本記事は、YouTube動画『【まだ上がる】インフレ鈍化でS&P500また最高値！この上昇はどこまで続くのか今後の相場を徹底解説します！』の内容を基に構成しています。
米国株式市場では、代表的な株価指数であるS&P500が再び過去最高値を更新しました。
先月の急落から短期間で値を戻し、そのまま最高値を更新する強い展開となっています。新NISAなどを利用してS&P500やオルカンを積み立てている投資家にとっては、評価額が過去最高水準に達しているケースも少なくありません。
今回の株価上昇を支えた大きな材料が、米国で発表された物価関連の経済指標です。インフレが市場の警戒ほど強くなかったことで、これまで意識されていた「追加利上げ」の懸念が後退しました。
さらに市場では、利上げどころか今後は利下げに向かうのではないかという期待まで広がっています。
ただし、株価が最高値を更新しているからといって、今後も一直線に上昇するとは限りません。米国経済には景気減速の兆候も見え始めており、現在の株高が「まだ実現していない利下げ」を先取りしている点には注意が必要です。
今回は、S&P500が最高値を更新した背景、インフレ鈍化が株価に与えた影響、利下げ期待、景気減速リスク、そして今後の相場で注目すべきポイントについて詳しく解説します。
S&P500が再び過去最高値を更新
先週の米国株式市場は非常に強い展開となりました。
動画では、S&P500が最高値を更新し、3週連続で上昇したと説明されています。背景にあるのは、物価指標の落ち着きだけではありません。
企業業績も株価を支えています。
動画によると、S&P500採用企業の大半が決算発表を終えた段階で、企業利益は前年同期比で大幅に増加していました。企業が実際に利益を伸ばしていることが、株価上昇の土台になっているという見方です。
さらに注目されるのが、買われる銘柄の広がりです。
これまでは半導体やAIインフラ関連企業が株高をけん引する場面が目立っていましたが、ソフトウェア企業などにも買いが広がっています。
特定の大型テクノロジー株だけが上昇する相場ではなく、上昇する銘柄の範囲が広がっている点は、相場全体の強さを見るうえで重要なポイントです。
日本株にも米国株高と円安の追い風
米国株の上昇は日本市場にも波及しています。
動画では、日経平均株価が高値圏まで上昇し、TOPIXも過去最高値を更新したと説明されています。
日本株が買われている背景には企業業績に加え、円安もあります。
円安になると、海外で商品やサービスを販売している日本企業は、外貨で稼いだ利益を円に換算した際の金額が増えやすくなります。
特に自動車や機械、電機など海外売上高の大きい企業にとって、円安は業績の追い風になりやすい傾向があります。
そのため、米国株高と円安という2つの材料が、日本株を押し上げる要因になっているというわけです。
株価上昇の最大の材料はインフレ鈍化
今回のS&P500最高値更新で最も重要な材料となったのが、米国の物価指標です。
なぜ物価がこれほど株式市場で注目されるのでしょうか。
その理由は、物価の動きがFRBの金融政策に大きな影響を与えるからです。
インフレが再び強くなれば、FRBは物価を抑えるために金利を高く維持したり、場合によっては追加利上げを行ったりする可能性があります。
逆にインフレが落ち着けば、利上げの必要性が低下し、将来的な利下げの可能性が高まります。
つまり現在の株式市場では、
「インフレが落ち着く」
↓
「利上げの可能性が低下する」
↓
「将来的な利下げ期待が高まる」
↓
「株が買われる」
という流れが生まれているのです。
CPIとは何か
先週注目された物価指標の1つが、CPI（消費者物価指数）です。
CPIは、消費者が日常生活で購入する商品やサービスの価格が、どの程度変化しているのかを示す指標です。
食料品、電気代、家賃など幅広い項目が含まれており、米国のインフレを測る代表的な経済指標として世界中の投資家から注目されています。
動画では、CPIの前年同月比の伸び率が3.4%となり、前月の3.5%からわずかに鈍化したと説明されています。
前月比では0.1%の上昇にとどまりました。
さらに、価格変動の大きい食品とエネルギーを除いたコアCPIについても、前年同月比2.5%となり、前月の2.6%から伸びが縮小しました。
つまり、特定の商品だけではなく、幅広い分野で物価上昇の勢いが弱まりつつあることが確認されたのです。
