本記事は、YouTube動画『本日大幅安で再び大台割れ！ナンピン候補銘柄』の内容を基に構成しています。
2026年7月21日の株式市場では、直近まで大きく売られていた半導体関連株や銀行株を中心に、目立った反発が見られました。その一方で、ゲーム大手の任天堂は大幅に下落し、株価が再び7000円を割り込んでいます。
動画では、以前から任天堂株を買い進めている投稿者が、現在の株価水準を新たなナンピン候補として検討していることを紹介しています。
さらに、キオクシアホールディングスをはじめとする半導体関連株の急反発、メガバンクや地方銀行の上昇、注目する株主優待銘柄についても詳しく取り上げられました。
記事後半では、木曽路とリンガーハットを株主優待で利用した際の体験を通じて、接客対応や人手不足といった飲食業界の課題についても考えます。
任天堂株が大幅下落し再び7000円を割り込む
今回、ナンピン候補として紹介された銘柄は任天堂です。証券コードは7974で、日本を代表するゲーム関連企業として広く知られています。
任天堂の株価は2026年7月21日に約4.1％下落し、再び6000円台に入りました。動画によると、一時は1万5000円近くまで上昇していた株価が、その後大きく下落し、安い局面では6500円前後まで値を下げています。
そこから一時的に7000円を回復したものの、再び急落し、大台を割り込む展開となりました。
投稿者は7000円を1つの節目として見ており、それを下回る水準では、追加購入を検討できる可能性があると説明しています。
ただし、任天堂の株価はすでに高値から大幅に下落しています。単純に「安くなったから買い時」と判断するのではなく、業績や今後のゲーム販売、ハードウェア戦略などを確認する必要があります。
任天堂株が下落している背景
任天堂株が厳しい展開になっている背景として、動画では複数の要因が挙げられています。
その1つが、ゲーム機を製造するために必要な半導体や電子部品の調達コストです。ゲーム機には高性能な半導体が多く使われているため、部品価格の上昇や供給不足が起きると、製造コストや販売計画に影響する可能性があります。
また、主力となる大型ゲームタイトルの不足も、株価の重荷になっていると指摘されています。
ゲーム会社の業績は、人気作品の発売時期によって大きく変動します。新作タイトルが少ない時期や、市場の期待を上回る作品が出ていない時期には、ゲームソフトの販売本数が伸び悩む可能性があります。
一時はポケモン関連の材料などをきっかけに株価が持ち直す場面もありましたが、その後は再び厳しい展開となりました。
さらに、Nintendo Switch 2を巡る価格や販売動向への不透明感も、投資家心理に影響している可能性があります。
1万円付近から買い始めてナンピンを継続
動画の投稿者は、任天堂株を1万円前後から少量ずつ購入し、その後も株価が下がるたびにナンピンを続けてきたと説明しています。
しかし、追加購入後も株価の下落が続き、苦しい展開になりました。それでも現在の6000円台という水準については、新たな投資機会になる可能性があると考えています。
ナンピンとは、保有している株の価格が下落したときに追加購入し、平均取得単価を引き下げる方法です。
例えば、1万円で1株を購入した後、7000円でさらに1株購入すると、平均取得単価は8500円になります。その後、株価が8500円まで戻れば、保有分全体では損益がほぼゼロになります。
一方、株価が下がり続ければ、含み損だけでなく投資金額も増えていきます。ナンピンは損失を消す方法ではなく、同じ銘柄への投資額を増やす行為です。
そのため、ナンピンを行う場合は、企業価値が長期的に回復すると判断できる根拠と、さらに下落しても耐えられる資金管理が必要です。
任天堂の配当利回りと財務体質を評価
動画では、任天堂の配当利回りが約2.3％ある点にも注目しています。
株価が短期的に下落したとしても、配当を受け取りながら長期保有できることは、投資を継続するための材料になります。
ただし、配当利回りは株価や配当予想によって変動します。また、企業業績が悪化すれば減配される可能性もあるため、現在の利回りが将来も維持されるとは限りません。
任天堂のもう1つの強みとして挙げられたのが、財務の健全性です。動画では、自己資本比率が約78％あり、財務基盤はしっかりしていると説明されています。
自己資本比率とは、企業が保有する資産のうち、返済する必要のない自己資本が占める割合です。この比率が高ければ、借入金への依存度が低く、景気悪化や一時的な業績低迷に耐えやすいと考えられます。
