本記事は、YouTube動画『人気高配当株まさかの黒字修正！優待改悪銘柄も』の内容を基に構成しています。
高配当株や株主優待銘柄を保有する投資家にとって、企業の決算発表や業績予想の修正は非常に重要な材料です。
今回注目されたのが、ソニーフィナンシャルグループです。もともと今期は赤字予想となっていましたが、今回の発表で業績予想が上方修正され、黒字となる見通しが示されました。
一方、株主優待投資家から人気を集めていたジャパンクラフトホールディングスでは、株主優待制度が大幅に変更されました。従来と比べると優待の価値が大きく低下する内容となっており、動画では「優待だけを理由に株を買うリスク」についても取り上げられています。
さらに動画後半では、サンリオ、近鉄グループホールディングス、名古屋鉄道、青山商事、VTホールディングス、横浜ゴムなど、決算を発表した多数の銘柄についても紹介されています。
ソニーフィナンシャルグループが赤字予想から黒字へ上方修正
今回、動画の前半で最も注目されているのがソニーフィナンシャルグループです。証券コードは8729で、ソニーグループの金融事業を担い、生命保険、損害保険、銀行などを展開しています。
同社は高配当銘柄としても注目されています。
これまで配当については半期分だけが示されており、投資家の間では「年間ではどの程度の配当になるのか」が注目されていました。
その後、年間ベースでは半期分のおよそ2倍となる水準の配当が示され、動画時点では配当利回りが5%前後となっていました。
高配当株を探している投資家にとって、5%前後の配当利回りはかなり目を引く水準といえます。
そして今回、そのソニーフィナンシャルグループが決算と業績予想の修正を発表しました。
黒字修正の背景には有価証券売却損益の改善
今回の上方修正の大きな要因となったのが、保有する資産ポートフォリオの見直しです。
動画によると、資産ポートフォリオの状況を踏まえて売却対象となる資産を見直した結果、有価証券の売却損益が従来の想定を上回る見込みとなりました。
つまり、本業だけで急激に利益が増えたというよりも、保有資産の売却に関する見通しが改善したことが利益を押し上げた側面があります。
そのため、動画でも「一時的な要素ではある」と注意しています。
一方で、生命保険、損害保険、銀行といった本業についても増益となり、業績全体を押し上げました。
資産売却という一時的な要因だけではなく、金融事業そのものも改善していることは、ポジティブな材料として評価できます。
もともとの赤字予想には会計上の特殊要因も
ソニーフィナンシャルグループは、今期についてもともと赤字を予想していました。
ただし、動画では単純に事業が悪化して赤字になったわけではなく、会計基準や決算上の取り扱いの変更なども影響していた可能性が説明されています。
そのため、表面的に「赤字企業」と判断するだけでは、本当の企業状況を正確に把握できない可能性があります。
今回、その赤字予想が見直され黒字へ上方修正されたことは、投資家にとって安心材料の1つとなりました。
第1四半期についても黒字となっており、足元の業績については比較的良好な状況が確認されています。
配当利回りは依然として5%超
好材料を受けてソニーフィナンシャルグループの株価は上昇しました。
ただし、動画時点では上昇率は約2.4%程度にとどまっており、配当利回りは依然として約5.12%という高い水準にあると説明されています。
さらに同じ日に保険関連株の一部が下落していたため、相対的に見るとソニーフィナンシャルグループの値動きは強かったと見ることもできます。
ソニーグループを母体とする企業で、時価総額も1兆円を超える規模があることから、高配当株の中でも大型株として注目しやすい存在です。
ただし、注意したい点もあります。
動画では配当性向が100%を超える水準になっていることが指摘されています。
配当性向とは、企業が稼いだ利益のうち、どの程度を株主への配当に回しているかを示す数字です。
利益以上の配当を長期間続けることは難しいため、今後は業績をさらに改善し、利益によって配当を十分に賄える状態になるかどうかが重要になります。
ジャパンクラフトHDが株主優待を大幅変更
