本記事は、YouTube動画『日本株全面安で急落銘柄続々！本日購入銘柄も』の内容を基に構成しています。
9月2日の日本株市場は、投資家にとって非常に厳しい1日となりました。日経平均株価は前日比で約1,900円下落し、33業種すべてが下落する全面安の展開となっています。
前日は比較的良好な相場環境だったものの、その上昇分の多くを1日で失ってしまった投資家も少なくなかったと考えられます。
一方で、株式市場が大きく下落した局面では、これまで高値圏にあった銘柄や、9月の権利確定を控えた高配当株、株主優待銘柄などが安く買える可能性も出てきます。
動画では、今回の株価下落の背景、実際に大きく下落した銘柄、REITの投資機会、そして動画投稿者が当日に購入した「フォーバル」について詳しく紹介されています。
日経平均が約1,900円下落、33業種すべてがマイナスに
9月2日の日経平均株価は、前日比で約1,889円下落しました。
下落率では約2.85％となり、近年の相場としてはかなり大きな下げとなっています。
最近の日経平均は大きく動かない日もありましたが、指数の中身を見ると必ずしもすべての銘柄が同じ動きをしていたわけではありません。
半導体関連株などが弱い一方で、バリュー株が上昇する場面もあり、日経平均株価の動きと、自分が保有している株式の損益が一致しないケースもありました。
しかし、この日は状況が異なります。
33業種すべてが下落し、上昇した業種は0となりました。
非鉄金属、サービス、電気、自動車、空運、繊維、情報通信、機械、金属、不動産、金融など、幅広い業種で売りが広がっています。
まさに「全面安」という表現がふさわしい相場でした。
日本株急落の背景にある原油価格上昇
では、なぜここまで日本株が売られたのでしょうか。
動画では、大きな要因の1つとして「原油価格の上昇」が挙げられています。
原油価格が上昇している背景には、米国とイランをめぐる緊張の高まりがあり、今後の展開が読みにくくなっていることから、市場の不透明感が強まっています。
原油価格は直近の80ドル前後から急上昇し、90ドル付近まで上昇していると説明されています。
原油価格が急騰すると、企業の輸送費や原材料費、エネルギーコストが増加する可能性があります。
その結果、企業業績の悪化懸念が強まり、株式市場にとってマイナス材料となりやすくなります。
また、原油価格の上昇そのものだけではなく、「今後さらに上昇するのではないか」という不透明感が市場のボラティリティを高めます。
過去にも原油価格が100ドル付近まで上昇した局面では、地政学リスクへの警戒感から株価が大きく下落するケースがありました。
今回については、原油価格がまだそこまで極端な水準ではないものの、今後の動向には注意する必要があるとしています。
中間選挙を控え原油価格は落ち着く可能性も
動画では、一方的に悲観する必要はない可能性についても触れられています。
米国では中間選挙を控えているため、原油価格がさらに急騰するような状況は政治的にも望ましくない可能性があります。
エネルギー価格が上昇すれば、ガソリン価格などを通じて国民生活に直接影響するためです。
そのため、現在の90ドル前後で原油価格が落ち着く可能性もあるのではないかという見方が紹介されています。
もちろん、国際情勢は予測が難しく、今後どうなるかは分かりません。
株式投資をするうえでは、原油価格そのものだけでなく、中東情勢や市場のボラティリティの変化も確認しておく必要があります。
全面安でも通信・医薬品・食品は比較的安定
株式市場全体が大きく下落した一方で、相対的に値動きが安定していた業種もあります。
その代表として動画では、通信、医薬品、食品などが挙げられています。
通信サービスは景気が悪くなったからといって急に利用をやめるものではありません。
医薬品も同様に、景気動向にかかわらず一定の需要があります。
食品も生活に必要不可欠であるため、不況時でも需要が急激に減少しにくい特徴があります。
こうした銘柄は「ディフェンシブ株」と呼ばれることがあります。
相場が不安定なときには、景気敏感株からディフェンシブ株へ投資資金が移動することも珍しくありません。
三菱マテリアルが約9.8％下落
ここから動画では、実際に大きく下落した銘柄が紹介されています。
まず取り上げられたのが三菱マテリアルです。
この日は約9.8％下落し、1日で10％近く株価が下がる非常に大きな値動きとなりました。
非鉄金属や資源関連、半導体に近い領域の銘柄が売られていたことに加えて、それまで株価が上昇していた反動もあると考えられています。
