本記事は、YouTube動画『日本株急落です。日経平均2694円安、キオクシアは最高値から半値以下に』の内容を基に構成しています。
日経平均が2694円安、週間下落幅は過去最大に
日本株市場が大きく揺れています。
7月17日の日経平均株価は前日比2694円安となり、下落率は4.03%に達しました。取引時間中には一時4100円を超える下落を記録し、1日の下げ幅としては歴代5位となっています。
さらに、今週の日経平均は1週間で4416円下落しました。動画によると、週間ベースの下落幅としては過去最大です。証券口座を開いた瞬間、保有銘柄の多くが真っ赤になり、思わず画面を閉じたくなった投資家も少なくなかったでしょう。
なかでも大きな注目を集めたのが、半導体メモリー大手のキオクシアホールディングスです。キオクシアの株価は一時ストップ安となり、わずか1カ月ほど前につけた最高値から半値以下まで下落しました。
アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループなど、これまで日経平均を押し上げてきたAI・半導体関連銘柄も大幅に値下がりしています。
数字だけを見れば、非常に恐ろしい相場です。
しかし、動画では「今日1日で日本企業の価値が4%消えたわけではない」と指摘しています。今回の下落を冷静に分析するためには、日経平均の下落幅だけではなく、市場の中で何が起きているのかを詳しく見る必要があります。
日経平均が歴代5位の下げ幅でも日本株すべてが下落したわけではない
今回の相場で最初に押さえておきたいのが、日経平均株価とTOPIXの値動きの違いです。
日経平均株価は4.03%下落しましたが、TOPIXの下落率は2.72%にとどまりました。東証プライム市場では1081銘柄が下落した一方、449銘柄は上昇しています。
つまり、日経平均が歴史的な下落幅を記録した日でも、東証プライム市場の約3割に相当する銘柄は上昇していたことになります。
特に、小売、食品、鉄道などの業種には買いが入りました。日本株全体から一斉に資金が逃げ出したというより、これまで大きく買われてきたAI・半導体関連株から別の業種へ資金が移動したと考えた方が実態に近いでしょう。
日経平均は一部の値がさ株に左右されやすい
日経平均株価は、東証プライム市場を代表する225銘柄で構成される株価指数です。ただし、時価総額に応じて構成比率が決まる指数ではなく、株価の高い「値がさ株」の影響を強く受ける特徴があります。
そのため、アドバンテストや東京エレクトロン、ソフトバンクグループなど、日経平均への寄与度が高い銘柄が大きく下落すると、ほかの銘柄がそれほど下がっていなくても指数全体の下落幅が拡大します。
一方のTOPIXは、浮動株ベースの時価総額を基準に算出される指数です。日経平均よりも日本株市場全体の動きを反映しやすいとされています。
今回、日経平均が4.03%下落したのに対し、TOPIXの下落率が2.72%だったことは、半導体関連の値がさ株に売りが集中したことを示しています。
したがって、「日経平均が歴代5位の下落幅を記録した」という事実は決して軽視できませんが、それだけを見て日本企業全体の価値が急激に失われたと判断する必要もありません。
業績が悪化していないのに半導体株が急落した理由
投資初心者が混乱しやすいのは、企業が好調な業績を発表しているにもかかわらず、株価が下落することです。
株価は「良い会社だから上がり、悪い会社だから下がる」という単純なものではありません。実際の業績に加え、その企業に対する投資家の期待が大きく影響します。
たとえば、テストで95点を取れば、一般的には非常に良い成績です。しかし、周囲が100点を取ると期待していた場合、95点でも「期待外れ」と受け止められることがあります。
現在のAI・半導体関連株は、これに近い状況にあると動画では説明しています。
TSMCやASMLは好決算でも株価が下落
今回の日本株急落に先立って、世界の半導体業界を代表するTSMCやASMLが決算を発表しました。
TSMCの業績は市場予想を上回り、今後の見通しも引き上げられました。企業業績だけを見れば、決して悪い内容ではありません。それでも株価は下落しました。