時価総額も非常に大きく、世界的に知られるゲームブランドやキャラクターを保有していることから、経営基盤そのものがすぐに揺らぐ企業ではないという見方ができます。
一方、会社側の業績予想は厳しい内容となっており、減配も見込まれていると動画では説明されています。明るい材料だけではありませんが、悪材料がすでに一定程度株価へ反映されたと考える余地もあります。
単元株では約70万円が必要
任天堂株を100株単位で購入する場合、株価が7000円なら約70万円の資金が必要です。
個人投資家にとって、1つの銘柄へ70万円を投じることは簡単ではありません。ナンピンまで考えれば、さらに大きな資金が必要になります。
そこで動画では、単元未満株を利用する方法が紹介されています。
証券会社によって名称は異なりますが、「ミニ株」や「S株」などのサービスを利用すると、通常は100株単位で売買される銘柄を1株から購入できます。
任天堂株が7000円なら、1株につき約7000円から投資できるため、資金を何回かに分けて購入することも可能です。
ただし、単元未満株は証券会社によって売買できる時間や手数料、注文方法が異なります。利用する前に取引条件を確認することが大切です。
任天堂とは対照的にキオクシア株が急反発
任天堂が大幅安となった一方、2026年7月21日の市場で大きな注目を集めたのがキオクシアホールディングスです。
動画によると、キオクシア株は8950円高となり、上昇率は約17％に達しました。ほぼストップ高に迫る非常に強い値動きです。
キオクシアは直前の取引でストップ安となり、株価が約5万2000円まで下落していました。高値から見ると半値近くまで売られ、市場では悲観的な見方が広がっていました。
しかし、連休明けの市場では状況が一変し、急速な買い戻しが入りました。
直前まで売り込まれていた銘柄ほど、相場の空気が変わったときに大きく反発することがあります。信用取引による空売りの買い戻しや、機関投資家の注文、アルゴリズム取引などが重なると、短時間で株価が急騰することもあります。
ただし、1日の大幅反発だけで底打ちが確定したとは限りません。翌日以降に再び売られる可能性もあるため、値動きの激しい局面では慎重な判断が求められます。
中国製AIの登場で競争がさらに激しくなる可能性
動画では、中国で注目されている新しいAIモデルについても触れています。
過去には、中国のDeepSeekが高性能かつ低コストのAIモデルを発表したことで、米国を中心としたAI・半導体関連株が大きく動きました。
新たな中国製AIが登場すれば、米国企業との開発競争が一段と激しくなる可能性があります。競争の激化は既存企業にとって脅威になる一方、高性能半導体やメモリー、データセンター設備への需要を押し上げる要因にもなります。
投稿者は、短期的な上下動はあっても、AIと半導体を巡る大きな流れはまだ続く可能性があるとの見方を示しています。
もっとも、AI関連株は期待によって急上昇してきた銘柄も多く、業績以上に株価が買われている場合があります。技術競争の拡大が、すべての関連企業の利益増加につながるとは限りません。
半導体関連株が一斉に反発
キオクシアだけではなく、2026年7月21日は幅広い半導体・電子部品関連株が上昇しました。
イビデンは約11％上昇
イビデンは約11％上昇しました。同社は半導体パッケージ基板などを手掛けており、AI向け半導体市場の拡大と関係の深い企業です。
直前まで株価が下落していたことから、この日の上昇が本格的な反転につながるのか、それとも一時的な自律反発なのかが注目されます。
アドバンテストは約7.7％上昇
半導体試験装置大手のアドバンテストも約7.7％上昇しました。
同社はAI半導体関連の代表的な銘柄として知られています。そのため、半導体市場への期待が高まると買われやすい一方、警戒感が強まると急落しやすい特徴があります。
太陽誘電は約6％上昇
電子部品メーカーの太陽誘電も約6％上昇しました。
動画によると、太陽誘電は直近で約11.9％下落し、その前にも約19％売られるなど、厳しい値動きが続いていました。その反動もあり、今回は強い買い戻しが入ったと考えられます。
村田製作所は約4.8％上昇
村田製作所も約4.8％上昇しました。同社はスマートフォンや自動車、通信機器などに使われる電子部品を幅広く手掛けています。
株価が大きく下げた後だったため、ここからV字回復できるかが焦点になります。
ソフトバンクグループは約6％上昇
AI関連投資との結び付きが強いソフトバンクグループも約6％上昇しました。
