本記事は、YouTube動画『株価急落中も増配最強クラス！優待のいずみ爆誕！』の内容を基に構成しています。
株式投資では、現在の配当利回りの高さだけでなく、「今後も配当を増やし続けられる企業なのか」という視点も重要です。
今回の動画では、株価が高値から下落する一方で、25期連続増配を予定しているリンナイを中心に取り上げています。
さらに、新たな株主優待関連サービス「優待の泉」、東京都競馬の株主優待変更、決算発表銘柄、株式分割後に注目される銘柄、REITの値動きなど、9月30日時点で気になった銘柄について幅広く紹介しています。
株価下落中でも25期連続増配予定のリンナイ
今回、最初に取り上げられたのがリンナイです。証券コードは5947です。
リンナイはガス機器で知られる企業で、ガスコンロや給湯器など、一般家庭でもなじみの深い製品を展開しています。
動画で特に注目されていたのが、同社の増配実績です。
リンナイは25期連続増配を予定しているとされており、長期間にわたって株主への配当を増やしてきた企業として紹介されています。
高配当株を探す際には、現在の配当利回りだけに目が向きがちです。しかし、現在の利回りが多少低くても、長期間にわたって増配が続けば、購入時の株価に対する将来の配当利回りは高くなっていきます。
動画では、リンナイの現在の配当利回りを約3.1％と紹介しています。
仮に今後5年、10年と増配が続き、将来的に配当額が現在の2倍になれば、現在の取得価格を基準にした配当利回りが約6％になる可能性もある、という考え方が示されました。
もちろん、将来の増配が保証されているわけではありません。しかし、現在の利回りだけではなく「配当がどのように成長してきたか」を見ることも、長期投資では重要な視点です。
リンナイの株価は4400円付近から3300円付近へ下落
リンナイが注目されたもう1つの理由が、株価の下落です。
動画では、以前4400円前後まであった株価が、足元では3300円前後まで下落していると紹介されています。
株価が下がったことで、PERや過去のバリュエーション水準から見ても、以前より割安感が出てきているとの見方が示されています。
また、時価総額も5000億円近い規模があり、信用倍率も比較的低い点が取り上げられています。
単純に「株価が下がったから買い」ということではありませんが、連続増配企業の株価が大きく調整している局面は、長期投資家にとって企業価値を改めて確認する機会にはなります。
リンナイは財務面にも安定感
業績については、足元で利益面がやや減少している部分がある一方、それ以外では伸びている項目もあると説明されています。
リンナイの事業には季節性もあります。
給湯関連をはじめ、寒くなる冬場に需要が高まりやすいため、単純に足元の数字だけを4倍して通期業績を予測するのは適切ではない可能性があります。
動画では、冬場の需要増を考慮すれば、今後の決算で数字が伸びてくる可能性もあるとの見方が示されました。
財務面では、自己資本比率が約67％、有利子負債比率も非常に低い水準と紹介されています。
実質的に無借金に近い財務状態であることから、財務基盤についても比較的安定した企業として評価されています。
現時点では株主優待はありませんが、動画では「自社商品の割引券のような株主優待が将来導入されればさらに魅力が増すのではないか」という期待も語られています。
新サービス「優待の泉」とは何か
続いて紹介されたのが、「優待の泉」と呼ばれる新しい株主優待関連サービスです。
動画内で「ABC」と紹介された企業が発表したもので、株主優待ポイントの利用先を広げていく仕組みとされています。
具体的には、株主が「この企業や店舗で優待ポイントを利用したい」という希望を示し、運営企業がその企業や店舗と提携交渉を行うことで、株主優待ポイントの利用先を段階的に拡大していく構想です。
たとえば、株主から特定の飲食チェーンでポイントを使いたいという要望が多ければ、その企業との提携を模索する、といった仕組みが想定されています。
従来の株主優待では、基本的に株式を保有している会社の商品やサービスに利用先が限定されるケースが多くありました。
「優待の泉」が構想通りに拡大すれば、保有企業の枠を超えてポイントを利用できる可能性が出てきます。
これは株主優待の使い勝手を高めるという意味では興味深い試みです。
「優待の泉」は本当に実現するのか
一方で、動画では、このサービスを手放しで評価することには慎重な姿勢も示されています。
最大のポイントは、実際にどの程度の企業が提携に応じるのかという点です。
サービスを発表することと、多数の企業との提携を実現して株主が実際に使える状態にすることは別の問題です。
過去には、株主優待について大規模な構想を発表したものの、予定通り実施されなかった企業もあったとして、発表だけで判断するべきではないという指摘もされています。
特に優待制度は企業側の事情によって変更・廃止されるケースがあります。