チャート上では一定の価格帯を往復するボックス相場のような動きも見られます。
ただし、過去にはさらに大きく下落した局面もあるため、単純に「10％下がったから安い」と判断して買うのは慎重に考える必要があります。
三井金属も約8.6％の大幅安
三井金属も約8.6％下落しました。
こちらも1日としてはかなり大きな下落です。
高値から見ると株価はすでに大きく下がっており、今後安値圏で下げ止まり、再び株価が回復するようであれば、投資機会になる可能性もあります。
ただし、大きく下落している最中の株を買う場合、さらに下落するリスクもあります。
「どこまで下がるか」を正確に予測することは難しいため、株価だけではなく業績や財務内容も確認する必要があります。
リクルートも約6.5％下落
サービス業では、代表的な銘柄としてリクルートが紹介されています。
リクルートは約6.5％下落しました。
これまで株価が比較的順調に推移してきた銘柄ですが、ここに来て大きな調整が入っています。
株価が上昇を続けていた銘柄は、相場環境が変化すると利益確定売りが集中し、その後も連続して下落するケースがあります。
そのため、株価が1日大きく下落したからといってすぐに反発するとは限りません。
動画では、気になる人は今後の値動きを継続的に確認したい銘柄として紹介されています。
東海カーボンも上昇後に調整
ガラス・カーボン関連では東海カーボンが取り上げられています。
東海カーボンは過去に業績が低迷し、株価が800円程度で推移していた時期もありました。
その後は株価が大きく回復し、以前の約2倍の水準まで上昇しています。
しかし、今回の全面安の影響もあり、株価は調整しています。
動画では、現在の水準ですぐに買うというより、今後さらに大きく下落するようであれば投資対象として注目したいという見方が示されています。
AGCは約3.5％下落、高配当も魅力
ガラス大手のAGCも約3.5％下落しました。
AGCは世界的にも規模の大きい企業であり、株価も以前に比べると買いやすい水準まで下がってきています。
動画では、配当利回りが約3.7％ある点にも注目しています。
大型企業で一定の配当利回りがあり、株価も下落していることから、長期投資を考えている人にとっては候補になり得る銘柄として紹介されています。
村田製作所も大きく下落
電気関連では、村田製作所が取り上げられています。
村田製作所は電子部品大手で、半導体関連株と同じように景気やテクノロジー市場の影響を受けやすい銘柄です。
最近は株価の値動きも大きく、以前は高値まで上昇したものの、その後大幅に下落しています。
今回も株価が大きく下がっているため、今後再び半導体関連市場が活況になると考えるのであれば、注目するタイミングになっている可能性があります。
自動車株も全面的に売られる展開
この日は自動車株も厳しい展開となりました。
動画では、マツダ、ホンダ、スズキなどの自動車関連株が取り上げられています。
マツダは約4.3％下落しました。
一方で、配当利回りは約4.5％と比較的高く、株価水準にも割安感があると紹介されています。
ホンダも約2.4％下落し、スズキは約5.9％下落しています。
自動車メーカーは、為替、原材料価格、世界景気、関税政策など多くの要因から影響を受けます。
特に原油価格が上昇すると、世界経済への悪影響が意識されやすく、自動車関連株も売られることがあります。
JFEも前日の上昇から一転下落
鉄鋼関連ではJFEが紹介されています。
JFEは前日に約4.8％上昇していましたが、この日は約4.3％下落しました。
前日に大きく上昇した分を翌日にかなり失う形となり、現在の株式市場の難しさを象徴する値動きです。
ただし、長期的な株価水準で見ると、必ずしも極端に割高という状況ではありません。
さらに一定の配当利回りも期待できるため、長期投資を考える投資家にとっては監視対象となる可能性があります。
年初来安値を更新するREITが増加
動画後半で特に注目されているのがREITです。
REITとは「不動産投資信託」のことで、投資家から集めた資金でオフィス、商業施設、住宅、物流施設などの不動産を保有し、そこから得られる賃料収入などを投資家に分配する仕組みです。
今回の相場では、年初来安値を更新するREITが複数出てきています。
動画では、エスコンジャパンリート、イオンリート、ヒューリックリートなど、複数のREITが安くなっている状況が紹介されています。
REITの中には、分配金利回りが5％、6％程度になっているものもあります。
インカムゲインを重視する投資家にとっては魅力的に見える水準です。
なぜREITは下落しているのか
