本記事は、YouTube動画『高配当株は利回りだけで選ぶな！割安で注目される日本株4銘柄』の内容を基に構成しています。
高配当株は、株式を保有しているだけで定期的に配当金を受け取れることから、長期投資家に人気があります。特に、銀行預金の金利が低い状況では、配当利回りが4％や5％に達する銘柄は魅力的に見えるでしょう。
しかし、高配当株は利回りの高さだけで選ぶと、大きな損失につながることがあります。配当利回りが高くなっている理由が、企業の成長や増配ではなく、業績悪化による株価下落である可能性があるためです。
動画では、約800銘柄を調査したうえで、財務や事業基盤に強みがありながら、一時的な業績悪化や市場の誤解によって割安に放置されている高配当株として、次の4社が紹介されています。
- ダイセル
- 恵和
- 日本曹達
- UBE
この記事では、高配当株を選ぶ際の基本的な考え方と、動画で取り上げられた4銘柄の特徴、業績回復の可能性、配当方針、注意すべきリスクを詳しく解説します。
高配当株を利回りだけで選んではいけない理由
配当利回りは、1株当たりの年間配当金を株価で割って計算します。
例えば、年間配当金が100円で株価が2,000円の場合、配当利回りは5％です。しかし、業績悪化によって株価が1,000円まで下落すると、配当金が同じ100円でも、利回りは10％に上昇します。
この場合、企業が配当を増やしたわけではありません。株価が半分になったことで、見かけ上の利回りが高くなっただけです。
高配当株には、大きく分けて2つのタイプがあります。
1つは、企業の利益が成長し、株主還元を強化した結果として配当が増えている銘柄です。もう1つは、業績不振や将来不安によって株価が下落し、結果的に利回りだけが高く見えている銘柄です。
後者の場合、配当金を受け取れても、それ以上に株価が下落すれば、投資全体では損失になります。さらに業績が悪化すると、減配や無配に転じる可能性もあります。
そのため、高配当株を選ぶ際には、利回りの数字だけではなく、企業が配当を支払い続けられるだけの利益や財務体質を持っているかを確認する必要があります。
株価下落には「拾ってよい下落」と「避けるべき下落」がある
株価が下がっている銘柄が、すべて危険というわけではありません。
事業そのものが衰退している企業や、長期間にわたって利益が減り続けている企業は、株価が安く見えても注意が必要です。一方で、一時的な設備トラブルや原材料価格の上昇、市場全体の悲観によって、本来の企業価値より安く売られているケースもあります。
動画では、AGCの事例が紹介されています。
AGCは2024年に大きな最終赤字を計上し、化学事業を取り巻く厳しい環境から株価が売られました。しかし、資源価格が落ち着き、業績が回復し始めると、株価は短期間で大きく反発しました。
このように、一時的な悪材料によって売られた企業が、業績回復によって再評価されることがあります。
企業の本来の価値よりも株価が安い状態にある銘柄は、一般にバリュー株と呼ばれます。割安な高配当株は、配当金を受け取りながら業績回復を待ち、将来的な株価上昇も狙える点が魅力です。
ただし、単に株価が下がっているだけでは不十分です。事業の競争力、財務体質、利益回復の根拠、配当方針などを確認し、「一時的な不調なのか」「構造的な衰退なのか」を見極める必要があります。
割安高配当株を見分けるためのポイント
高配当株を分析する際には、配当利回りだけでなく、複数の指標を組み合わせて判断することが重要です。
PBRで市場評価を確認する
PBRは、株価が企業の純資産に対して何倍まで買われているかを示す指標です。
PBRが1倍を下回っている場合、理論上は企業が持っている純資産よりも低い価格で株式が評価されていることになります。
ただし、PBRが低いから必ず割安とは限りません。企業の収益力が低い場合や、保有資産を十分に活用できていない場合も、PBRは低くなります。