PPIも鈍化し企業のコスト上昇が落ち着く
もう1つ重要だったのがPPI（生産者物価指数）です。
CPIが消費者側の物価を示すのに対し、PPIは企業が商品を生産する段階で支払う原材料費や仕入れ価格などの動きを表します。
企業の仕入れ価格が上昇すると、そのコストはいずれ商品価格に転嫁され、消費者物価の上昇につながる可能性があります。
そのためPPIは、将来のインフレを先行して示す指標の1つとして注目されています。
動画によると、PPIは前年同月比4.7%となり、6月の5.5%から鈍化しました。
前月比では0%となり、市場予想の0.2%を下回りました。
企業側のコスト上昇が落ち着いていることが確認されたため、今後のインフレ再加速に対する警戒も和らいだということです。
「利上げ警戒」から「利下げ期待」へ相場のテーマが変化
今回の相場で特に興味深いのが、市場のテーマがわずか数週間で大きく変化した点です。
少し前まで投資家が心配していたのは、
「米国が再び利上げするのではないか」
という問題でした。
ところが、弱い雇用関連データや今回のCPI、PPIの鈍化によって追加利上げへの警戒が後退しました。
現在ではさらに一歩進み、
「むしろFRBは利下げするのではないか」
という期待まで出てきています。
動画では、この短期間で「利上げへの警戒」から「利下げへの期待」へと相場のテーマが大きく変化したことが指摘されています。
株式市場では、このように市場参加者が注目するテーマが短期間で大きく変わることがあります。
そのため、目先のニュースだけを見て慌てて売買すると、その後の大きな上昇を逃してしまう可能性があります。
長期投資では、短期的な市場の雰囲気に振り回されず、自分自身の投資方針を持つことが重要になります。
金利低下がハイテク株に追い風となる理由
インフレが鈍化すると、一般的に市場金利には低下圧力がかかりやすくなります。
特に注目されるのが米国10年国債の利回りです。
米国10年国債利回りは世界の金融市場に大きな影響を与える重要な金利で、株式の評価にも関係しています。
金利が低下すると、将来大きな利益を生み出すと期待されている成長企業の価値が相対的に高まりやすくなります。
そのため、テクノロジー株やAI関連株などのグロース株は、金利低下局面で買われやすくなる傾向があります。
今回もインフレ鈍化によって利上げ懸念が後退し、長期金利が低下したことでハイテク株を中心に買いが入ったと動画では説明されています。
インフレ再加速のリスクは残っている
一方で、「インフレ問題は完全に解決した」と考えるのはまだ早いかもしれません。
今回インフレが落ち着いた背景には、原油価格が一時期より落ち着いていたことも影響しています。
しかし原油価格は、中東情勢などの地政学リスクによって大きく変動する可能性があります。
仮に原油価格が再び急上昇すれば、ガソリン価格や物流コスト、製造コストなどが上昇し、再びインフレ率を押し上げる可能性があります。
その場合、市場では再び利上げへの警戒が強まることも考えられます。
現在のインフレ鈍化は株式市場にとってプラス材料ですが、完全にリスクが消えたわけではありません。
株価最高値の裏で米国景気には弱さも
今回の株価上昇には明るい材料が多い一方で、米国経済には気になるデータも出ています。
その1つが小売売上高です。
小売売上高は、消費者がどれだけ買い物をしているのかを見る代表的な経済指標です。
米国経済では個人消費が非常に大きな割合を占めているため、消費が弱くなれば景気全体にも影響します。
動画では、先週発表された小売売上高が市場予想を下回ったと紹介されています。
さらに、消費者心理を示すミシガン大学消費者信頼感指数も低下しました。
つまり物価が落ち着く一方で、消費者の購買意欲や景気に対する心理が弱くなっている可能性があります。
「悪い経済指標で株が上がる」という特殊な状況
現在の相場では、少し特殊な現象も起きています。
通常であれば、景気が悪化することは企業業績にとってマイナスです。
ところが現在は、弱い経済指標が発表されると、
「景気が弱い」
↓
「FRBは金利を下げるかもしれない」
↓
「利下げは株にプラス」
という連想が働き、むしろ株価が上昇するケースがあります。
つまり市場が景気の弱さそのものよりも、「その結果としてFRBが利下げする可能性」に注目している状態です。
ただし、この状態が永遠に続くわけではありません。
