本記事は、YouTube動画『AI半導体株は上昇相場に復帰するのか』の内容を基に構成しています。
AI半導体株やメモリー関連株に、上昇相場へ復帰する兆しが見え始めています。これまで半導体株は、AI分野への過剰投資や将来的なAI開発の減速に対する警戒から大きく売られてきました。
しかし、足元ではこうした懸念がやや後退し、投資家の関心は再びAIインフラ需要の強さへ向かっています。一方で、米国株全体を詳しく見ると、上昇しているのは一部のAI関連株に偏っており、決して健全な上昇相場とはいえない状況です。
動画では、AI半導体株のチャート、IPO市場の停滞、トルコ株の流動性ショック、米大統領選挙サイクル、金相場の見通しなどを踏まえながら、今後の市場で注意すべきポイントを解説しています。
AI半導体株とメモリー株に復活の兆し
動画によると、VanEck半導体ETFのSMHは、出来高を伴って50日移動平均線を上回りました。テクニカル分析上では、株価が50日移動平均線を明確に超える動きは、短中期的な相場回復の兆候として注目されます。
また、メモリー関連銘柄を対象とするETFも50日移動平均線を上回って推移しており、半導体セクター全体に買い戻しの動きが広がりつつあると説明されています。
背景にあるのが、AI向け半導体需要に対する強気な見方です。動画では、NVIDIAのジェンスン・フアンCEOが、2027年の半導体販売について強気の見通しを示したことが紹介されています。
これにより、AIへの過剰投資やAI開発の減速によって半導体需要が落ち込むという懸念が後退し、投資家が再びAIインフラ需要の拡大を意識し始めたとされています。
セキュリティソフトウェア株にも買いが広がる
AI関連株のなかでは、半導体株だけでなくセキュリティソフトウェア株も上昇しています。
動画では、AI業界の主要企業がAIの安全性を重視する姿勢を示したことを背景に、パロアルトネットワークスが週間で約10%、クラウドストライクが約15%上昇したと紹介されています。
AIの普及が進めば、企業や行政機関が保有するデータの重要性はさらに高まります。同時に、AIを利用したサイバー攻撃や不正アクセスへの警戒も強まるため、セキュリティ投資の拡大が期待されます。
こうしたAI関連株の上昇を支えに、S&P500やNASDAQ総合指数も再び50日移動平均線を上回りました。主要株価指数だけを見ると、米国株の上昇相場は継続しているように見えます。
米国株の上昇は一部のAI関連株に偏っている
ただし、動画では現在の株高を「健全な上昇相場とはいえない」と指摘しています。
その根拠として挙げられているのが、時価総額加重型指数と均等加重型指数の違いです。
通常のS&P500は、時価総額の大きな企業ほど指数に与える影響が大きくなります。そのため、NVIDIAをはじめとする一部の大型AI関連株が上昇すれば、その他の多くの銘柄が下落していても指数全体は上昇することがあります。
一方、S&P500の全構成銘柄にほぼ同じ比率で投資するInvesco S&P 500 Equal Weight ETFのRSPは、50日移動平均線を大きく下回っていると説明されています。
NASDAQ100の構成銘柄に均等加重で投資するETFも、50日移動平均線を下回って推移しているとされています。
つまり、主要株価指数は上昇しているものの、その上昇は一部の大型AI関連株によって支えられているだけであり、米国株の幅広い銘柄に買いが広がっているわけではありません。
指数が上昇していても、均等加重型指数が弱い場合、市場内部ではすでに多くの銘柄が下落トレンドに入っている可能性があります。
金融株が下落した理由
動画では、金融セクターの弱さについても解説しています。
金融セレクト・セクターSPDRファンドのXLFは週間で2.4%下落し、個別銘柄ではゴールドマン・サックスが8.5%安、モルガン・スタンレーが5.5%安、バンク・オブ・アメリカが7.9%安、シティグループが5.1%安となったと紹介されています。
この背景にあるとされるのが、IPO市場の停滞です。
大手投資銀行は、企業のIPOを支援し、その対価として引受手数料や助言手数料を受け取ります。IPOが延期または撤回されれば、投資銀行が得られる手数料収入も減少します。
そのため、IPO市場の悪化はゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーなどにとって業績上の逆風となります。
AnthropicなどのIPO延期が市場の警戒材料に
動画では、AI企業AnthropicのIPO時期が後ろ倒しになっていると説明されています。
当初は9月末ごろの上場が想定されていたものの、その後は10月末、さらに11月へと延期される見通しが示されたとされています。
延期の理由として動画が挙げているのが、AIに関する新たなリスクの開示です。
