本記事は、YouTube動画『決算物足りず年安値更新、優待拡充で欲しい銘柄も』の内容を基に構成しています。
決算シーズンも終盤に入り、好決算を発表したにもかかわらず株価が下落する銘柄や、株主優待の拡充をきっかけに注目を集める銘柄が増えています。
今回の動画で特に取り上げられたのが、大手ゼネコンの鹿島建設です。決算内容そのものは悪くなかったものの、市場の期待には届かなかったとの見方から株価が下落し、割安感や配当利回りが意識される水準まで調整しています。
また、株主優待の拡充によって新たに投資対象として面白くなった銘柄や、東京海上、コロワイド、楽天グループ、三菱地所など、直近で決算を発表した企業についても紹介されています。
決算シーズン終盤で「決算は悪くないのに下がる銘柄」が増加
株式投資では、企業の利益が増えていれば必ず株価が上昇するわけではありません。
重要なのは、実際の決算数字だけではなく、事前に市場がどこまでの業績を期待していたかという点です。
たとえば利益が前年同期比で増加していても、市場参加者がそれ以上の成長を予想していれば、「期待以下」と判断されて売られることがあります。
今回紹介された鹿島建設も、まさにそのようなケースです。
決算そのものは決して悪い内容ではありませんでしたが、「現在の株価を正当化するほど強い数字ではない」と受け止められ、発表後に株価が大きく調整しました。
鹿島建設が決算発表後に大きく下落
今回最初に取り上げられたのが、証券コード1812の鹿島建設です。
鹿島建設は国内を代表する総合建設会社の1つで、非常に規模の大きい企業です。
動画によると、鹿島建設は8月5日に決算を発表し、第1四半期の経常利益は前年同期比で増益となりました。
数字だけを見れば悪い決算ではありません。
しかし、市場ではやや物足りない内容と評価されたようで、決算発表後から株価は下落しました。動画では、株価が高値から大きく調整し、5,000円を割り込む水準まで下落したことが紹介されています。
配当利回り3％超で割安感も
株価下落によって注目されるのが、配当利回りです。
配当金額が変わらない状態で株価が下落すれば、投資金額に対する配当の割合である配当利回りは上昇します。
動画では、鹿島建設の配当利回りが3％を超える水準まで上昇してきたことが紹介されています。
さらに時価総額は約2兆6,000億円と非常に大きく、建設業界でもトップクラスの企業です。
そのため、単純な小型株の急落とは異なり、大手企業が株価調整によって割安な水準まで下がってきたと見ることもできます。
業績は悪くないが市場期待には届かなかった
一方で、今回の株価下落には理由があります。
第1四半期の利益を単純に4倍して通期換算した場合、会社が期待されている利益水準に十分届かない可能性があるという見方です。
つまり、
「決算が悪いから売られた」
というよりも、
「悪くはないが、現在の株価や市場期待を考えると物足りない」
という評価に近いと考えられます。
このようなケースでは、業績が今後改善すれば株価が見直される可能性がある一方、期待通りに利益が伸びなければ、さらに調整する可能性もあります。
建設業界には人手不足・資材高・金利上昇というリスク
鹿島建設を考えるうえでは、建設業界全体が抱えている問題についても理解しておく必要があります。
動画では、特に人手不足が取り上げられています。
建設現場を支える人材が不足しており、いわゆるブルーカラー職の賃金が上昇しています。
企業にとっては人件費の上昇につながるため、工事価格を十分に引き上げられなければ利益率を圧迫する要因になります。
さらに、原油や資材価格の上昇も建設コストを押し上げます。
そしてもう1つ重要なのが金利です。
金利上昇は建設・不動産業界に逆風
大型の建設プロジェクトでは、多額の借入金を利用するケースがあります。
金利が上昇すると資金調達コストも増加するため、不動産開発会社などが新しい建物を建設するハードルが高くなります。
その結果、建設需要そのものが弱くなる可能性があります。
一方で、こうした不安材料によって建設関連株全体が下落すれば、優良企業を割安で買える機会になる可能性もあります。
動画では、鹿島建設について財務面の安定感や企業規模を評価しつつも、建設業界を取り巻く不透明感には注意すべきだとしています。
鹿島建設は1株投資を利用する方法も
鹿島建設の弱点として挙げられたのが、最低投資金額です。
株価が約5,000円の場合、通常の100株単位で購入すると約50万円が必要になります。