これはAI需要が突然なくなったからでも、半導体が必要とされなくなったからでもありません。AI市場の成長ストーリーそのものが1日で崩れたわけでもないでしょう。
問題は、企業の成長を先回りする形で株価と投資家の期待が大きく上昇していたことです。実際の決算が好調でも、それを上回るほどの成長を市場が期待していれば、材料が出たところで利益確定売りが広がることがあります。
株式市場では、このような現象を「期待の織り込み」や「材料出尽くし」と表現します。
企業の業績が悪化して株価が下がったというより、高くなりすぎた期待が修正され、株価が企業の実力に近づこうとしていると考えることもできます。
米国半導体株の下落や3連休前の売りも重なる
今回の急落には、複数の要因が重なったと考えられます。
前日の米国市場では、主要な半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数、通称SOX指数が4%近く下落しました。日本の半導体株は米国市場の動きに影響されやすく、海外の半導体株に広がった売りが東京市場にも波及した形です。
また、日本市場が3連休を控えていたことも売りを増やした可能性があります。連休中に海外で予期せぬニュースが発生しても、日本株をすぐに売買することはできません。そのリスクを避けるため、連休前に持ち高を減らす投資家が増えることがあります。
そのほかにも、海外投資家による保有比率の調整や地政学リスクへの警戒など、さまざまな要因が重なりました。
ひとつひとつの材料だけで歴史的な下落を説明できるわけではありません。しかし、投資家の期待が過度に高まったところへ複数の売り材料が重なったことで、資金の巻き戻しが一気に進んだとみられます。
追証による「売りが売りを呼ぶ」展開
株価が急落した場面では、企業の価値とは直接関係のない機械的な売りも発生します。その代表例が、信用取引に伴う追証です。
信用取引では、投資家が証券会社に一定の担保を差し入れ、手元資金を上回る金額の株式を購入できます。少ない資金で大きな利益を狙える一方、株価が下落したときの損失も大きくなります。
保有株の下落によって担保の評価額が一定水準を下回ると、追加の保証金を求められることがあります。これが「追証」です。
投資家が追加資金を用意できなければ、本人が売りたいと思っていなくても保有株を売却しなければなりません。場合によっては、証券会社によって強制的に決済されます。
すると、次のような連鎖が起こります。
- 株価が下落する
- 信用取引の損失が拡大する
- 追証が発生する
- 投資家が保有株を売却する
- 売りが増えて株価がさらに下落する
- 新たな追証が発生する
今回の相場でも、このような「売りが売りを呼ぶ」動きが下落を加速させた可能性があります。
企業の競争力や将来の利益が数時間で変わったわけではなくても、信用取引の解消やポジション調整によって株価が急激に動くことはあります。短期的な株価と企業の本質的な価値が、常に一致するわけではないのです。
株価が下がったときに確認すべきこと
株価の急落に直面したとき、値下がりの大きさだけを見て売買を判断すると、冷静さを失いやすくなります。
確認すべきなのは、その会社が今後も利益を伸ばせるのか、成長の前提が変わったのかという点です。
具体的には、企業の競争力が失われていないか、商品やサービスが必要とされなくなっていないか、自分がその会社へ投資した理由が現在も残っているかを考える必要があります。
投資したときの前提が変わっていないのであれば、株価が下がったという理由だけで企業の将来まで悲観する必要はありません。
一方、業界の構造が変化した、競争力が低下した、成長を支えていた事業が失速したなど、投資判断の前提が本当に崩れたのであれば、買値にこだわらず保有を見直す必要があります。
「買った価格まで戻るのを待つ」という判断には注意が必要です。自分の購入価格は、市場にとって特別な意味を持たないからです。
キオクシアが最高値からわずか1カ月で半値以下に
今回の急落を象徴する銘柄がキオクシアです。
動画によると、キオクシアの株価は約1カ月前につけた最高値から半値以下になり、当日は一時ストップ安となりました。