景気悪化が市場の想定以上に深刻になれば、今度は利下げ期待よりも景気後退への不安が強くなります。
そうなれば、
「景気悪化＝株価下落」
という本来の反応に戻る可能性があります。
現在の株高は、景気の弱さと利下げ期待という微妙なバランスの上に成り立っているという点には注意が必要です。
「利下げ期待の先取り」が株価下落につながる可能性も
もう1つ注意したいのが、現在の株価がすでに利下げをある程度織り込んでいる可能性です。
金融市場では、実際に政策が実施される前から、その可能性を見越して株価が動くことがあります。
現在も、
「これからFRBが利下げするだろう」
という期待によって株が買われている面があります。
しかし実際に利下げが行われても、それがすでに株価に織り込まれていれば、大きな上昇につながらないことがあります。
場合によっては「材料出尽くし」と判断され、株価が下落する可能性もあります。
投資の世界では、
「噂で買って事実で売る」
という動きが起こることがありますが、今後の利下げ局面でも似た展開になる可能性は考えておく必要があります。
FRBは景気とインフレの板挟みに
今後の株式市場を考えるうえで最大のポイントの1つとなるのがFRBの金融政策です。
現在FRBには、金利を下げたい理由と下げたくない理由が同時に存在しています。
景気や雇用が弱くなれば、利下げによって経済を支える必要性が高まります。
金利が下がれば企業は資金を借りやすくなり、設備投資や採用を増やしやすくなります。
個人にとっても住宅ローンなどの金利負担が軽くなるため、消費を刺激する効果が期待できます。
一方で、金利を下げると経済活動が活発になり、再びインフレを引き起こす可能性があります。
現在はようやく物価上昇が落ち着きつつある局面です。
ここで早すぎる利下げを行えば、再びインフレ率が上昇する可能性もあります。
つまりFRBは、
「景気を支えるためには利下げしたい」
一方で、
「インフレを抑えるためには利下げしたくない」
という難しい状況にあります。
中央銀行の独立性も市場の注目材料
動画では、FRBを巡る政治的な問題についても触れています。
中央銀行は本来、政治的な意向ではなく、物価や雇用などの経済データに基づいて金融政策を判断することが重要です。
もし市場が、
「政治的な圧力によってFRBが必要以上に早く利下げする」
と受け止めれば、将来のインフレ再加速への不安が強まる可能性があります。
その結果、長期金利が上昇したり、通貨が売られたりすることも考えられます。
中央銀行の独立性は一見すると一般の投資家には遠い話に見えますが、株式、債券、為替など幅広い金融市場を通して資産価格に影響する重要なテーマです。
今後の注目イベントはジャクソンホール会議とFOMC
今後の相場を左右する重要イベントとして、動画ではジャクソンホール会議とFOMCが挙げられています。
ジャクソンホール会議は、世界各国の中央銀行関係者や経済学者などが集まり、経済や金融政策について議論する会議です。
この会議そのもので政策金利が決定されるわけではありません。
しかしFRB議長の講演内容から今後の金融政策の方向性を読み取れることがあるため、世界中の投資家が注目します。
動画では、8月27日から29日にかけて開催されるジャクソンホール会議が重要イベントとして紹介されています。
さらに、その後の9月にはFOMCが予定されています。
FOMCは実際に米国の政策金利を決定する会合です。
そのため、
「ジャクソンホール会議で金融政策の方向性を探る」
↓
「FOMCで実際の政策判断を確認する」
という流れになります。
現在の株価上昇には利下げ期待が大きく影響しているため、FRBが市場の期待に沿った姿勢を示すのかどうかが今後の焦点になります。
S&P500の上昇はまだ続くのか
では、S&P500の上昇は今後も続くのでしょうか。
動画では、上昇が継続する可能性を支える材料として複数の要因が挙げられています。
まずインフレが鈍化しており、追加利上げへの警戒が後退しています。
さらに市場では利下げ期待が高まりつつあります。
加えて企業業績も好調で、株価上昇が半導体やAI関連企業だけでなく、ソフトウェア企業などにも広がっています。
こうした状況を見る限り、現在の株高は単なる期待だけによるものではなく、企業業績という裏付けもあります。
今後FRBが利下げに前向きな姿勢を示せば、さらに株価上昇が加速する可能性もあります。
8月から9月は相場が荒れやすい季節