ここでいうリスクは、AIが突然ロボット軍団を作って人類を襲うという単純な話ではありません。自己改良能力を持つ高度なAIを人間が制御できなくなり、そのAIが人間を目的達成の障害だと判断する可能性などが想定されています。
具体的には、AIが電力網、通信網、金融システム、水道、クラウドサービス、軍事システムなどの脆弱性を自動的に探し出し、同時多発的なサイバー攻撃を実行するシナリオです。
人間が攻撃を細かく指示していなくても、AIが指示の意図を誤って解釈し、目的を達成するために攻撃的な手段を選択する危険性が指摘されています。
動画では、Anthropicがこうした新しいリスクについて説明責任を果たすため、上場準備に時間を要しているとの見方が示されています。ただし、IPO時期や延期理由に関する情報は変化する可能性があるため、実際の投資判断では企業や取引所による正式発表の確認が必要です。
IPO延期と条件悪化が相次ぐ
AI関連以外でも、IPOを取り巻く環境は悪化しているとされています。
動画によると、原子力関連企業のホルテック・インターナショナルは、最大102億ドルの評価額で上場する計画でしたが、AI設備投資への警戒、FRBの利上げ、長期金利の上昇などを背景にIPOを延期しました。
また、AIを利用した物流ソフトウェア企業のMotive Technologiesは、IPOそのものを撤回したと紹介されています。
IPOを実施できた企業でも、条件が悪化する事例が出ています。動画では保険会社Orion180について、当初15～17ドルとしていた想定価格に対して公開価格が12ドルとなり、初値は11.50ドル、終値も11.66ドルと公開価格を下回った事例を取り上げています。
このように、公開価格を引き下げても上場後の株価が低迷する状況は、「IPOウィンドウ」が閉じつつある兆候と捉えられます。IPOウィンドウとは、企業が有利な条件で上場しやすい市場環境のことです。
投資家のリスク許容度が低下し、金利が上昇すると、将来の成長期待を重視して評価される新興企業に資金が集まりにくくなります。
IPO市場の悪化がAIデータセンター投資に波及する可能性
IPO市場の停滞は、金融株だけの問題ではありません。
今後はデータセンター関連企業のIPOも予定されているとされますが、上場の延期や撤回が相次いだり、上場できても十分な資金を調達できなかったりすれば、AIデータセンターへの投資が減速する可能性があります。
半導体需要がいくら強くても、データセンターの建設資金を確保できなければ、企業はGPUやメモリー、ネットワーク機器などを購入できません。
AI半導体の需要は、データセンター事業者や大手テクノロジー企業が巨額の設備投資を継続できることによって支えられています。したがって、IPO市場の停滞や資金調達環境の悪化は、最終的に半導体需要の減速につながる可能性があります。
AI半導体株はチャート上では復活の兆しを見せているものの、その勢いが続くかどうかは、今後のIPO動向や金利環境に左右されます。動画では、現時点で過度に楽観するべきではないとの見方が示されています。
トルコ株ETFが急落した背景
動画の後半では、iShares MSCIトルコETFのTURが週間で7.8%下落し、一時は約4か月ぶりの安値を記録したことが取り上げられています。
動画によると、この急落はトルコ経済が突然悪化したためではなく、流動性の低い銘柄を大量に保有していた複数のファンドが解約難に陥ったことによる「流動性ショック」だとされています。
トルコでは一部の運用会社が、出来高の少ない小型株を大量に保有し、その株価上昇によってファンドの基準価額を押し上げていたと説明されています。
しかし、投資家から解約請求が相次いでも、出来高の少ない株は簡単には売却できません。大量の売り注文を出せば、自らの売却によって株価を急落させてしまうからです。
そのため、ファンドはまず換金しやすい大型株から売却せざるを得なくなります。
大型株が下落すると、それを見た他の投資家も不安になり、さらに解約請求が増えます。ファンドは追加で大型株を売却し、最後には財務体質が弱く、売却しにくい小型株だけが残ります。
この悪循環によって、最終的にファンドが投資家からの解約請求に応じられなくなったという構図です。
信用取引が売りの連鎖を加速させる
流動性ショックをさらに深刻にするのが信用取引です。
株価が急落すると、信用取引を利用している投資家に追加証拠金が発生します。投資家が現金を用意できなければ、証券会社によって保有株が強制的に売却されます。
この強制売却によって株価がさらに下落すると、別の投資家にも追加証拠金が発生し、新たな強制売却が起きます。このようにして、売りが売りを呼ぶ連鎖が発生します。
動画によると、トルコ当局は流動性ショックを和らげるため、中央銀行によるレポ資金の供給を3000億規模まで拡大し、市場の借入上限も大幅に引き上げました。
さらに、信用取引の維持証拠金率を35%から20%へ一時的に引き下げ、強制売却の抑制を図ったとされています。