PBRを見る際には、今後の利益回復が期待できるか、資産を使って利益を生み出せているかも確認する必要があります。
自己資本比率で財務の強さを見る
自己資本比率は、企業の総資産のうち、返済する必要のない自己資本がどの程度を占めているかを示す指標です。
自己資本比率が高い企業は、借金への依存度が低く、景気悪化や金利上昇にも比較的耐えやすいと考えられます。
高配当を長期間維持するためには、利益だけでなく財務の安定性も必要です。自己資本比率が高い企業は、業績が一時的に落ち込んだ場合でも、配当を維持できる可能性が高くなります。
配当方針を確認する
企業によって、配当の決め方は異なります。
利益の一定割合を配当に回す配当性向を重視する企業もあれば、株主資本を基準に配当額を決めるDOEを採用する企業もあります。
また、原則として配当を減らさず、維持または増配を目指す累進配当方針を掲げる企業も増えています。
高配当株では、現在の配当額だけでなく、企業がどのようなルールで配当を決めているかを確認することが重要です。
注目銘柄1：ダイセル
動画で最初に紹介されたのが、証券コード4202のダイセルです。
ダイセルは化学メーカーですが、一般消費者が社名を目にする機会は多くありません。しかし、世界的な競争力を持つ製品を複数展開しています。
自動車用エアバッグ部品で世界トップクラス
ダイセルの代表的な製品が、自動車のエアバッグを瞬時に膨らませるインフレーターです。
インフレーターは、事故の衝撃を感知すると内部のガス発生剤を反応させ、短時間でエアバッグを膨張させる装置です。乗員の命を守る重要部品であり、ダイセルはこの分野で世界トップクラスのシェアを持っています。
同社は火薬技術だけでなく、スマートフォンやパソコンに使われる特殊フィルム、半導体製造工程で使用されるフォトレジスト関連材料なども手がけています。
一見すると異なる事業に見えますが、分子や化学反応を精密に制御する技術が共通の基盤となっています。
大幅減益によって株価が下落
動画によると、ダイセルの株価は2月に2,658円を付けた後、5月には大きく下落しました。
下落の主な理由は、プラントトラブルによる稼働停止や原材料価格の上昇です。前期の最終利益は約495億円から約100億円まで減少し、投資家の警戒感が強まりました。
一方、会社側は今期の1株当たり利益を前期比約3.2倍まで回復させる計画を示しています。
プラントの再稼働、事業構造の見直し、AIサーバー向け高機能樹脂であるPPSへの注力などが、業績回復の要因として期待されています。
業績悪化時にも配当を維持
動画内で示されたダイセルの株価は1,472円、PBRは1.06倍、予想配当利回りは4.76％です。
注目すべき点は、業績が大きく落ち込んだ年にも配当を維持したことです。1株当たり利益が38.8円まで低下した一方で、年間60円の配当を実施しました。
短期的には利益以上の配当を支払ったことになりますが、株主還元を重視する姿勢を示したともいえます。
さらに、ダイセルは2026年度から累進配当方針を打ち出しており、原則として減配せず、配当の維持または増額を目指す方針です。
過去5年間で配当は34円から70円予想まで増えており、配当成長も確認できます。
ダイセルに投資する際のリスク
ダイセルの業績回復シナリオには、いくつかの不確定要素があります。
プラントの再稼働が計画通りに進まない場合、利益回復が遅れる可能性があります。また、AIサーバー向け高機能樹脂の需要が想定ほど伸びなければ、成長投資が十分な成果につながらないことも考えられます。
動画では、株価が急回復した後に飛びつくのではなく、押し目を待つ姿勢が重要だと説明されています。長期移動平均線が位置する1,300円台前半が、1つの目安として示されました。
注目銘柄2：恵和
2社目として紹介されたのが、証券コード4251の恵和です。
恵和は、スマートフォンやテレビ、パソコン、車載ディスプレイなどに使われる光学フィルムを製造する企業です。