最高値付近で100株を購入するには約1120万円が必要でしたが、現在の評価額は約520万円まで低下しています。短期間で約600万円が減少した計算になります。
わずか1カ月ほど前には、キオクシアの時価総額がトヨタ自動車を上回り、日本で首位になった場面もあったと動画では紹介されています。その銘柄が短期間で半値以下まで下がったことは、テーマ株特有の値動きの激しさを示しています。
キオクシアが良い会社か悪い会社かという単純な議論ではありません。AIやデータセンター向けの需要拡大を背景にメモリー半導体への期待が急速に高まり、株価も非常に速いペースで上昇していました。
期待を集めて急上昇した銘柄は、資金の流れが反転したときの下落も大きくなります。上昇の勢いが強かったからこそ、巻き戻しの勢いも強くなったと考えられます。
キオクシアには米国での特許訴訟も重なる
キオクシアの急落には、AI・半導体株全体の調整だけではなく、個別企業特有の材料も重なりました。
動画では、米国テキサス州における特許侵害訴訟で、キオクシアに約370億円の賠償を命じる判断が出たと説明されています。キオクシア側は、対象となった特許は無効だと主張しています。
約370億円の賠償判断だけで企業の存続が危ぶまれるとは限りません。しかし、AI・半導体関連株に対する期待が急速に巻き戻されている時期に、個別の悪材料が出れば、投資家心理を一段と悪化させる可能性があります。
市場全体の調整、テーマ株からの資金流出、個別企業の訴訟リスクが同時に意識されたことで、キオクシアの値動きが増幅されたと考えられます。
この点も、インデックス投資にはない個別株投資の難しさです。
個別株の価格を動かす3つの要素
個別株の価格を考える際には、少なくとも次の3つの要素を区別する必要があります。
- 企業の業績
- 企業に対する投資家の期待
- 株を買いたい人と売りたい人のバランス
企業の売上高や利益が伸びていても、それ以上の成長が期待されていれば、好決算でも株価が下落することがあります。
また、同じテーマの銘柄に買いが集中すると、上昇局面では株価が実力以上に押し上げられる可能性があります。反対に資金の流れが変われば、多くの投資家が同時に売ろうとするため、下落も大きくなります。
株価は業績だけで決まるわけではありません。期待と需給も大きく関係しているため、「業績が良いから株価も必ず上がる」とは限らないのです。
半値になった株が必ずしも割安とは限らない
株価が最高値から半分になると、「半額になったのだから安い」と考えたくなります。
しかし、過去の最高値がその企業の本来の価値だったとは限りません。過度な期待によって株価が押し上げられていた場合、半値になっても割安ではない可能性があります。
たとえば、以前は11万円だった株が現在5万円になっていたとしても、「以前より6万円安い」という事実だけでは投資判断はできません。
見るべきなのは過去の株価ではなく、企業がこれからどれだけ利益を生み出せるのか、その利益に対して現在の株価が高いのか安いのかという点です。
代表的な指標としてPERがあります。PERは株価を1株当たり利益で割って算出し、企業が生み出す利益に対して株価が何倍まで買われているかを示します。
キオクシアについては今後の大幅な利益成長が予想されており、予想PERだけを見れば極端に割高とはいえないとの見方も紹介されています。ただし、予想利益は将来の見積もりであり、実際の業績が予想どおりになる保証はありません。
半導体は需要と供給の変化によって製品価格や利益が大きく動く、市況性の強い産業です。予想PERが低く見えていても、将来利益の見通しが引き下げられれば評価は変わります。
「最高値からどれだけ下がったか」ではなく、「今後の利益に対して現在の株価が妥当か」を考えることが重要です。
個別株に資産計画のすべてを背負わせない
個別株への投資自体が悪いわけではありません。
応援したい企業へ資金を投じることや、自分で事業内容や決算を調べて成長企業を見つけることは、株式投資の大きな醍醐味です。分析が正しければ、幅広い市場へ投資するインデックスファンドを上回る利益を得られる可能性もあります。
しかし、大きく上昇する可能性がある銘柄には、大きく下落するリスクもあります。好調な大企業であっても、1カ月で株価が半分になることがあるのです。