トルコの資本市場委員会は、解約の履行が困難になった2社を含む資産運用会社7社のファンド取引を凍結し、約130本のファンドを清算する方針を決めたと動画では説明されています。また、株価操作の疑いで38人を刑事告発したとも紹介されています。
トルコ経済全体の構造的危機とは限らない
動画では、今回の問題はトルコ経済全体の悪化ではなく、流動性の低い株を大量に保有していた一部ファンドの取り付け騒ぎだと整理しています。
この見方に立てば、現時点では金融システム全体を揺るがす構造的な危機ではなく、過度に悲観する必要はないということになります。
ただし、トルコ株ETFの下落が一時的なものにとどまるかどうかは分かりません。
米国の長期金利が5%前後にある状況では、投資家は信用力の高い米国債に投資するだけでも高い利回りを期待できます。そのため、トルコ株のようなリスクの高い資産へ積極的に投資する必要性は低下します。
米長期金利が高止まりする限り、トルコ株を含む新興国株には資金が流入しにくい状態が続く可能性があります。動画では、現時点では様子を見る姿勢が望ましいとの見解が示されています。
大統領選挙前年の株高アノマリーは信頼できるのか
動画では、視聴者から寄せられた「大統領選挙の前年は株価が上昇しやすいというアノマリーをどう考えるか」という質問にも回答しています。
1950年から2025年末までの大統領選挙サイクルでは、中間選挙の年のS&P500年間平均騰落率はプラス4.6%、上昇確率は58%とされ、4年間のなかで最も成績が悪いと説明されています。
一方、大統領選挙の前年は年間平均騰落率がプラス17.2%、上昇確率が89%となり、4年間で最も高いパフォーマンスが期待できる年とされています。
大統領選挙前年に株価が上昇しやすい理由として、政権与党が選挙で勝利するため、国民に支持されやすい景気刺激策を打ち出す傾向があることが挙げられます。
ただし、こうしたアノマリーは平常時には参考になっても、金融危機や戦争、バブル崩壊などの大きな出来事が発生した場合には機能しないことがあります。
危機が発生すればアノマリーは通用しない
動画では、大統領選挙前年であっても大幅下落した事例として、1931年と1939年を挙げています。
1931年は世界恐慌の影響によってS&P500が47.1%下落し、1939年も第2次世界大戦の勃発を背景に5.2%下落したと説明されています。
また、大統領選挙の年も株価の上昇確率は84%と比較的高いものの、2000年にはITバブル崩壊によって10.1%下落し、2008年には世界金融危機によって38.5%下落しました。
つまり、大統領選挙サイクルはあくまでも過去の平均的な傾向です。バブル崩壊や金融危機が起きた場合は、アノマリーに関係なく株価が大きく下落する可能性があります。
仮に来年、データセンター投資の減速をきっかけにAIバブルが崩壊すれば、大統領選挙の前年であっても株安になる可能性があるというのが動画の見方です。
反対に、大手クラウド事業者であるハイパースケーラーが、巨額のAI投資に見合う収益を得られる道筋を示したり、AIの活用によってソフトウェア企業などの業績が大きく拡大したりすれば、AI相場が続く可能性は高まります。
FOMC後の金相場はどうなるのか
動画では、FOMC後の金相場についても解説しています。
動画で示された数値によると、金スポット価格は週間で0.6%上昇し、1トロイオンス当たり4437.63ドルで取引を終えました。
FRBが9月のFOMCで政策金利を0.25%引き上げたにもかかわらず金価格が上昇した理由について、動画では、利上げが事前に予想されており、悪材料が出尽くしたことで買い戻されたと説明しています。
ただし、長期金利が5%前後で推移している環境は、金にとって基本的には逆風です。
金は保有していても利息を生みません。一方、米国債の利回りが5%前後であれば、投資家は信用力の高い債券を保有することで金利収入を得られます。そのため、高金利環境では金の相対的な投資魅力が低下します。
金が本格上昇する条件
動画では、金が本格的に上昇するためには、景気後退への懸念から利下げ観測が高まる必要があるとしています。
しかし、市場が追加利上げを織り込んでいる間は、機関投資家が積極的に金を買う理由が乏しく、金価格は上昇しにくいと説明されています。
テクニカル面では、金価格が50日移動平均線を上回って推移していることから、まずは同線を維持できるかが注目されます。そのうえで、200日移動平均線を明確に上回ることができれば、中長期的な上昇につながる可能性があります。
反対に、50日移動平均線を割り込んだ場合は売りシグナルと捉えられ、金の調整局面が続く可能性が高まるとされています。
なお、金利見通しや金価格は経済指標、FRB高官の発言、地政学リスクなどによって大きく変動します。移動平均線だけで将来の値動きが決まるわけではない点には注意が必要です。
秋相場は株式と債券の両方で需給悪化の可能性
動画の最後では、今後の相場見通しが示されています。