動画後半で大きく取り上げられたのが、ジャパンクラフトホールディングスです。
今回、同社は株主優待制度の変更を発表しました。
従来の制度では、一定期間以上継続して保有している株主に対し、比較的大きな金額の優待が提供されていました。
100株を1年以上継続保有すると年間2回の優待を受けられ、さらに3年以上継続保有すると優待額が増える仕組みとなっていました。
長期保有の個人投資家にとって魅力の大きい制度だったといえます。
ところが今回、この内容が大幅に変更されました。
買い物券から実質的な割引券へ変更
新しい株主優待では、一定金額の買い物をすると割引を受けられる形式に変更されました。
動画では、1000円の買い物につき500円分を割り引くような仕組みと説明されています。
従来のようにそのまま買い物に利用できる金券型の優待と比べると、使い勝手はかなり変わります。
さらに優待額そのものも大きく縮小しました。
動画によると、従来は100株でも年間複数回、数千円規模の優待を受けられましたが、新制度では100株の場合、500円相当の優待が年1回となる内容が示されています。
200株以上でも500円相当が年2回という内容で、従来制度と比較すると大幅な縮小です。
また、長期保有によって優待内容が充実する仕組みもなくなりました。
そのため、長期にわたって株主優待を目的に保有していた投資家にとっては、大きな改悪と受け止められる可能性があります。
優待コストの増加が制度変更の理由に
会社側の説明としては、株主優待制度によって少数株主が増加し、制度を維持するための経費が膨らんだことなどが背景として示されているようです。
株価が比較的低い企業で、100株から高額な株主優待を提供すると、優待目的で株を購入する個人投資家が急増することがあります。
その結果、株主数が大幅に増加し、優待券の印刷、発送、管理などに多額の費用が発生することがあります。
株主優待は投資家にとって魅力がありますが、企業側から見れば明確なコストでもあります。
業績が厳しくなれば、優待縮小や廃止の対象となる可能性があることには注意が必要です。
「優待利回りが高いから買う」の危険性
ジャパンクラフトホールディングスの事例から学べるのは、株主優待だけを理由に銘柄を選ぶ危険性です。
同社はコロナ禍で家庭内需要が高まった際、手芸関連などの需要増加への期待から株価が上昇しました。
当時は配当利回りも高く、株主優待も魅力的だったため、個人投資家から大きな注目を集めていました。
しかし、その後は株価が低迷しました。
そこに今回の優待変更が加わったことで、優待目的で長期保有してきた投資家にとっては厳しい状況となっています。
高い配当利回りや優待利回りには魅力がありますが、「なぜこれほど高い利回りになっているのか」を考える必要があります。
株価が下落した結果として利回りが高くなっているのであれば、その裏側に業績悪化などの問題が存在している可能性もあります。
AB&Companyは優待を背景に株価が大幅上昇
動画では、株主優待関連銘柄としてAB&Companyについても触れられています。
同社は8月に株主優待の権利確定を迎える銘柄で、1万円相当のポイントを受け取れる優待が紹介されています。
動画では株価が大幅に上昇し、一時20%程度上昇したことが紹介されました。
株主優待の価値が株価に対して大きい銘柄は個人投資家から注目されやすい一方、ジャパンクラフトHDの例のように制度変更のリスクも存在します。
そのため、優待内容だけではなく企業業績も確認しておくことが重要です。
サンリオは第1四半期の経常利益が大幅増益
決算関連ではサンリオについても紹介されています。
動画によると、第1四半期の経常利益は前年同期比で12%増益となりました。
サンリオ株は以前800円前後まで下落した時期があったものの、その後は大きく株価が回復しています。
株主優待についても、株式分割後は100株からテーマパーク関連の優待を受けられるようになるとして、個人投資家から引き続き注目される銘柄として紹介されています。
一方、株価がすでに大きく上昇していることから、好決算であっても材料出尽くしなどによって短期的に売られる可能性には注意が必要です。
