本記事は、YouTube動画『ガチ表明で「あの銘柄」が欲しい』の内容を基に構成しています。
9月3日の日本株市場では、総合商社株がそろって強い動きを見せました。なかでも三菱商事は4％を超える上昇となり、伊藤忠商事、三井物産、丸紅、住友商事といった5大商社にも買いが広がっています。
背景にあるのが、著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイによる日本の5大商社への長期投資姿勢です。
動画では5大商社を改めて確認するとともに、金利上昇を追い風に上昇する銀行株、さらに株価下落によって利回りが高まっているREITや高配当・株主優待銘柄についても紹介しています。
株価が上昇している銘柄だけを見るのではなく、相場全体の中で「現在安くなっている銘柄」に目を向けることも重要です。今回は動画の内容をもとに、現在の日本株市場で注目されている銘柄を詳しく見ていきます。
バフェット氏の長期保有姿勢で5大商社株に安心感
今回、5大商社株が買われた大きな材料となったのが、バークシャー・ハサウェイによる日本の商社株への長期投資姿勢です。
動画では、バークシャー・ハサウェイが5大商社株について「何十年も保有する意向」を示したことが紹介されています。
短期的な値上がりを狙う投資ではなく、長期間にわたって保有する姿勢が示されたことで、商社株に対する投資家の安心感が強まったと考えられます。
バフェット氏は世界的に知られる長期投資家です。その投資会社であるバークシャー・ハサウェイが保有を続ける姿勢を示すことは、企業の長期的な収益力や財務基盤に一定の評価を与えていると受け止められやすくなります。
さらに総合商社は、近年、株主還元を積極的に行っている企業が多く、配当についても増配傾向が続いています。
株価の値上がりだけではなく、配当を受け取りながら長期保有できる点も、商社株が個人投資家から人気を集める理由の1つです。
三菱商事は4.09％上昇、再び高値を目指す展開へ
5大商社の中で特に強い動きを見せたのが三菱商事です。
動画によると、この日の三菱商事株は4.09％上昇しました。
直近では株価が上昇した後にやや調整する場面もありましたが、再び力強く買われる展開となっています。
過去には株価が大きく上昇した後、調整局面に入っていましたが、足元では再び上昇基調に戻りつつあると動画では評価しています。
三菱商事は日本を代表する総合商社であり、資源、エネルギー、食品、インフラ、金融など幅広い事業を手掛けています。
事業が幅広く分散されているため、特定分野の不振が企業全体へ与える影響をある程度抑えられることも総合商社の特徴です。
また、近年は株主還元にも積極的で、大幅な増配が行われるケースもあります。
動画では、足元の業績や自己資本比率についても比較的安心感のある水準と評価されています。
一方、株価上昇によって配当利回りは以前ほど高くありません。そのため、高配当株としての割安感はやや薄れているものの、長期保有銘柄として引き続き注目できるという見方が示されています。
伊藤忠商事も約2.6％上昇、三菱商事と時価総額トップを競う
続いて紹介されたのが伊藤忠商事です。
伊藤忠商事と三菱商事は、日本の総合商社の中でも時価総額上位を争う存在となっています。
この日の伊藤忠商事は約2.6％上昇しました。
一時的に株価が下落する局面もありましたが、その後は再び上昇し、直近の高値圏に近づいているとされています。
動画では、配当利回りがおよそ2％程度である一方、業績については過去最高水準からさらに上振れる可能性がある点が紹介されています。
また、自己資本比率も比較的高く、財務面でも安心感がある企業として評価されています。
伊藤忠商事は資源ビジネスだけではなく、食品や小売、生活消費関連事業など非資源分野に強みを持っていることでも知られています。
資源価格による業績変動を抑えやすい事業構成は、長期保有を考える投資家にとって重要なポイントの1つです。
三井物産は配当利回り約2.7％、株価も回復基調
3社目は三井物産です。
三井物産も個人投資家から人気の高い総合商社の1つです。
株価は一時大きく下落していましたが、その後は徐々に持ち直しており、動画では最近のバリュー株全体の強さにも触れています。