同社株は直前まで大きく売り込まれていましたが、AI・半導体関連株の反発に伴い、買い戻しが入ったとみられます。
フジクラは約4.5％上昇
データセンター向け需要などで注目されてきたフジクラも約4.5％上昇しました。
直近の調整で下値に近づいたと考える投資家にとっては、再上昇を期待できる候補になる可能性があります。ただし、すでに大きく上昇してきた銘柄であるため、相場の変動には注意が必要です。
半導体株の信用取引には大きなリスクがある
半導体関連株は、短期間で大きな利益を狙える一方、損失も急速に膨らみやすい銘柄です。
動画では、キオクシアなどの銘柄を信用取引で買い、急落によって大きな損失を抱えた結果、退場を余儀なくされた投資家がいる可能性にも触れています。
信用取引では、証券会社から資金や株式を借りることで、手元資金を超える取引が可能です。しかし、予想と逆方向に株価が動けば、追加保証金を求められることがあります。
特にストップ安となり、売りたくても売れない状態が続くと、損失を自分で制御できなくなる危険があります。
投稿者は、自分の相場観を過信せず、損失を許容できる範囲で取引することが重要だと注意を促しています。
メガバンク株もそろって反発
半導体関連株に加えて、メガバンク株も強い動きを見せました。
三菱UFJフィナンシャル・グループは約3.1％、三井住友フィナンシャルグループは約3.4％、みずほフィナンシャルグループは約4.7％上昇したと紹介されています。
メガバンク株は直近で調整していましたが、この日は買い戻しが入りました。
銀行株は一般的に、金利が上昇すると収益環境が改善しやすいと考えられています。銀行は預金などで調達した資金を企業や個人へ貸し出し、その金利差から利益を得るためです。
もっとも、金利上昇が常に銀行へプラスになるわけではありません。景気が悪化し、貸し倒れが増加すれば、銀行の業績に悪影響が及ぶ可能性があります。
投稿者はメガバンク株を多く保有しており、一定の価格まで戻れば100株程度を売却し、その資金で平和不動産を購入することも検討していると説明しています。
一方で、平和不動産が欲しいという気持ちが強くなり、冷静な判断が難しくなりそうだとも率直に語っています。欲しい銘柄があるときほど、投資理由や購入価格を改めて確認する必要があります。
地方銀行株も利上げ観測で上昇
この日はメガバンクだけでなく、地方銀行株も大きく上昇しました。
動画では、地方銀行株の上昇について、直近の下落に対する自律反発に加え、今後の利上げ観測が背景にある可能性を指摘しています。
円安と物価上昇が続けば、日本銀行に追加利上げを求める声が強まる可能性があります。利上げ観測が高まると、貸出金利の上昇による収益改善を期待して銀行株が買われやすくなります。
ただし、利上げは家計や企業にとって負担にもなります。住宅ローンが変動金利であれば返済額が増える可能性があり、企業の借入コストも上昇します。
物価上昇を抑えるために金利を上げれば、借り手の負担が重くなります。一方、金利を据え置けば、円安や物価高が長引く恐れがあります。金融政策に明確な正解を見つけるのは難しい状況です。
動画内では、宮崎銀行、あいちフィナンシャルグループ、富山第一銀行など、複数の地方銀行株が大きく上昇したことも紹介されました。
家賃の値上げ通知から考えるインフレの現実
投稿者は、帰宅後に不動産会社から家賃の値上げを求める書面が届いていたという個人的な体験も紹介しています。
人件費や水道光熱費、建物の管理費などが上昇しているため、家賃の引き上げ自体はある程度仕方がないと理解しています。
しかし、その書面には「物価高騰のため」といった大まかな説明しかなく、具体的に何の費用がどれほど増えたのかが示されていなかったそうです。
値上げを求めるのであれば、費用が増えた根拠を明確にしてほしいというのが投稿者の考えです。
この話は、現在の物価上昇が食品や光熱費だけでなく、住居費にまで広がっていることを示しています。
給与が物価と同じペースで増えていない家計にとって、家賃の上昇は大きな負担です。一方、建物を維持する側も管理コストの上昇に直面しています。インフレは、貸主と借主の双方に難しい判断を迫ります。
保険や資源関連株も堅調に推移
動画では、半導体株や銀行株以外にも、保険や資源関連株が上昇したことに触れています。
MS&ADインシュアランスグループホールディングスは約5.7％上昇しました。また、資源開発大手のINPEXも堅調な動きとなりました。
保険会社も金利上昇の恩恵を受けやすい業種です。保険料として受け取った資金を債券などで運用しているため、金利が上昇すれば運用利回りの改善が期待できます。
