方法が現実的です。
すでにインド株ファンドを保有している人も、短期間の含み損だけで判断するのではなく、当初どの程度の期間を想定して投資したのかを確認する必要があります。
10年、20年の成長を期待して購入したのであれば、2年程度の低迷は想定内とも考えられます。
今後のインド株で注目したいポイント
今後のインド株を判断するうえでは、複数の材料を継続的に確認する必要があります。
特に重要なのは、外国人投資家の売買動向、原油価格、ルピー相場、NIFTY50の2万4600ポイント、インド国内の積立資金です。
外国人投資家の買い越しが4週だけで終わるのか、数カ月にわたって続くのかによって、相場の方向性は大きく変わります。
原油価格が安定すれば、インドの貿易収支や企業収益、インフレにはプラスです。反対に、中東情勢が悪化して原油価格が急騰すれば、再びインド株への売り圧力が強まる可能性があります。
為替市場では、インドルピーの動きも重要です。
ルピー安が止まり、通貨が安定すれば、外国人投資家にとってインド株へ投資しやすくなります。
テクニカル面では、NIFTY50が4月以降の高値である2万4600ポイント付近を突破できるかが注目されます。
この水準を明確に超えれば、長期間続いたレンジ相場から抜け出し、本格的な上昇局面へ移行する可能性があります。
また、SIPを通じた国内投資家の積立額が増え続けるかどうかも、インド株の下値を支える重要な材料です。
まとめ
インドは、約14億7000万人の人口と約29歳という若い年齢構成、6%台のGDP成長率を持つ、長期的な成長が期待される国です。
一方、インドを代表するNIFTY50は、2024年9月に高値をつけた後、長期間にわたって低迷してきました。
背景には、割高だったインド株から中国株への資金移動、トランプ政権の関税政策、中東情勢、原油価格の上昇、ルピー安、生成AIや半導体株への資金集中など、複数の要因がありました。
その結果、2024年1月以降のパフォーマンスでは、日経平均株価、全世界株式、S&P500に大きく出遅れています。
しかし、足元では状況が変わり始めています。
外国人投資家はインド株を4週連続で買い越し、7月にはアジアの中でもインドへの資金流入が目立っています。
インド国内でも、投資家による買い越しが続き、SIPを通じた積立額は過去最高水準に達しています。
さらに、インド政府は原油やLPGの調達先を多角化し、エネルギー供給を巡るリスクの軽減を進めています。
テクニカル面でもゴールデンクロスが発生し、下落幅の半分程度を取り戻すなど、上向きの兆しが見えています。
今後は、NIFTY50が2万4600ポイント付近を突破できるかが重要な焦点になります。
インド株は短期的には原油価格や為替、外国人投資家の動向に左右されやすいため、すぐに大きな利益が出るとは限りません。
ただし、5年、10年、20年という長期で考えれば、人口増加、所得上昇、都市化、消費拡大、インフラ整備などの成長要因は依然として残っています。
インド株へ投資する場合は、資産を集中させるのではなく、ポートフォリオの一部として保有し、積立などを活用しながら時間を分散することが重要です。
長期間の低迷によって割高感が解消され、外国人投資家も戻り始めていることから、インド株は改めて中長期投資の候補として検討できる局面に入りつつあるといえるでしょう。
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