動画では、秋相場にAnthropicのIPO、ハイパースケーラーによる増資、社債発行などが計画されていることから、株式市場と債券市場の両方で資金需要が増え、需給が悪化する可能性があると予想しています。
市場に新しい株式や債券が大量に供給されると、投資家の資金が分散します。既存の株式や債券が売られ、新たに発行される証券へ資金が移る可能性もあります。
こうした資金調達の集中が、相場の波乱やAIバブル崩壊の起点になる可能性があるという見方です。
AIバブルは賞味期限を迎えつつあるのか
動画では、過去のバブル相場が、おおむね4年から4年半程度続いた後に終わる傾向があると指摘しています。
AI相場は、2022年11月のChatGPT一般公開をきっかけに始まったと考えれば、バブルの賞味期限が近づいている可能性があるという見立てです。
また、投資家の信用買い残が6月にピークアウトした可能性も懸念材料として挙げられています。
動画によると、過去30年では信用買い残がピークを付けた後、3か月以内にS&P500も天井を付け、その後に弱気相場へ移行する傾向があるとされています。
ただし、過去の傾向が今回も再現されるとは限りません。ChatGPTの公開時期をAI相場の起点とする考え方や、バブルの継続期間を4年から4年半とする見方も、相場を分析するための1つの仮説です。
AIバブルは一気に崩壊するとは限らない
動画では、AIバブルが崩壊する場合でも、株価が一気に下がり続けるのではなく、大幅な調整と大幅な反発を何度も繰り返しながら、時間をかけて高値を切り下げていく可能性があると予想しています。
この間、企業業績や経済指標は比較的底堅く推移する可能性があります。そのため、多くの市場参加者は弱気にならず、株価の下落を絶好の買い場だと判断するかもしれません。
相場が反発するたびに「調整は終わった」と考える投資家が増えれば、弱気相場の進行は分かりにくくなります。
動画では、投資家が本格的な恐怖を感じるほどの弱気相場が訪れるのは来年以降になるとの相場観を示しています。
S&P500が最大50%下落するとの予想
動画では、仮にAIバブルが崩壊した場合、S&P500が最大50%下落し、円換算では最大60%下落する可能性があるとの予想が示されています。
また、市場が天井を付けてから底打ちするまでの期間について、1年から1年半程度を想定しています。
さらに、欧州株、新興国株、金、ビットコインなども同様に下落する可能性があるものの、欧州株や新興国株の下落率は米国株よりも比較的浅いと予想しています。
ただし、これらは動画内で示された相場予想であり、将来の下落率や底打ちまでの期間が確定しているわけではありません。為替変動によって円換算の損益も変わるため、実際の結果は米国株の値動きだけでは決まりません。
次の10年は国際分散投資の時代になるのか
動画では、次の景気拡大局面において、S&P500の年間リターンが1桁台前半にとどまる一方、欧州株や新興国株は2桁の比較的高いリターンになる可能性があると予想しています。
過去10年以上にわたって米国株が世界の株式市場をけん引してきましたが、今後も同じ状況が続くとは限りません。
米国株の割高感、金利、企業利益の成長率、ドル相場などによっては、欧州株や新興国株が相対的に優位になる可能性があります。そのため、動画では「次の10年は国際分散投資の時代になる」と結論付けています。
まとめ
AI半導体株とメモリー株は、50日移動平均線を上回るなど、チャート上では上昇相場へ復帰する兆しを見せています。NVIDIAをはじめとするAI関連企業の強気な見通しも、投資家心理を改善させています。
しかし、米国株全体を見ると、上昇している銘柄は一部の大型AI関連株に偏っています。均等加重型指数が弱いことから、市場内部ではすでに多くの銘柄が下落している可能性があります。
さらに、IPOの延期や撤回、公開価格の引き下げが相次げば、投資銀行の収益だけでなく、AIデータセンター企業の資金調達にも影響が及びます。データセンター建設が遅れれば、半導体需要が強くても実際の購入につながらず、AI相場の勢いが失われる可能性があります。
一方、トルコ株の急落は、現時点ではトルコ経済全体の構造的危機というよりも、一部ファンドの流動性問題によるものと整理されています。ただし、米長期金利が高止まりする環境では、新興国株への資金流入は期待しにくい状況です。
大統領選挙前年の株高アノマリーも、バブル崩壊や金融危機が発生すれば機能しない可能性があります。金相場についても、高金利が続く間は上値が重く、50日移動平均線を維持できるかが重要になります。
AI半導体株に回復の兆しがあることは確かですが、それだけで市場全体のリスクが解消されたとはいえません。IPO市場、長期金利、データセンター投資、企業業績、市場の上昇銘柄数などを総合的に確認し、動画内の強気・弱気双方のシナリオを1つの仮説として慎重に判断することが重要です。
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