REITが売られている背景には、金利上昇への警戒があります。
REITは物件を購入する際に借入金を利用するケースが多く、金利が上昇すると利払い負担が増えます。
さらに、安全資産とされる国債などの利回りが上昇すると、相対的にREITの分配金利回りの魅力が低下することもあります。
そのため、利上げ局面ではREITが売られやすくなる傾向があります。
ただし、動画では、こうした理由で業界全体が売られているからこそ投資機会になる可能性があると指摘しています。
株式市場では、人気の業種が永遠に上昇し続けるわけではありません。
人気セクターと不人気セクターは、時間とともに入れ替わることがあります。
そのため、業界全体が低迷しているタイミングで優良銘柄を少しずつ購入し、数年後の回復を待つという投資方法も考えられます。
大型REITを安値で少しずつ買う考え方
動画では、REITに投資する場合でも、単純に利回りが高い銘柄を買えばよいわけではないとしています。
重要なのは、比較的規模が大きく、スポンサーとなる企業もしっかりしているREITを選ぶことです。
例として、積水ハウス系のREITやイオンリートなどが挙げられています。
こうした銘柄を市場から人気がなくなっている時期に少しずつ買い集め、分配金を受け取りながら回復を待つという考え方です。
短期間で大きな値上がり益を狙うのではなく、インカムゲインを受け取りながら長期的な資産形成を目指す方法と言えます。
本日購入した銘柄は「フォーバル」
動画後半では、投稿者自身がこの日に購入した銘柄も公開しています。
購入したのは「フォーバル」です。
すでに保有している銘柄ですが、今回は家族名義で100株を追加購入したと説明されています。
購入金額は約9万8,000円です。
10万円前後で100株購入できるため、個人投資家にとって比較的購入しやすい価格帯の銘柄でもあります。
フォーバルは配当と株主優待の両方が魅力
フォーバルの魅力としてまず紹介されているのが配当です。
動画では、配当利回りは約3.3％と説明されています。
ただし、配当は3月期末の1回となっているため、9月に株を保有しても配当権利を取得することはできません。
一方、9月には株主優待があります。
100株保有している株主には、2,000円分のデジタルギフトが提供されると紹介されています。
購入価格が約9万8,000円であることを考えると、株主優待だけでも約2％相当の利回りになります。
さらに配当も受け取れるため、配当と株主優待を合わせた総合的な利回りに魅力がある銘柄と評価されています。
フォーバルは業績も堅調
フォーバルは、配当や株主優待だけではなく業績面にも注目されています。
動画では、業績が比較的良好な形で推移しており、過去最高水準を目指す状況になっていると説明されています。
高配当株や優待株へ投資するときには、単純に利回りだけを見るのは危険です。
利益が減少すれば減配や優待廃止につながる可能性があるためです。
そのため、継続的に利益を出せる会社なのかという点も重要になります。
フォーバルはITコンサルから行政向け事業へ拡大
フォーバルは、もともとITコンサルティングなどを中心に企業向けサービスを提供してきました。
最近では、地方自治体や行政関連の事業にも力を入れていると紹介されています。
動画では、千葉県や福岡市など、自治体を相手にさまざまな施策を支援する事業を展開している点に注目しています。
一般企業だけではなく行政も顧客となることで、収益源を広げることができます。
こうした行政向け事業の拡大について、投稿者はフォーバルのビジネスモデルの面白さの1つとして評価しています。
「お金が入ったら株を買う」という投資スタイル
動画終盤では、投稿者自身の投資スタイルについても語られています。
基本的には、
「お金が入ったら株を買う」
という行動を繰り返しているそうです。
そのため、資産として株式を多く保有していても、手元の現金はそれほど多くない状況になりやすいと説明しています。
さらに税金の支払いもあるため、現金が少なくなりやすいという悩みも語られています。
一方で、本人はもともとガジェットなどを購入する「浪費癖」があるとも話しています。
しかし、その消費欲を株式投資に向けることで、物を買うのではなく資産を買うようになったという点をポジティブに捉えています。
株を買ったことでお金を使った感覚はあるものの、長期的には資産が増えている可能性があるからです。
FIREを目指して高配当株への関心が高まる
最近では、投稿者自身の投資スタイルにも変化が出ているといいます。