配当利回りは約2.7％とされており、5大商社の中では比較的高めの水準です。
業績については過去最高益には届かないものの、一定の利益水準が見込まれており、足元の業績や自己資本についても安定していると説明されています。
三井物産も資源分野に強みを持ちながら、機械、インフラ、化学品、食品など幅広い分野へ投資しています。
今後さらに業績が拡大すれば、時価総額でも三菱商事や伊藤忠商事との差を縮める可能性があるとして注目されています。
丸紅は長期で大幅上昇、業績も過去最高水準
4社目は丸紅です。
丸紅について動画では、長期的に非常に大きく株価が上昇した銘柄として紹介されています。
かつて株価が500円程度だった時期と比較すると、大幅に株価水準が切り上がってきました。
直近では株価を落とす場面もありましたが、再び回復する動きが見られています。
時価総額は約8兆円とされており、三菱商事や伊藤忠商事などと比べれば規模は小さいものの、それでも日本を代表する巨大企業の1つです。
配当利回りは約2.2％です。
業績は過去最高水準となっており、さらに今期はその数字を上回る可能性があると動画では紹介されています。
足元の業績や財務内容もしっかりしているため、5大商社の中で引き続き注目できる銘柄と評価されています。
また、株価がさらに上昇すれば、今後株式分割が検討される可能性もあるのではないかという見方も動画内では示されています。
株式分割そのものが企業価値を高めるわけではありませんが、1株当たりの価格が下がることで個人投資家が購入しやすくなるメリットがあります。
住友商事も約3％上昇、業績は好調
最後の5大商社が住友商事です。
この日の住友商事も約3％上昇しました。
株価は一度大きく下落した後、再び回復基調に入っているとされています。
動画では業績について、直近の過去最高水準からさらに上振れる可能性があると説明されています。
足元の数字についてもしっかりしており、自己資本についても一定の水準を確保しています。
住友商事も金属、輸送機、インフラ、メディア、生活関連、不動産など幅広い事業を展開しており、5大商社の一角として長期投資候補になり得る企業とされています。
5大商社以外では双日に注目
5大商社に加えて動画で紹介されているのが双日です。
双日も総合商社の1つであり、この日は株価が約2％上昇しました。
動画で特に注目されているのが配当利回りです。
5大商社の多くが2％台の配当利回りとなっているなか、双日は3％を超える利回りとなっているとされています。
時価総額も1兆円を超えており、一定の企業規模があります。
商社株へ投資したいものの、三菱商事や伊藤忠商事などでは配当利回りが物足りないと感じる投資家にとって、双日も比較対象になりそうです。
東京海上など保険株も上昇
商社株と並んで強かったのが保険株です。
動画では東京海上ホールディングスが約2.3％上昇したほか、MS&ADインシュアランスグループホールディングスや第一生命ホールディングスなども上昇したと紹介されています。
保険会社は金利動向の影響を受けやすい企業です。
金利が上昇すると、保険会社が保有する資産の運用収益改善が期待されるため、金利上昇局面では株価が買われることがあります。
動画では東京海上について、株式分割や株主還元に関する材料にも触れられています。
こうした株主還元策と業績への期待が合わさることで、保険株への注目がさらに高まっていると考えられます。
長期金利上昇でメガバンク株が強い
今回の相場でもう1つ重要なポイントとなっているのが、長期金利の上昇です。
動画では、日本の長期金利が上昇しており、今後さらに金利が高くなる可能性が意識されていると説明されています。
利上げ観測が強まると恩恵を受けやすい代表的な業種が銀行です。
銀行は預金などで低い金利で資金を調達し、企業や個人への融資などで利息を得ています。
金利が上昇して貸出金利が上がれば、預金金利との差である利ざやの改善が期待できます。
そのため、金利上昇局面では銀行株が買われやすくなります。
三菱UFJフィナンシャル・グループ
三菱UFJフィナンシャル・グループは、この日約1.9％上昇しました。
株価は長期的に右肩上がりとなっており、過去最高値に近い水準まで上昇していると動画では紹介されています。