INPEXのような資源関連株は、原油や天然ガスの価格、為替、国際情勢などに影響されます。金融株とは異なる要因で動くため、保有銘柄の分散という面でも注目されます。
株主優待が魅力的なシュッピン
この日の注目銘柄として、シュッピンも紹介されました。動画によると、株価は約12.6％上昇しています。
シュッピンはカメラや時計、自転車などの専門性が高い商品を扱う企業です。配当に加えて、株主優待として5000円相当の優待券が用意されている点が魅力とされています。
長期保有すると優待券の枚数が増えるため、企業の商品やサービスを日常的に利用する人にとっては、高い優待価値を得られる可能性があります。
5000円分あれば、ワイヤレスマイクやカメラ関連用品など、実用的な商品を購入できます。
ただし、株主優待制度は将来変更または廃止される可能性があります。優待内容だけを理由に株を購入すると、制度変更による株価下落と優待廃止の両方で損失を受ける恐れがあります。
イオンは権利確定を前に安値圏で推移
イオンについては、株価がなかなか上昇せず、安値圏で推移していると紹介されています。
株主優待の権利確定が近づいているにもかかわらず株価が伸び悩んでいるため、優待を目的とする投資家にとっては検討対象になる可能性があります。
イオンは店舗での買い物に利用できる株主優待制度で知られており、普段からイオン系列の店舗を使う人にとっては実用性があります。
ただし、権利確定前に優待目的の買いが入り、権利落ち後に売られるケースもあります。優待でもらえる金額以上に株価が下落する可能性があるため、短期的な優待取りには注意が必要です。
高額優待銘柄を家族名義で買うべきか
動画では、8月に権利が確定する宿泊施設関連の優待銘柄についても取り上げています。
対象銘柄では1万円分のポイントが付与され、新宿・歌舞伎町にある「BOOK AND BED TOKYO」のような施設で利用できると説明されています。
宿泊料金が1回5000円程度であれば、1回の優待で2回利用できる計算になります。投稿者はすでに同銘柄を保有していますが、妻や子どもの名義でも追加購入するべきか迷っていると語っています。
家族名義で株を保有すれば、名義ごとに優待を受け取れる場合があります。うまく活用すれば優待額を増やせますが、同じ銘柄への投資額も増えることになります。
投稿者は過去にも、魅力的な優待を家族名義で増やした直後に制度が廃止され、株価も大幅に下落した経験があるといいます。
JELLY BEANS GROUPについても家族名義での購入を検討していますが、優待の魅力だけで判断することへの警戒感も示しています。
1回または2回優待を受け取れば投資額の一部を回収できるような銘柄は魅力的です。しかし、極端に高い優待利回りには、制度が長続きしないリスクもあります。
木曽路の対応から学ぶ「ピンチをチャンスに変える」接客
動画後半では、株主優待を利用して木曽路で食事をした際の出来事が紹介されました。
投稿者は、自分と妻の2名義分として約3000円の優待券を持っており、有効期限を迎える前に店舗を訪れました。
そこで刺身定食を注文したところ、提供されたご飯の一部が硬く、食べられる状態ではなかったそうです。
投稿者は強く抗議したわけではなく、従業員にご飯だけを交換してほしいと依頼しました。従業員はすぐに対応し、その後、店長が謝罪に訪れました。
店長は丁寧に謝罪したうえで名刺を渡し、食事が終わるまで客席に気を配っていました。さらに、食後には飲み物をサービスし、帰る際には店の外まで見送ったといいます。
料理に不備があったこと自体は残念ですが、その後の対応は非常に丁寧でした。投稿者は、この対応によって木曽路への印象が以前より良くなったと評価しています。
どのような企業でも、商品やサービスの不具合を完全になくすことは困難です。重要なのは、問題が起きた後にどのような対応をするかです。
不備を認め、速やかに対応し、顧客の気持ちに寄り添うことができれば、当初の不満を信頼へ変えられる場合があります。木曽路の対応は、まさにピンチをチャンスに変えた事例だったといえます。
リンガーハットで見えた深刻な人手不足
一方、リンガーハットを株主優待で利用した際には、飲食業界の人手不足を実感する出来事がありました。
投稿者が連休最終日の17時30分ごろに店舗を訪れると、店内は多くの客で混雑していました。しかし、働いていた従業員はわずか2人だったといいます。
普段は比較的空いている店舗だったため、通常の来客数を基準に少人数で営業していた可能性があります。ところが、その日は次々に客が来店しました。