近鉄グループHDと名古屋鉄道も増益決算
鉄道関連では、近鉄グループホールディングスと名古屋鉄道が取り上げられています。
近鉄グループホールディングスは、第1四半期の経常利益が2%増益となりました。
今期全体では減益が予想されているものの、第1四半期の進捗については悪くない内容だったと評価されています。
近鉄グループHDは株主優待も特徴的です。
大阪と名古屋の移動などに利用できる乗車券型の優待があり、実際に鉄道を利用する人だけではなく、優待価値を重視する投資家からも人気があります。
名古屋鉄道についても第1四半期の経常利益が16%増益となりました。
一方で、本業に関連する売上や利益の一部に弱さが見られる点については、動画でも注意材料として挙げられています。
青山商事は大幅減益でも会社計画は上回る
高配当株として紹介されたのが青山商事です。
第1四半期の最終利益は約50%減益となりました。
数字だけを見ると厳しい決算ですが、もともと会社側が弱い業績を想定していたことから、計画との比較ではそれほど悪くなかったとの見方が紹介されています。
動画時点では配当利回りが5%を超えていることもあり、高配当株を探している投資家にとって注目候補の1つとなっています。
VTホールディングスは最終利益51%増
自動車ディーラー事業などを展開するVTホールディングスも好決算を発表しました。
第1四半期の最終利益は51%増益となっています。
VTホールディングスは配当利回りが高いことに加え、株主優待も用意されています。
車関連サービスなどで利用できる割引券が含まれており、配当と優待を合わせた総合利回りを重視する投資家から注目されやすい銘柄です。
横浜ゴムは上方修正と大幅増配を発表
横浜ゴムについては、業績予想の上方修正に加え、大幅な増配が紹介されています。
動画では年間配当が約170円から220円台まで引き上げられたとしており、約50円規模の大幅増配となっています。
一方、好材料にもかかわらず発表後の株価は下落しました。
株式市場では、好決算や増配が発表されても、事前に株価へ期待が織り込まれている場合、「材料出尽くし」として売られることがあります。
企業の決算内容と株価の反応が必ずしも一致しない代表的なケースといえます。
外食関連では明暗が分かれる
外食関連企業についても複数の決算が紹介されています。
フジオフードグループについては、第1四半期が赤字となり、会社計画を下回る厳しい内容となりました。
一方、同社は株主優待が魅力的で、食事券や自社商品などを選べる点が個人投資家に支持されています。
アトムも赤字決算となっており、コロワイドグループの中では厳しい状況が続いていると説明されています。
カッパ・クリエイトについても、第1四半期は経常赤字に転落しました。
店舗では多くの利用客が見られる一方、決算上は赤字となっているため、今後どのように収益を改善するのかがポイントとなります。
ただし、カッパ・クリエイトには年間2回の食事ポイントなど魅力的な株主優待があり、株価が下落すれば優待目的の投資家から注目される可能性もあります。
大戸屋と物語コーポレーションは好調
同じ外食関連でも大戸屋ホールディングスは比較的好調です。
動画によると、第1四半期の経常利益は19%増益となりました。
また、物語コーポレーションについては今期も増益を見込み、6期連続で最高益を更新する見通しが紹介されています。
配当についても増配が続いており、業績と株主還元の双方が改善している企業として評価されています。
ダスキンやSBIアルヒなどにも注目
ダスキンについても業績予想の上方修正と増配が発表されました。
同社は配当利回りが3%程度あるほか、株主優待として商品やサービスなどに利用できる優待券を提供しており、配当と優待の両方を狙う銘柄として紹介されています。
SBIアルヒについては、第1四半期の最終利益が46%増益となりました。
住宅ローン「フラット35」などを扱う金融関連企業で、SBIグループらしい株主優待として暗号資産などに関連した特典も紹介されています。
フォーバル、ミルボン、ラウンドワンも決算発表
フォーバルは第1四半期の経常利益が80%増益となり、前年同期と比べ大きく改善しました。