日本を代表するメガバンクであることに加えて、国内金利正常化への期待も追い風となっています。
みずほフィナンシャルグループ
みずほフィナンシャルグループについても株価が上昇し、年初来高値を更新する場面があったとされています。
銀行株全体に資金が流入するなかで、メガバンク各社がそろって強い値動きを見せています。
三井住友フィナンシャルグループ
三井住友フィナンシャルグループもこの日約1.7％上昇しました。
株価は最高値圏に近づいており、銀行セクター全体の強さを象徴する値動きとなっています。
金利上昇が続く場合には、銀行株は引き続き注目される可能性があります。
ただし、金利上昇が急激になれば株式市場全体にはマイナス要因となることもあるため、単純に「金利上昇＝すべての株にプラス」というわけではありません。
INPEXは下落、ENEOSは上昇
エネルギー関連では、銘柄によって異なる値動きとなりました。
動画によると、INPEXはこの日約4％下落した一方、ENEOSホールディングスは約2％上昇しました。
両社とも原油に関連する企業という印象がありますが、事業構造は異なります。
INPEXは石油・天然ガスの探鉱や開発、生産など上流分野を中心とする企業です。
一方、ENEOSは原油を調達して石油製品を精製・販売する事業などを手掛けています。
そのため、同じ原油関連株でも原油価格や精製マージン、為替などの影響が異なり、株価が必ずしも同じ方向へ動くわけではありません。
株価上昇局面だからこそ「安くなっている銘柄」に注目
動画後半では、株価が上昇して含み益が増えているときこそ、現在値下がりしている銘柄に目を向けるという考え方が紹介されています。
相場では、すべての銘柄が同時に上昇するわけではありません。
商社や銀行などに資金が集まっている一方で、売られている業種や銘柄もあります。
そこで、高くなった資産の一部を売却し、安くなった資産へ振り向ける「リバランス」という考え方があります。
動画投稿者自身は積極的にそのような売買を行うわけではないとしながらも、現在買いたいと考えている銘柄としてREITなどを紹介しています。
東海道リート投資法人は利回り約6.9％
動画投稿者が現在注目している銘柄として挙げたのが、東海道リート投資法人です。
東海道リート投資法人は、東海道地域を中心に物流施設や住宅などへ投資するJ-REITです。
J-REITとは、不動産投資法人が投資家から集めた資金で不動産を購入し、賃料収入などから得た利益を投資家へ分配する金融商品です。
株式と同じように証券取引所で売買できます。
動画では、東海道リート投資法人の価格が直近で連続して下落しており、かなり安くなっている点が注目されています。
価格下落によって分配金利回りは約6.9％まで上昇しているとされています。
REITは価格が下落すると、分配金が維持されている限り利回りが上昇します。
そのため、高利回りを狙う投資家にとって価格下落局面は購入を検討するタイミングになる場合があります。
動画では分配金が比較的安定していることや、本業に相当する売上・利益面が伸びていることも評価しています。
一方、REITは金利上昇に弱い側面があります。
不動産購入に借入金を利用するため、金利が上昇すると利払い負担が増える可能性があるためです。
今回、銀行株が金利上昇によって買われる一方で、REITが低迷している背景には、このような金利との関係もあります。
高い分配金利回りだけではなく、借入金の状況や物件の稼働率、分配金の持続性などを確認することが重要です。
バロックジャパンリミテッドは高配当と株主優待が魅力
次に紹介されたのがバロックジャパンリミテッドです。
動画では株価が700円を割り込みそうな水準まで下落しており、配当利回りは約5.4％とされています。
さらに株主優待も用意されているため、配当と優待を合わせた総合的な利回りはかなり高くなります。
一方で、動画では配当性向などを見ると必ずしも安心できる状態ではない点にも触れています。
配当利回りが高い銘柄を見る際には、「なぜ利回りが高いのか」を確認することが重要です。
業績が好調で増配した結果として高配当になっている場合もあれば、業績悪化への懸念から株価が大きく下落した結果、見かけ上の利回りが高くなっているケースもあります。