一般消費者向けの商品を販売していないため知名度は高くありませんが、ディスプレイの明るさや発色を支える重要な技術を持っています。
光学フィルムを手がける専門メーカー
液晶ディスプレイの内部には、バックライトの光を均一に広げるための光学シートが使われています。
恵和は、この光学シート分野で高い技術力を持ち、スマートフォン、テレビ、パソコン、自動車用ディスプレイなど幅広い製品に部材を供給しています。
車載ディスプレイは大型化や高精細化が進んでおり、今後も関連部材の需要拡大が期待されます。
また、AI機能を搭載したスマートフォンの普及も、同社にとって追い風になる可能性があります。
小型株ゆえに注目されにくい
恵和は2019年に上場した比較的新しい企業です。時価総額は動画内の数値で約233億円と小さく、大型株を中心に運用する海外投資家や機関投資家の資金が入りにくい傾向があります。
そのため、事業に競争力があっても、市場で十分に評価されない状態が続く可能性があります。
一方で、小型株は資金流入が始まった際に、株価が大きく動くことがあります。注目度の低さは弱点であると同時に、再評価された場合の上昇余地にもなります。
高い自己資本比率とDOE配当
動画では、恵和の株価は1,208円、PBRは0.93倍、予想配当利回りは4.14％とされています。
PBRが1倍を下回っており、企業の純資産に対して株価が低く評価されている状態です。
さらに、自己資本比率は77.1％と高く、借入金への依存度が低い財務体質を持っています。
配当については、5年前の12.5円から今期予想の50円まで増加しています。途中で減配した年はあるものの、その後は増配基調に戻っています。
恵和は、DOE4％と配当性向30％を目安にした配当方針を掲げています。
DOEは株主資本に対して、どの程度の配当を支払うかを示す指標です。利益だけを基準にする配当性向と比べ、業績が一時的に変動しても配当が大きく上下しにくい特徴があります。
恵和に投資する際のリスク
恵和の主力事業は、スマートフォンやパソコン、テレビなどの需要に影響を受けます。
世界景気が悪化し、電子機器の販売が落ち込めば、光学フィルムの出荷も減少する可能性があります。
また、医療向け機能性材料の事業では、設備投資の負担が利益を圧迫している点にも注意が必要です。
動画では、株価は長期移動平均線に抑えられており、本格的な上昇トレンドに転換したとは言い切れないと説明されています。
1,150円台の下値を維持できるかを確認しながら、配当を受け取って中長期的な回復を待つ銘柄として紹介されています。
注目銘柄3：日本曹達
3社目は、証券コード4041の日本曹達です。
日本曹達は、農薬、医薬品原料、化学品、半導体関連材料などを展開する総合化学メーカーです。
社名から古い化学会社という印象を持たれやすいものの、食料生産と医療を支える事業を持ち、景気変動に比較的強い収益基盤を形成しています。
農業と医療を支える事業構造
日本曹達の主要事業の1つが農薬です。
農薬は、病害虫から農作物を守り、安定した食料生産を支えるために使われます。景気が悪化しても食料需要がなくなることはないため、一定の需要が維持されやすい分野です。
もう1つの柱が、医薬品の原料や添加剤です。医薬品も景気によって急激に需要がなくなりにくく、比較的安定した市場といえます。
さらに、日本曹達は半導体製造に使われる材料にも関わっており、守りの強い農業・医療分野と、成長が期待される半導体分野を併せ持っています。
割安感と安定配当
動画内では、日本曹達の株価は3,810円、PBRは0.99倍、予想配当利回りは4.20％、時価総額は約2,107億円とされています。
PBRはほぼ1倍であり、企業の資産や収益基盤に対して、市場が過度な成長期待を織り込んでいる状態ではありません。
配当は5年前の90円から160円まで増加しています。大幅な減配を避けながら、段階的に配当を積み上げている点が特徴です。
また、累進配当を意識した株主還元方針も示されており、配当の安定性を重視する投資家にとって注目材料となります。