配当利回りは動画時点で約3.2%あり、さらにデジタルギフト系の株主優待もあるとして注目されています。
ミルボンは今期の経常利益予想を上方修正し、自社株買いも発表しました。
業績改善に加えて自社株買いが行われることは、株主還元を重視する投資家にとってプラス材料となります。
ラウンドワンは第1四半期の最終利益が1%減益となりました。
ただし、株価は比較的堅調に推移しており、決算発表後も市場から一定の評価を受けていると説明されています。
このほか、文字起こし上では企業名が判別しにくいゲーム関連企業についても、第1四半期の利益が約2.7倍となる好決算が紹介されています。
決算シーズン終了後は「夏枯れ相場」にも注意
動画では、多くの企業が決算を発表し終えることで、決算シーズンが終盤に入っていることにも触れています。
日本株では8月のお盆前後になると市場参加者が少なくなり、売買が低調になりやすい「夏枯れ相場」と呼ばれる状態になることがあります。
売買参加者が減少すると、出来高が少なくなるだけではなく、少ない注文でも株価が大きく動く場合があります。
決算シーズンが終わったからといって材料がなくなるわけではありませんが、秋相場が本格化するまで値動きが不安定になる可能性も意識しておく必要があります。
為替相場では円安・円高の両方を想定した分散が重要
動画の終盤では為替についても触れられています。
為替介入などによって一時的に円高が進んでも、その後再び円安方向へ動く局面があり、為替の方向を正確に予測することは簡単ではありません。
そこで動画では、特定のシナリオだけに資産を集中させず、分散することの重要性が強調されています。
円安によって利益を得やすい輸出企業を保有する一方、円高によって恩恵を受ける企業にも投資するという考え方です。
また、円安が続けば日本銀行が利上げを進める可能性があるというシナリオから、自動車株だけではなく金融株にも注目するという考え方が紹介されています。
メガバンクの株価が高く買いにくい場合には、保険会社やリース会社など、金利上昇の恩恵を受けやすい金融関連企業へ目を向ける方法もあります。
高配当と株主優待だけで投資判断しないことが重要
今回の動画では、ソニーフィナンシャルグループの上方修正という好材料と、ジャパンクラフトホールディングスの優待改悪という対照的なニュースが紹介されました。
ソニーフィナンシャルグループは、赤字予想から黒字予想へ上方修正され、本業の生命保険、損害保険、銀行事業も増益となりました。さらに動画時点では5%を超える配当利回りがあり、高配当株として引き続き注目される状況です。
一方で、配当性向が100%を超えている点など、確認しておくべきリスクもあります。
ジャパンクラフトホールディングスについては、これまで非常に魅力的だった株主優待が大幅に縮小されました。
この事例は「高い優待利回りだから安心」というわけではないことを改めて示しています。
株主優待や配当は投資先を選ぶ重要な材料ですが、その原資となるのは最終的には企業が生み出す利益です。
まとめ
今回の動画で特に注目されたのは、ソニーフィナンシャルグループの黒字への上方修正と、ジャパンクラフトホールディングスの株主優待改悪です。
ソニーフィナンシャルグループは、有価証券の売却損益の改善に加え、生命保険、損害保険、銀行といった主要事業も増益となりました。配当利回りも5%前後と高く、高配当株として注目される状況が続いています。
対照的にジャパンクラフトHDでは、これまで魅力の大きかった株主優待が大幅に縮小されました。
また、サンリオ、近鉄グループHD、名古屋鉄道、青山商事、VTホールディングス、横浜ゴム、外食関連企業、ダスキン、SBIアルヒ、フォーバル、ミルボンなど、多くの企業の決算も紹介されました。
高配当や株主優待は長期投資の楽しみの1つですが、それだけで投資判断をすると、業績悪化や減配、優待改悪によって大きな影響を受ける場合があります。
配当利回りや優待利回りを見るだけではなく、企業の利益、財務状況、配当性向、成長性などを合わせて確認することが、長期的な資産形成では重要といえそうです。
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