さらに、別の客から「これから10人来るが大丈夫か」と相談された際、店舗責任者とみられる従業員が困った表情を浮かべていたそうです。
飲食店では時間帯や曜日によって来客数が大きく変わります。忙しい時間に合わせて人員を配置すれば、人件費が過大になる可能性があります。一方、普段の来客数に合わせて人員を減らすと、予想外に混雑した際に対応できません。
加えて、現在は単純な人件費削減だけではなく、募集しても人が集まらないという問題があります。時給を引き上げても、必要な人数を確保できない店舗も少なくありません。
来客が増えれば売り上げにはつながりますが、従業員への負担が大きくなり、接客や料理の品質が低下する恐れがあります。飲食企業にとって、店舗を維持しながら必要な人員を確保することは大きな経営課題です。
優待を使える店舗がなくなる問題
投稿者は長年にわたって株主優待を利用してきましたが、近隣店舗が閉店し、優待券を使える店が県外だけになってしまった経験が何度もあるといいます。
食事券を受け取っても、利用できる店まで遠ければ、交通費や移動時間の負担が大きくなります。実質的に優待を使えなくなるケースもあります。
飲食系の株主優待銘柄を購入するときは、優待額や利回りだけでなく、次の点を確認することが重要です。
- 自宅や職場の近くに利用可能な店舗があるか
- 優待券の有効期限は十分に長いか
- テイクアウトやオンライン注文にも使えるか
- 店舗数が減少していないか
- 優待制度を維持できる業績や財務体質があるか
株主優待は生活費の節約に役立つ制度ですが、使い切れなければ価値はありません。自分の生活圏で無理なく利用できるかという視点が欠かせません。
ナンピン投資で注意すべき3つのポイント
任天堂のような大型株が高値から大きく下落すると、「いずれ戻るだろう」と考えてナンピンしたくなることがあります。
しかし、ナンピンを実行する前に、少なくとも3つの点を確認する必要があります。
株価ではなく企業価値を見る
高値から半値になったという理由だけでは、その銘柄が割安になったとは判断できません。
将来の利益が減少する見通しであれば、株価が半値になっても依然として割高な可能性があります。売上高、営業利益、今後の会社予想、製品の競争力などを確認することが重要です。
追加投資できる上限を決める
ナンピンには終わりが見えにくいという問題があります。
7000円で買い、6000円、5000円と追加していけば、1銘柄への投資額が急速に膨らみます。あらかじめ追加購入の回数や投資上限を決めておく必要があります。
信用取引で無理に買わない
現物株であれば、株価が下落しても会社が存続する限り保有を続けることができます。
一方、信用取引では、一定以上の含み損が発生すると追証や強制決済の対象になります。長期的な回復を待つつもりでも、その前に市場から退場させられる恐れがあります。
値動きの大きい半導体株やゲーム株では、特にレバレッジを抑えることが重要です。
まとめ
2026年7月21日の株式市場では、任天堂が約4.1％下落し、株価は再び7000円を割り込みました。
任天堂は高値から大幅に下落しており、配当利回りや高い自己資本比率、世界的なブランド力を考えれば、長期投資の候補として検討できる可能性があります。
一方で、業績予想や配当見通しには厳しい面もあり、ナンピンすれば必ず利益を得られるわけではありません。追加購入を検討する場合は、単元未満株などを活用し、投資額を慎重に管理する必要があります。
この日はキオクシアが約17％上昇したほか、イビデン、アドバンテスト、太陽誘電、村田製作所、ソフトバンクグループ、フジクラなども反発しました。メガバンクや地方銀行、保険、資源関連株にも買いが入り、市場全体では直前の急落から持ち直す動きが見られています。
ただし、1日の上昇だけで相場の底打ちを判断するのは危険です。特に半導体関連株は値動きが激しく、信用取引では短期間に大きな損失が発生する可能性があります。
また、株主優待銘柄については、優待利回りだけでなく、制度の継続性や利用できる店舗の有無まで確認することが大切です。
株価が大きく下落した局面は、優良企業を安く買える機会になることがあります。その一方で、下落の途中に過ぎない可能性もあります。自分の判断力を過信せず、さらに下がっても生活や資産形成に影響しない範囲で、慎重に投資を続ける姿勢が求められます。
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