初心者にとっては、1銘柄に50万円を投じるのは簡単ではありません。
そこで動画では、S株やミニ株などの単元未満株サービスを利用し、1株から少しずつ買う方法も紹介されています。
大型株を一度に100株購入するのではなく、株価が下がったところで少額ずつ買い増していく方法であれば、投資タイミングを分散することもできます。
株主優待拡充で注目された銘柄
動画後半では、株主優待の変更によって注目したい銘柄も紹介されています。
動画では「ADウェイズ」と紹介されており、サウナ関連施設で利用できる株主優待が取り上げられています。
従来は株主優待を受けるために非常に多くの株式を保有する必要がありましたが、制度変更によって、より少ない保有株数から優待を受けられる区分が設けられたとしています。
サウナ施設「オールドルーキーサウナ」などで利用できる優待券がもらえる内容で、実際に施設を利用する人にとっては魅力の大きい優待です。
配当増額と優待を合わせた総合利回りに注目
さらに、この銘柄では配当の増額も発表されたと紹介されています。
動画では配当金が従来の水準から大きく引き上げられ、配当利回りだけでも魅力が高まったと評価しています。
株主優待の価値まで含めれば、「配当＋優待」の総合利回りはさらに高くなります。
株主優待投資では、単純に優待金額だけを見るのではなく、
- 配当利回り
- 優待利回り
- 業績
- 優待を実際に利用できるか
といった点を総合的に判断することが重要です。
いくら優待利回りが高くても、自分が利用できない店舗や施設であれば実質的な価値は低くなります。
東京海上HDは堅調な決算
続いて紹介されたのが東京海上です。
第1四半期の最終利益は増益となり、動画では「ほぼ想定通りの内容」と評価されています。
通期予想と比較しても大きく崩れておらず、決算発表後のPTSでも大きな値動きは見られなかったとしています。
株価は以前から上昇しているものの、それでも配当利回りは3％台を確保しており、長期投資対象として引き続き注目できる企業として紹介されています。
コロワイドは大幅増益でも数字の見方に注意
外食関連ではコロワイドも取り上げられています。
一見すると大幅増益となっており、非常に強い決算のように見えます。
ただし、前年の利益水準自体が低かった場合、前年比の増加率は大きく見えやすくなります。
そのため、「前年比78％増」といった数字だけで判断するのではなく、利益額や通期計画に対する進捗率を見ることが重要です。
動画では、決算自体は悪くないものの、株価を大きく押し上げるほどのインパクトがあるかについては慎重な見方を示しています。
ヴィアHDは赤字予想から黒字へ上方修正
ヴィア・ホールディングスについては、業績予想の上方修正が注目されています。
もともと最終赤字が予想されていたところから、黒字予想へ変更されたと紹介されています。
赤字企業が黒字転換する局面は、株式市場でも注目されやすいポイントです。
また、同社の株主優待については、対象店舗で利用できる割引券が魅力とされています。
頻繁に対象店舗を利用する人であれば、投資金額に対して高い実質利回りを得られる可能性があります。
チムニーは株主優待が魅力
居酒屋などを展開するチムニーも紹介されています。
決算については前年同期比で減益だったものの、上期計画に対する進捗は悪くなく、動画では「順調に来ている」と評価されています。
チムニーの魅力として強調されているのが株主優待です。
食事券を年2回受け取れるため、近くに利用できる店舗がある人にとっては実用性の高い優待となります。
飲食系の株主優待は、配当金とは異なり家族の外食費を直接減らせるため、日常生活でメリットを実感しやすいのが特徴です。
木曽路は決算がやや厳しい内容
木曽路については、第1四半期の赤字拡大が紹介されています。
業績面ではやや厳しいスタートとなっていますが、自己資本比率が高く、財務面の安心感も指摘されています。
短期的な決算数字だけでなく、企業の財務体質やブランド力、顧客基盤なども含めて判断する必要がある銘柄といえます。
サガミHDは優待と株式分割に注目
和食関連ではサガミホールディングスも登場します。
第1四半期は減益となりましたが、もともと通期でも減益予想となっているため、ある程度は想定内の数字という見方が紹介されています。
同社では株式分割や株主優待制度の変更も行われており、以前より少ない投資資金で優待を狙いやすくなる点が注目されています。
自宅近くにサガミグループの店舗がある人にとっては、優待の実用性も高くなります。