したがって「優待の泉」についても、構想そのものだけでなく、今後実際にどの企業と提携し、どこまで利用先を増やせるのかを確認する必要がありそうです。
一方で、仕組みがうまく機能し、株主からの支持を集めることができれば、株主還元策として企業価値や株価の安定につながる可能性もあります。
東京都競馬も株主優待制度を変更
株主優待関連では、東京都競馬についても取り上げられています。
東京都競馬の株主優待には、大井競馬場に関連する優待と、東京サマーランドの優待があります。
大井競馬場については飲食券や入場券などがありますが、動画では実際に利用しようとすると、競馬開催日などの関係で使えるタイミングが限られるという問題が指摘されています。
動画投稿者自身も東京を訪れた際、レースが開催されておらず施設を利用できなかった経験があったとしています。
今回の優待変更によって、こうした使い勝手の部分が改善されることへの期待も示されました。
東京都競馬で人気なのは東京サマーランド優待
東京都競馬の株主優待で特に人気が高いと紹介されたのが、東京サマーランドの入園券です。
東京サマーランドには屋内プールだけでなく、夏季には屋外プールや大型のアトラクション型プールもあります。
優待券には利用できる時期によって種類があり、特に夏季に利用できるチケットは価値が高いとされています。
動画投稿者自身も実際に夏に東京サマーランドを訪れ、「非常に良かった」と評価しています。
特に小さな子どもがいる家庭の場合、家族で利用できる株主優待として魅力を感じる人も多そうです。
決算発表後に注目された銘柄
動画後半では、9月30日に決算や企業イベントがあった銘柄についても紹介しています。
最初に取り上げられた企業については、直近で経営体制を巡るニュースや巨額赤字への懸念から株価が大きく下落していたとされています。
前期については約5600億円の赤字になった一方、今期は黒字予想が示されていると説明されています。
ただし、今期予想についてどこまで確度があるのかは分からず、不透明感が残るとの見方です。
決算発表後のPTSでは株価が下落しており、市場からはやや厳しい評価を受けていたとされています。
株価が大きく下落しているからこそ注目される銘柄ではありますが、事業や業績の先行きについて慎重な確認が必要な企業として紹介されています。
増益決算でも株価が下がる銘柄に注目
続いて紹介された銘柄では、上期の業績が42％増益、直近でも28％増益など、比較的順調な業績が示されたと説明されています。
それでも株価自体は直近で下落しています。
このように、業績が良くても株価が下落することは珍しくありません。
株価には将来の業績期待が先に織り込まれているため、決算数字が良くても市場期待に届かなければ売られることがあります。
反対に、好業績が続いているにもかかわらず株価が大きく調整すれば、投資家にとって企業価値を見直す機会になる場合もあります。
動画では、配当利回り約2.9％に加えて、1500円相当の買い物券を年2回受け取れる株主優待があり、長期保有では5000円分になる制度も紹介されています。
ピックルスホールディングスは増配も業績に注意
漬物などを手掛けるピックルスホールディングスについても決算内容が紹介されています。
動画では、第2四半期の利益が大幅に減少した一方、今期配当について3円の増額修正が行われたと説明されています。
増配は株主にとってプラス材料ですが、足元の業績については必ずしも強い内容ではないとの見方です。
そのため、配当だけを見るのではなく、今後の利益推移についても確認していく必要があります。
ピックルスホールディングスには株主優待もあり、最近ではQUOカードを選択できるようになった点なども魅力として紹介されています。
株式分割で買いやすくなった銘柄にも注目
株式分割を実施した企業についても取り上げられています。
株式分割をすると1株あたりの株価が下がるため、100株単位で投資する場合の必要資金が減り、個人投資家が購入しやすくなります。
動画では、株式分割によって株価が大きく下がり、以前より100株を保有しやすくなった銘柄が紹介されています。
その企業では、100株保有で2500円相当のデジタルギフトや電子マネーなどが受け取れる株主優待もあると説明されています。
株価そのものの企業価値は分割によって変わりませんが、最低投資金額が下がることで、個人投資家からの需要が増えることがあります。
大和ハウス工業も株式分割で購入しやすく
大和ハウス工業についても、2分割によって1株あたり約2000円程度となり、以前より買いやすくなった銘柄として紹介されています。
動画では配当利回りが4％を超えているとされ、株主優待も用意されています。
分割後100株から優待対象となり、2000円相当のチケットが受け取れ、長期保有によって4000円分になる制度が紹介されています。