以前から株主優待株が好きだったものの、最近では高配当株を購入する割合が増えているそうです。
その理由として挙げられているのが「FIRE」です。
FIREとは「Financial Independence, Retire Early」の略で、資産収入によって経済的自立を実現し、早期退職を目指す考え方です。
高配当株を購入すると、保有株数が増えるにつれて受け取れる配当金も増えていきます。
さらに、企業が増配を続ければ、株を追加購入しなくても年間配当金が増える可能性があります。
実際に投稿者も、この4〜5年間で増配の恩恵を大きく感じていると説明しています。
資産が増えても配当利回りは意外と低い
興味深いのは、保有資産額が増えていても、必ずしも配当金が非常に多いわけではないという点です。
投稿者の保有資産全体に対する配当利回りは、約2〜2.5％程度ではないかと話しています。
資産額が大きく増えた理由の多くが株価上昇による含み益だからです。
例えば1億円の株式資産を保有していても、それがすべて配当利回り4〜5％の高配当株で構成されているわけではありません。
過去に低い株価で購入した銘柄が値上がりした結果、現在の評価額が大きくなっているケースもあります。
その場合、現在の評価額に対する配当利回りは低く見えることがあります。
全株を高配当株へ入れ替えるのが正解とは限らない
理論的には、現在持っている株式をすべて売却し、配当利回り4％程度の株へ入れ替えれば、年間の配当収入を増やすことはできます。
しかし、動画では「それはそれで違う」としています。
保有株には株主優待があるものもあり、値上がりが期待できる銘柄もあります。
配当利回りだけを理由にすべての銘柄を入れ替えることが最善とは限りません。
重要なのは、自分がどのような投資目的を持っているのかを明確にすることです。
値上がり益を重視するのか、配当収入を重視するのか、それとも株主優待を楽しみたいのかによって、最適なポートフォリオは変わります。
投稿者自身は現在、インカムゲインを重視する方向へ投資スタイルが変化しており、安定した配当収入を増やしながら将来的なFIREを目指していると語っています。
暴落局面では「安くなった優良株」を探す視点も重要
今回のように日経平均株価が約1,900円下落すると、多くの投資家は不安になります。
しかし、長期投資の視点では、相場全体が下落したときこそ投資対象を探すチャンスになることがあります。
特に今回の動画で重要なのは、「下落した銘柄を何でも買う」のではなく、
業績が安定している企業、財務体質が強い企業、配当を継続できる企業、スポンサーや事業基盤がしっかりしているREITなどを選ぶという考え方です。
市場にはサイクルがあります。
現在人気のある業界が数年後も人気とは限りません。
反対に、現在市場から敬遠されているREITなどが数年後に再評価される可能性もあります。
だからこそ、一度に大量に購入するのではなく、割安になった優良資産を少しずつ買う方法も有力な選択肢になります。
まとめ
9月2日の日本株市場は、日経平均株価が約1,889円、率にして約2.85％下落し、33業種すべてがマイナスとなる全面安の1日となりました。
背景として意識されているのが、米国とイランをめぐる緊張と原油価格の上昇です。
原油価格は直近の80ドル前後から90ドル付近まで上昇しており、企業業績への影響や市場の不透明感が警戒されています。
個別株では、三菱マテリアル、三井金属、リクルート、東海カーボン、AGC、村田製作所、自動車株、JFEなど幅広い銘柄が下落しました。
さらに、金利上昇への警戒からREITも売られており、分配金利回り5〜6％程度となっている銘柄も増えています。
市場全体が売られているからこそ、財務やスポンサーがしっかりした大型REITを少しずつ買うという考え方も紹介されました。
動画投稿者が実際に購入したのはフォーバルです。
約9万8,000円で100株を購入し、配当利回り約3.3％に加えて、9月には2,000円分のデジタルギフト優待がある点を評価しています。
また、業績が比較的堅調で、ITコンサルだけでなく行政向け事業を拡大している点も注目材料としています。
相場が大きく下落すると不安になりがちですが、長期投資家にとっては優良企業や高配当株を安く購入できる機会になることもあります。
重要なのは、単純に「株価が下がったから買う」のではなく、業績、配当、財務内容、事業の将来性などを確認しながら、自分の投資目的に合った銘柄を選ぶことです。
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