自己資本比率は66.6％と高く、借入金に過度に依存しない財務体質です。金利上昇や景気悪化が起きても、財務面から大きく崩れにくい企業と考えられます。
先行投資で短期利益は減少見通し
日本曹達は安定感のある企業ですが、短期的な業績には注意が必要です。
動画によると、2026年3月期の営業利益約150億円に対し、2027年3月期の会社予想は約142億円と、やや減少する見通しです。
欧州や南米における農薬事業の立て直し、医薬品関連の増産体制構築などに費用がかかっていることが、利益を圧迫する要因とされています。
ただし、これらは将来の成長に向けた先行投資でもあります。設備や生産体制への投資が成果につながれば、中長期的には利益成長が期待できます。
株価は2月の4,200円から5月には3,310円まで下落し、その後3,810円付近まで戻しています。
動画では、3,600円台を大きく割らずに推移できるかが、株価を見るうえでの1つの目安として示されています。
注目銘柄4：UBE
最後に紹介されたのが、証券コード4208のUBEです。
UBEは、かつて石炭やセメントを中心に成長した企業ですが、現在では高機能化学品や半導体材料、医薬品受託製造などを手がける企業へ変化しています。
過去の重厚長大型企業というイメージが強く、現在の事業内容が市場に十分理解されていない可能性があります。
高機能素材でAIやEVを支える
UBEの注目製品が、ポリイミドと呼ばれる高機能樹脂です。
ポリイミドは耐熱性や耐薬品性に優れ、薄く加工できることから、航空宇宙、半導体、電子機器、折りたたみディスプレイ、EVなど幅広い分野で使われています。
AIサーバーは大量の熱を発生させるため、高い耐熱性を持つ素材が必要です。また、EVではバッテリー周辺の絶縁性能が安全性に直結します。
UBEは、こうした最先端産業を完成品ではなく素材の側から支える企業です。
完成品メーカーは競争が激しい一方、代替が難しい特殊素材を供給する企業は、産業全体のサプライチェーンで重要な位置を占めます。
医薬品受託製造も成長分野
UBEは高機能樹脂だけでなく、医薬品の受託製造事業も強化しています。
製薬会社から医薬品原料や中間体の製造を受託することで、半導体、EV、AIサーバー、医薬品という複数の成長分野に関わっています。
石炭やセメントの会社という過去のイメージと、現在の事業構造には大きな違いがあります。
市場が古い企業イメージを引きずっている場合、事業転換が評価されることで株価が見直される可能性があります。
赤字から黒字へ業績が回復
動画内で示されたUBEの株価は3,274円、PBRは0.73倍、予想配当利回りは4.89％、時価総額は約3,477億円です。
PBR0.73倍という水準は、企業の純資産に対して株価がかなり低く評価されていることを示しています。
業績面では、2025年3月期に最終赤字となったものの、2026年3月期には約238億円の黒字へ転換しました。さらに2027年3月期は約245億円の最終利益が予想されています。
赤字から黒字へ回復し、今後も利益成長が見込まれている点が、株価上昇の背景とされています。
配当は5年前の95円から110円へ増え、今期は160円が予想されています。
中期経営計画ではDOE2.5％以上を配当方針として掲げており、短期的な利益変動だけで配当を大きく減らさない仕組みを整えています。
UBEに投資する際のリスク
UBEは海外売上高比率が高いため、為替相場の影響を受けます。
円安時には海外利益が円換算で増えやすい一方、円高になると海外で稼いだ利益が目減りする可能性があります。
また、半導体やディスプレイ関連の需要は景気循環の影響を受けます。AIサーバー向け需要が好調でも、スマートフォンや家電の販売が落ち込めば、素材全体の出荷が伸び悩む可能性があります。
株価は1月末の2,601円、3月の2,377円、5月の2,313円から、6月には3,350円まで上昇しました。