配当と株主優待の両方を重視する投資家にとって、確認しておきたい銘柄の1つとされています。
JR九州も株価下落で利回り面に注目
JR九州についても、一時的に株価が大きく下落したとして紹介されています。
その後は引けにかけてやや戻したものの、以前と比べれば株価は低い水準にあるとの見方です。
JR九州は配当だけでなく株主優待も用意されているため、株価の調整が続けば投資対象として検討しやすくなる可能性があります。
ただし、株価が下がっているからといって必ず反発するわけではありません。
下落理由や業績、今後の事業環境などを確認することが重要です。
SBIインシュアランスグループは統合発表で株価下落
SBIインシュアランスグループについては、SBIグローバルアセットマネジメントとの統合に関する発表が取り上げられています。
動画では、SBIグローバルアセットマネジメント株3.53株程度が割り当てられる条件が示されたと説明しています。
市場では、この交換条件をもとにSBIインシュアランスグループの理論的な価値が計算され、それに近づく形で株価が大きく下落したとされています。
また、企業統合によって既存の株主優待が今後どうなるのかも注目点です。
SBIグループの優待では暗号資産などを受け取れる仕組みもあり、それを利用していた株主にとっては制度変更が気になるところです。
REIT価格の下落も目立つ
動画の最後では、REITについても取り上げられています。
9月30日は上昇する株式も多かった一方で、年初来安値を更新している銘柄を見るとREIT関連が目立っていたと説明されています。
REITは不動産から得られる賃料収入などを投資家に分配する金融商品です。
比較的高い分配金利回りが期待できる一方、金利上昇局面では価格が下落しやすい傾向があります。
金利が上昇すると、債券など他の利回り商品との比較でREITの相対的な魅力が低下する場合があるほか、不動産会社やREIT自身の資金調達コストも上昇するためです。
そのため、単純に「価格が下がって分配金利回りが高くなった」という理由だけで判断するのではなく、金利環境や物件の収益力、借入状況なども確認する必要があります。
配当利回りだけでなく「増配力」と「継続性」を見る
今回の動画で特に重要なポイントは、配当利回りの数字だけで企業を判断しないという点です。
たとえば、配当利回りが5％ある企業でも、その配当が減配されれば、期待していた収入は得られません。
一方、現在の配当利回りが3％程度であっても、長期間増配を続ける企業であれば、取得価格に対する実質的な配当利回りは時間とともに高くなる可能性があります。
リンナイが今回注目されたのも、現在の約3.1％という配当利回り以上に、25期連続増配予定という実績があるためです。
長期投資では、
「現在いくら配当を出しているか」
だけではなく、
「過去にどのように配当を増やしてきたか」
「今後も増配できる利益と財務余力があるか」
という視点で企業を見ることが重要になります。
株主優待は「発表内容」より実際の使いやすさも重要
今回紹介された「優待の泉」や東京都競馬の優待変更から分かるのは、株主優待では金額だけでなく「実際に使えるか」が重要だということです。
額面上1万円相当の優待であっても、利用できる店舗や時期が極端に限定されていれば、人によっては価値が大きく下がります。
反対に、自分や家族が普段利用する店舗や施設で使える優待であれば、額面以上に魅力を感じることもあります。
「優待の泉」のように利用先を広げる仕組みが実際に機能すれば、株主優待の利便性そのものを高める可能性があります。
ただし、新サービスについては発表された構想だけを見るのではなく、実際の提携先や利用条件がどこまで整備されるかを確認する必要があります。
まとめ
今回の動画では、株価が高値から下落している一方で、25期連続増配を予定しているリンナイが中心に紹介されました。
リンナイは配当利回り約3.1％と、極端な高配当株ではありません。しかし、長期間にわたって増配を継続している点や、自己資本比率約67％、有利子負債の少なさなど、財務面を含めた安定性が注目されています。
また、新しい株主優待関連サービス「優待の泉」については、株主が希望する企業や店舗と提携し、優待ポイントの利用先を広げるというユニークな構想が紹介されました。ただし、実際にどこまで提携が進むのかについては、今後の動向を確認する必要があります。
そのほか、東京都競馬の優待変更、東京サマーランド優待、決算発表銘柄、株式分割によって買いやすくなった企業、SBIグループの統合、REIT価格の下落など、幅広いテーマが取り上げられています。
高配当株や株主優待株を選ぶ際には、現在の利回りや優待額だけで判断するのではなく、増配の継続性、企業の財務状態、業績、優待の実用性まで含めて確認することが重要です。
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