そのため、個別株に老後資金や住宅資金など、資産計画のすべてを背負わせることには慎重になる必要があります。
個別株に投資する場合は、その株が大幅に下落しても生活や将来設計に深刻な影響が出ない範囲に抑えることが重要です。
株価の下落は長期的な成長の途中でも起こる
動画では、今回の下落だけで日本株市場そのものが壊れたとは考えていないと説明しています。
AI・半導体関連株からは大きく資金が抜けましたが、小売や食品などの業種には買いが入りました。市場から資金が完全に消えたというより、資金の行き先が変化したと見ることができます。
健全な株式市場とは、すべての銘柄が毎日上がり続ける市場ではありません。一部の人気銘柄だけが際限なく上昇する状態は、かえってバブルの危険性を高めます。
期待が高まりすぎた銘柄が調整し、それまで注目されていなかった業種や企業へ資金が移動することは、相場が長く続くために必要な場合もあります。
S&P500も年の途中で平均14%下落してきた
動画では、長期的に成長してきた米国株市場の例も紹介されています。
JPモルガンの資料によると、S&P500は年の途中で平均約14%下落しています。それでも1980年以降の46年間のうち、35年間は年間リターンがプラスで終わったとされています。
長期的に右肩上がりで成長してきた市場であっても、毎年のように一定の調整が発生してきました。年間を通じて上昇した年でも、途中では10%を超える下落を経験することがあります。
株価は一直線に上昇するものではありません。上昇と下落を繰り返し、ときには大きく崩れながら、企業利益の成長に伴って長期的に上昇してきました。
1日の大幅下落だけを見て、数年先までの市場の方向性を決めつけることはできません。
「人が恐れているときは貪欲であれ」の本当の意味
ウォーレン・バフェット氏の言葉として、「人が貪欲なときは恐れ、人が恐れているときは貪欲であれ」という考え方が広く知られています。
ただし、これは相場が急落した日に全財産を投じるべきだという意味ではありません。
周囲がパニックになっているときほど、自分まで一緒になって判断力を失わないことが大切だという教訓として受け止めるべきでしょう。
今回の下落がすぐに終わる保証はありません。今後もしばらく値動きの激しい相場が続き、さらに株価が下がる可能性もあります。
それでも、日本企業が利益の拡大を目指していることや、資本効率の改善を進めていることまで1日で消えたわけではありません。
株価の変化と企業の変化を分けて考え、投資判断の根拠が本当に崩れたのかを確認する必要があります。
急落時こそコア・サテライト戦略を確認する
今回のような相場で有効な考え方として、動画ではコア・サテライト戦略を挙げています。
コア・サテライト戦略とは、保有資産を安定的な運用を目指す「コア」と、積極的に利益を狙う「サテライト」に分ける方法です。
コアには、幅広い国や企業に分散されたインデックスファンドなどを置きます。資産運用の土台となる部分であり、長期的な積立投資を続けることが基本です。
一方、サテライトには個別株やAI、半導体など、投資家自身の考えを強く反映させる資産を置きます。高いリターンを狙える可能性がある反面、価格変動も大きくなります。
この2つを明確に分けることで、個別株投資を楽しみながら、資産全体が特定銘柄の値動きに左右されるリスクを抑えられます。
購入金額ではなく現在の時価で資産配分を確認する
急落時に確認すべきなのは、個別株を購入したときの金額ではありません。現在の時価で、個別株や特定業種が資産全体の何割を占めているかです。
上昇相場が続くと、当初は小さかったサテライト部分が、気づかないうちに大きくなることがあります。
たとえば、半導体株へ資産の10%を投資していたとしても、その後に株価が数倍になれば、追加購入をしていなくても資産全体に占める比率は大きく上昇します。
ここ最近の下落を考慮しても、数年前から半導体関連株を保有している投資家は、資産全体に占める半導体株の比率が依然として高い可能性があります。
確認したいのは、次のような点です。
- 特定の個別株が半値になっても生活や将来計画に影響しないか
- AIや半導体など、同じテーマの株に偏っていないか