そのため、5％を超える高配当だけを理由に購入するのではなく、利益に対して無理のない配当を行っているか確認する必要があります。
動画投稿者自身は長く保有しており、これまで配当や優待によって投資資金をある程度回収できているとして、長期保有ならではの魅力にも触れています。
パン・パシフィック・インターナショナルHDも株価下落で注目
最後に紹介されたのが、ドン・キホーテなどを運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングスです。
動画では最近、年初来安値付近で見かけることが多く、株価が右肩下がりとなっている銘柄として紹介されています。
配当利回りそのものは高くありません。
一方で、長期的には増配を続けてきた実績があり、株主還元に比較的積極的な企業として評価されています。
株式分割によって以前よりも少ない資金で購入しやすくなっていることも、個人投資家にとってはメリットです。
現在のように株価が大きく下落している局面を、長期投資の候補として確認してみるのも1つの考え方だと動画では紹介されています。
バフェット氏が注目した商社株は長期投資の有力候補か
今回の動画で特に印象的なのは、日本株市場の中で資金が向かう場所が明確に分かれていることです。
三菱商事をはじめとする5大商社は、バークシャー・ハサウェイによる長期保有姿勢が改めて意識されたことで買われました。
一方、金利上昇局面では三菱UFJフィナンシャル・グループ、みずほフィナンシャルグループ、三井住友フィナンシャルグループなど銀行株にも資金が集まっています。
対照的に、金利上昇が逆風となりやすいREITなどには割安感が出ています。
つまり、現在の市場では単純に「日本株が上がっている」「日本株が下がっている」と考えるのではなく、業種ごとの資金移動を見ることが重要になっています。
高値の人気株だけでなく割安になった銘柄を見ることも重要
株式投資では、上昇している銘柄ほど魅力的に見えます。
三菱商事やメガバンクのように株価が高値を更新していると、「今からでも買いたい」と考える人が増えやすくなります。
しかし、価格が上昇すればするほど配当利回りは低下し、割安感も薄れていきます。
一方、REITや一部の小売株など、現在売られている銘柄では利回りが上昇しています。
もちろん、株価が安くなった銘柄には安くなった理由があります。
そのため、「株価が下がったから買う」のではなく、業績や財務、配当・分配金の持続可能性まで確認したうえで判断することが重要です。
現在人気の商社株や銀行株を追いかけるだけではなく、相場の裏側で売られている資産にも目を向けることで、次の投資機会が見つかる可能性があります。
まとめ
9月3日の日本株市場では、三菱商事を中心に5大商社が強い動きを見せました。
背景には、ウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイが日本の5大商社を長期間保有する姿勢を示していることがあります。
三菱商事は4.09％上昇し、伊藤忠商事、三井物産、丸紅、住友商事も堅調に推移しました。5大商社はいずれも業績や財務基盤が比較的安定しており、配当や株主還元を重視する長期投資家から引き続き注目されています。
また、日本の長期金利上昇を背景に、三菱UFJフィナンシャル・グループをはじめとするメガバンク株も強い値動きとなっています。
その一方で、REITなど金利上昇の影響を受けやすい資産は売られており、東海道リート投資法人では動画内の数値で分配金利回りが約6.9％まで上昇しています。
バロックジャパンリミテッドやパン・パシフィック・インターナショナルホールディングスなど、株価下落によって投資妙味が出てきた銘柄も紹介されました。
相場が上昇しているときほど、上がっている人気銘柄だけではなく、「今なぜ売られているのか」を確認しながら割安銘柄を探す視点も重要です。
商社、銀行、保険、REIT、高配当株など、それぞれが金利や景気の影響を異なる形で受けます。現在の株価だけを見るのではなく、業績、財務、配当の持続性、そして市場環境まで含めて判断することが、長期的な資産形成につながっていきそうです。
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