テルマー湯は温泉・サウナ好きに魅力
温浴施設を展開する企業についても紹介されています。
動画では、実際に株主優待を使って新宿の施設を利用した経験が語られており、非常に満足度の高い優待として評価されています。
決算についても第1四半期は増益となり、前年を上回る数字を確保しています。
さらに配当利回りも比較的高く、温泉施設の利用券を含めた総合利回りで考えると魅力のある銘柄とされています。
不動産関連株にも割安感
不動産関連では、増配を発表した銘柄や三菱地所についても取り上げられています。
金利上昇への警戒などから、不動産関連株は調整する銘柄が目立っています。
一方で、株価下落によってPERやPBRなどの投資指標が割安になり、配当利回りが上昇する企業もあります。
市場全体から売られている時期だからこそ、財務力や業績がしっかりしている企業を探すことが重要になります。
楽天グループは株主優待のSIMが大きな魅力
楽天グループについては、上期最終赤字が縮小し、足元では黒字化した一方、市場予想を下回ったことで株価が大きく下落したと紹介されています。
しかし動画では、楽天グループを業績だけで判断するのではなく、株主優待にも注目しています。
特に魅力として挙げられているのが、楽天モバイルの通信SIMです。
一定条件を満たす株主に対して通信サービスを無償提供する優待が継続しており、通信量を多く利用する人にとっては非常に実用性の高い内容となっています。
この優待が長期間継続すると考えるのであれば、株価に対する優待価値はかなり大きい可能性があります。
三菱地所は年初来安値圏まで調整
動画終盤では三菱地所も紹介されています。
三菱地所は日本を代表する不動産会社ですが、直近では不動産関連株全体の弱さもあり、株価が大きく調整しています。
一方で、業績自体が極端に悪化しているわけではなく、大手企業としての安定感があります。
株価が高値から大きく下落したことで、以前よりも割安感が出てきていると評価されています。
決算投資では「良い決算＝株価上昇」ではない
今回の動画から分かる重要なポイントは、決算投資では単純に増益・減益だけを見てはいけないということです。
企業の決算を見る場合には、
「前年より利益が増えたか」
だけではなく、
「市場予想を上回ったか」
「会社計画に対して順調に進んでいるか」
「現在の株価にどこまで好材料が織り込まれているか」
を見る必要があります。
鹿島建設のように増益でも売られる銘柄がある一方、赤字縮小や黒字転換によって評価される銘柄もあります。
この違いを理解することが、決算シーズンの投資では重要です。
株価下落は優良株を安く買えるチャンスにもなる
株価が下落すると、「もっと下がるのではないか」と不安になります。
しかし、企業の財務や業績が大きく崩れていないのであれば、株価下落によって投資妙味が高まる場合もあります。
特に今回紹介された鹿島建設のような大型株では、株価下落によって配当利回りが上昇し、PERやPBRなどのバリュエーション面でも魅力が出てくる可能性があります。
ただし、安くなったという理由だけで購入するのではなく、「なぜ株価が下落しているのか」を確認することが重要です。
まとめ
今回の動画では、決算発表後に株価が下落した鹿島建設を中心に、株主優待や配当の魅力が高まった複数の銘柄が紹介されました。
鹿島建設は第1四半期で増益となったものの、市場の期待には十分届かなかったとの見方から株価が下落しています。一方で、株価調整によって配当利回りは3％を超える水準となり、国内有数の大型ゼネコンを以前より安い価格で検討できる状況になっています。
また、株主優待の拡充によって投資対象として魅力が高まった企業や、東京海上、コロワイド、ヴィアHD、チムニー、木曽路、サガミHD、温浴施設関連、楽天グループ、三菱地所なども紹介されました。
決算シーズンでは、数字が良いか悪いかだけではなく、「市場が何を期待していたのか」を考えることが重要です。
そして市場の期待に届かず株価が下落したとしても、企業の本質的な価値まで失われたとは限りません。
むしろ、安定した業績や財務基盤を持つ企業が一時的な失望売りによって下落した局面は、長期投資家にとって新しい投資機会になる可能性があります。
短期的な株価の動きだけに振り回されず、業績、配当、株主優待、財務体質、そして現在の株価水準を総合的に見ながら判断していくことが大切です。
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