- 現在の時価で個別株が資産全体の何割を占めているか
- 信用取引やレバレッジを過度に利用していないか
急落に耐えられないほど特定の銘柄へ集中している場合は、たとえその会社の将来を信じていたとしても、資産配分を見直す余地があります。
ボーナス資金を一度に投資する必要はない
大幅な下落が起きると、「今すぐ買わなければ反発に乗り遅れる」と考えやすくなります。
しかし、現在の株価が本当の底値なのかは誰にも分かりません。急落の翌日に反発することもあれば、その後さらに下落することもあります。
ちょうどボーナスの時期で、まとまった資金を投資しようと考えている人もいるでしょう。その場合でも、無理に全額を一度に投入する必要はありません。
資金を3回や6回に分けて投資する方法もあります。相場の状況にかかわらず、これまでどおり積立投資だけを継続することも立派な選択です。
一括投資は、投資した直後に上昇すれば大きな利益を得られる一方、直後に下落すれば精神的な負担が大きくなります。分割投資では底値ですべてを買うことはできませんが、高値で全額を投じるリスクも抑えられます。
投資で最も重要なのは、底値を正確に当てることではなく、無理なく市場に居続けることです。
現金を持つことは投資をサボることではない
相場が大きく下落しているときには、一部の資金を現金として残しておくことも重要です。
現金は株式のように値上がり益を生みませんが、生活費を守り、投資家の心理的な余裕を確保する役割があります。また、相場がさらに下落したときに追加投資するための資金にもなります。
余裕資金がなくなれば、予想外の支出が発生したときに、値下がりしている株を売却しなければならない可能性があります。生活防衛資金を確保したうえで投資することが、長期運用を続けるための基本です。
あらかじめ「何%下落したら、いくら追加する」といった自分なりのルールを決めておけば、恐怖や焦りに左右されにくくなります。
長期投資の最大の味方は時間です。信用取引や過度なレバレッジによって短期的な値動きに耐えられなくなるより、現金を残しながら長く投資を続ける方が重要です。
まとめ
7月17日の日経平均株価は2694円安、下落率4.03%となり、1日の下げ幅として歴代5位を記録しました。週間では4416円下落し、動画によれば週間下落幅として過去最大となっています。
キオクシアはストップ安となり、約1カ月前の最高値から半値以下まで下落しました。アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループなど、AI・半導体関連株にも強烈な調整が入っています。
しかし、TOPIXの下落率は2.72%で、東証プライム市場では449銘柄が上昇しました。日本株すべてが一様に売られたわけではなく、小売、食品、鉄道などには資金が向かっています。
今回の急落は、企業業績の全面的な悪化というより、AI・半導体株に対する過度な期待の修正、米国半導体株の下落、3連休前の持ち高調整、海外投資家の資金移動、地政学リスクへの警戒、追証による機械的な売りなどが重なった結果と考えられます。
個別株では、業績だけでなく、投資家の期待と需給も株価を大きく動かします。最高値から半値になったという理由だけで割安と判断せず、企業が将来どれだけ利益を生み出せるのか、その利益に対して現在の株価が妥当かを確認しなければなりません。
そして、個別株や特定のテーマに資産が偏っていないか、現在の時価を基準に見直すことも大切です。幅広く分散されたインデックスファンドをコアに置き、個別株や半導体株をサテライトとして保有するコア・サテライト戦略は、今回のような相場で特に重要になります。
今日が底値かどうかは誰にも分かりません。一度に買う必要も、慌ててすべてを売る必要もありません。資金を分けて投資する、積立をこれまでどおり継続する、生活防衛資金として現金を残すなど、自分が無理なく続けられる方法を選ぶことが重要です。
株価は一直線には上昇しません。大きな調整も長期投資の一部です。短期的な値動きと企業の本質的な価値を分けて考え、焦らず、無理をせず、長い目で日本株と向き合う姿勢が求められます。
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