短期間で大きく値上がりしているため、動画では現在の株価を追いかけるのではなく、調整局面を待って買う方がリスクとリターンのバランスがよいと説明されています。
4銘柄に共通する特徴
今回紹介された4銘柄には、いくつかの共通点があります。
まず、いずれも配当利回りが4％台でありながら、PBRが1倍前後、または1倍を下回っています。高い配当を受け取れる一方で、株価には過度な期待が織り込まれていません。
次に、単なる成熟企業ではなく、AI、半導体、EV、車載ディスプレイ、医薬品などの成長分野に関わっています。
ダイセルはエアバッグと半導体材料、恵和は光学フィルム、日本曹達は農薬・医薬品・半導体材料、UBEは高機能樹脂と医薬品受託製造を展開しています。
また、累進配当やDOEなど、配当の安定性を意識した方針を掲げている点も共通しています。
現在の配当利回りが高いだけではなく、将来にわたって配当を維持または増額する仕組みを整えようとしている企業です。
高配当株は「配当の出所」を見ることが重要
同じ4％の配当利回りでも、その中身は企業によって大きく異なります。
一時的な特別利益を原資に配当を出している企業もあれば、本業で安定したキャッシュフローを生み出し、継続的に配当を支払っている企業もあります。
高配当株を選ぶ際には、配当金額よりも、その配当がどこから生まれているのかを見る必要があります。
本業の利益が増えているか、営業キャッシュフローが安定しているか、借金に依存していないか、将来の成長投資を行いながら配当を維持できるかが重要です。
また、利益以上の配当を長期間続けている企業は注意が必要です。一時的に利益が減った年に配当を維持することはできますが、利益を上回る配当が何年も続けば、企業の資産が減少し、最終的に減配につながる可能性があります。
高配当株への投資は分散と押し目買いが基本
動画で紹介された4銘柄には、それぞれ業績回復や株価上昇の期待があります。
しかし、期待通りに業績が回復するとは限りません。プラントの再稼働、電子機器需要、農薬市場、為替相場、半導体市況など、企業ごとに異なるリスクがあります。
そのため、1銘柄に資金を集中させるのではなく、業種や事業内容を分散することが重要です。
また、業績回復期待によって株価が急上昇した直後に買うと、その後の調整で含み損を抱える可能性があります。
配当を目的とした長期投資でも、購入価格は重要です。企業の価値を確認したうえで、株価が調整した局面を待ち、複数回に分けて購入する方法が現実的です。
まとめ
高配当株は、利回りの数字が高いだけで優良銘柄とは限りません。
株価が急落した結果として利回りが高く見えている企業もあり、業績悪化が続けば減配やさらなる株価下落につながる可能性があります。
重要なのは、株価下落が一時的なものなのか、事業そのものが衰退しているのかを見極めることです。
今回紹介されたダイセル、恵和、日本曹達、UBEは、いずれも一時的な業績悪化や市場での注目度の低さ、過去の企業イメージなどによって、割安に評価されている可能性があります。
一方で、4社ともAI、半導体、EV、医薬品、農業、車載分野などに強みを持ち、今後の業績回復や成長が期待されています。
高配当株を選ぶ際には、配当利回りだけでなく、PBR、自己資本比率、利益の回復力、事業の競争力、累進配当やDOEなどの株主還元方針を総合的に確認する必要があります。
高配当株は、単に配当を受け取るための守りの資産ではありません。割安な価格で購入し、配当を受け取りながら企業の再評価を待つことで、株価上昇も狙える「守りの顔をした攻めの資産」になる可能性があります。
ただし、紹介された銘柄が必ず値上がりするわけではありません。動画内の株価や業績予想も変化する可能性があるため、実際に投資する際には最新の決算資料や適時開示を確認し、自身の判断で慎重に検討することが重要です。
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