一方で季節的な要因にも注意が必要です。
動画では、8月から9月は例年、株式市場が比較的不安定になりやすい時期と説明されています。
夏休みシーズンは海外の機関投資家などの市場参加者が減り、売買が薄くなる傾向があります。
売買が少ない市場では、通常であればそれほど大きな影響を与えないニュースでも株価が大きく動く場合があります。
そのため、長期的な上昇トレンドが続いていたとしても、短期的には大きな調整が起こる可能性があります。
最高値圏で買うなら一括投資より分散も選択肢
動画では、現在のような最高値圏で買い増しを考えている場合、一度に全額を投資するのではなく、複数回に分けて投資する方法が提案されています。
今後はジャクソンホール会議やFOMCなど、市場を大きく動かす可能性のあるイベントが控えています。
そのため、例えば資金を何回かに分けて投入しておけば、株価が下がった場合にはより安い価格で追加購入できます。
反対に株価がさらに上昇した場合でも、すでに一部を投資しているため、その上昇の恩恵を受けられます。
相場の方向性を完全に予測することは困難です。
だからこそ「上がっても下がっても対応できる投資方法」をあらかじめ作っておくことが重要だという考え方です。
インデックス積立は最高値でも淡々と続ける
長期的にS&P500やオルカンなどのインデックスファンドを積み立てている投資家について、動画では基本的に積立を継続する考え方が示されています。
株価が最高値になると、
「今買うと高値づかみになるのではないか」
と不安になる人も少なくありません。
しかし株価の短期的な高値や安値を正確に予測し続けることは非常に難しいものです。
今回の相場でも、少し前までは追加利上げへの不安が広がっていました。
ところが、その後はインフレ鈍化によって利下げ期待へと相場のテーマが大きく変化しています。
こうした短期的な市場心理の変化に合わせて売買を繰り返すよりも、長期投資では決めたルールに従って淡々と積み立てることが重要だという考え方です。
今後チェックしておきたい4つのポイント
今後のS&P500を考えるうえでは、特に以下の材料が重要になります。
- FRBが利下げに前向きな姿勢を示すか
- 米国景気の減速が深刻にならないか
- 原油価格が再び上昇しないか
- 中東情勢などによってインフレが再加速しないか
現在の株高は、インフレ鈍化、企業業績の好調、利下げ期待という複数の追い風によって支えられています。
一方で、景気減速やインフレ再燃によって市場のシナリオが変化すれば、株価が大きく調整する可能性もあります。
特に今後はジャクソンホール会議やFOMCなど、市場の金融政策見通しを変える可能性があるイベントに注意が必要です。
まとめ｜上昇に乗りつつも利下げ期待への過信には注意
S&P500が再び最高値を更新した最大の背景は、米国のインフレ鈍化です。
CPIやPPIが市場の警戒ほど強くなかったことで追加利上げへの不安が後退し、現在ではむしろ利下げへの期待が株価を支える材料になっています。
企業業績も好調で、これまで半導体やAI関連企業に集中していた買いが他の業種にも広がっていることから、現在の上昇には一定の裏付けがあります。
その一方で、米国の小売売上高や消費者心理には弱さも見られます。
現在は「景気が弱いから利下げ期待が高まり、株価が上昇する」という状態ですが、景気減速が深刻になれば、今度は景気後退への不安が株価の重荷になる可能性があります。
さらに現在の株価には、まだ実現していない利下げ期待がすでに織り込まれている面もあります。
そのため動画では、「上昇の流れには乗る一方で、勢いだけで全力投資はしない」という考え方が示されています。
インデックス投資を続けている人は、最高値だからといって慌てて積立を止めるのではなく、基本的には決めた方針に沿って淡々と継続する。追加投資を考えている場合には、ジャクソンホール会議やFOMCなどの重要イベントを確認しながら、複数回に分けて投資することも選択肢になります。
相場のテーマは、わずか数週間でも大きく変化します。
追加利上げを警戒していた市場が、短期間で利下げを期待する市場へ変化したことは、その典型的な例です。
だからこそ、目先のニュースに一喜一憂して売買を繰り返すのではなく、自分自身の投資方針を持ちながら相場と付き合っていくことが重要といえるでしょう。
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